Komori
システムインテグレータ(3826)・施策再定義

コア事業の育成

FY2017-Q1に初出。22回の記載のうち16回が「再掲」。直近の記載はFY2024。

22記載
9年にわたる
0うち適時開示
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動きの推移
前進継続後退悪化再掲FY2017-Q1 – FY2018-Q3再掲FY2019-Q2 – FY2021-Q2再掲FY2022-Q2 – FY20232016: 220162017: 320172018: 420182019: 320192020: 220202021: 220212022: 220222023: 320232024: 12024
同じテーマの他社
既存事業拡大と新規ビジネスによる事業モデル構築66社が書いているテーマ・逆風0社・追い風68社

システムインテグレータがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2024年。同じテーマの他社の中央値(2022年)より2年遅い。

直近の記載が「再定義」なのは、ほかに11社。

尾根=前進を書いた年、谷=悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大(1本指はページのスクロール)。
比べている66社のうち14社を表示しています。上の文は66社すべてから計算しています。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
  1. FY2024再定義有価証券報告書

    「当社は、事業ドメインの中心を「企業向け業務システム」と定義し、この領域に経営資源を集中して製品・サービスの拡充を図ります。」

    既存事業の拡大という従来の表現に加え、事業ドメインを企業向け業務システムと定義し、経営資源を集中する戦略へ整理している。
  2. FY2024-Q2再掲有価証券報告書

    「既存のお客様とのコミュニケーション強化、機能強化要望の早期対応による解約防止とアップセル、さらに新規のお客様の早期獲得により通期目標達成を目指してまいります。」

    既存事業の拡大について、既存顧客とのコミュニケーション、機能要望への早期対応、解約防止、アップセル、新規顧客の早期獲得を組み合わせる方針を示している。
  3. FY2024-Q1再定義有価証券報告書

    「通期目標の達成のために既存のお客様の解約を減らし、新規お客様の早期獲得を目指してまいります。」

    既存事業の拡大方針について、既存顧客の解約抑制と新規顧客の早期獲得という具体的な顧客維持・獲得の重点へ表現が具体化されている。
  4. FY2023再掲有価証券報告書

    「当社は、この環境下で既存事業を拡大しつつ、新製品の開発投資やベトナムの開発拠点の設置を行い、2年計画及び5年後、10年後目標として掲げた数値目標の達成に向け取り組んでおります。」

    既存事業を拡大しながら、新製品投資とベトナム開発拠点の設置を進める従来方針を継続している。
  5. FY2023-Q2再掲有価証券報告書

    「当社は、この堅調な市場環境下で既存事業を拡大しつつ、新製品の早期収益化(黒字化)を目指して、中期経営計画で掲げた目標の達成に向け邁進しています。」

    従来のコア事業・既存事業の拡大方針を、新製品の早期収益化と組み合わせて継続している。
  6. FY2022-Q3再掲有価証券報告書

    「当社は、この堅調な市場環境下で既存事業を拡大しつつ、新製品の開発投資やベトナムの開発拠点設置準備を行い、中期経営計画で掲げた目標の達成に向け着実に進捗しています。」

    既存事業の拡大を基盤に、新製品開発投資とベトナム開発拠点の設置準備を進める方針を継続している。
  7. FY2022-Q2再掲有価証券報告書

    「重点目標である①「既存事業の拡大とブランド力向上」」

    従来のコア事業・既存事業の拡大方針を、「SDGs Mind 2021」の目標として継続している。
  8. FY2022-Q1再定義有価証券報告書

    「当期は、中期経営計画「SDGs Mind 2021」の初年度であり、中期経営計画で掲げた①「既存事業の拡大とブランド力向上」」

    従来の「既存事業のシェア拡大」から、「既存事業の拡大とブランド力向上」へと既存事業に関する目標の表現が更新されている。
  9. FY2021-Q2再掲有価証券報告書

    「前期、前々期は堅調な市場環境を背景に既存事業を拡充しながら、その収益を海外展開やAI事業、社員教育、合理化推進といった将来を見据えた展開に投資することで」

    既存事業を拡充し、その収益を将来分野へ投資する方針を継続している。
  10. FY2020-Q3再掲有価証券報告書

    「堅調な市場環境を背景に既存事業を拡充しながら、その収益をAI事業や新製品開発、社員教育、合理化推進といった将来を見据えた展開に投資しています。」

    既存事業を拡充し、その収益をAI、新製品開発、社員教育、合理化推進へ投資する方針を継続している。
  11. FY2020-Q2再掲有価証券報告書

    「堅調な市場環境を背景に既存事業を拡充しながら、その収益を海外展開やAI事業、社員教育、合理化推進といった将来を見据えた展開に投資しています。」

    既存事業を拡充し、その収益を海外展開、AI、人材教育、合理化へ投資する方針を再掲している。
  12. FY2020-Q1再掲有価証券報告書

    「堅調な市場環境を背景に既存事業を拡充しながら」

    既存事業を拡充する方針を継続して記載している。
  13. FY2019-Q3再掲有価証券報告書

    「堅調な市場環境を背景に既存事業を拡充しながら」

    従来のコア事業育成に対応する既存事業の拡充を、「Break2018」の目標の一つとして継続している。
  14. FY2019-Q2再掲有価証券報告書

    「当期は、中期経営計画「Break 2018」の初年度で、ここで掲げた①「既存事業のシェア拡大」」

    従来の「コア事業の育成」に対応する既存事業の拡大方針を、「Break 2018」の初年度目標として継続している。
  15. FY2019-Q1再定義有価証券報告書

    「当期は、中期経営計画「Break 2018」の初年度で、ここで掲げた①「既存事業のシェア拡大」」

    従来の「コア事業の育成」から、「既存事業のシェア拡大」へと既存事業に関する目標の表現が変更されている。
  16. FY2018前進有価証券報告書

    「当期は「コア事業に注力」という原点回帰方針が功を奏してV字回復できました。」

    コア事業への注力について、EC・オムニチャネル事業でV字回復という具体的な成果を記載している。
  17. FY2018-Q3再掲有価証券報告書

    「当期は、中期経営計画「Core 2015」の最終年度に当たり、この中で掲げた①「コア事業の育成」、②「社内合理化の推進」、③「人材育成が業績貢献に」という3つの目標に向かって取り組んでいます。」

    「コア事業の育成」を最終年度の目標の一つとして継続している。
  18. FY2018-Q2再掲有価証券報告書

    「当期は、中期経営計画「Core 2015」の最終年度に当たり、この中で掲げた①「コア事業の育成」、②「社内合理化の推進」、③「人材育成が業績貢献に」という3つの目標に向かって取り組んでいます。」

    「コア事業の育成」を「Core 2015」最終年度の目標の一つとして継続している。
  19. FY2018-Q1再掲有価証券報告書

    「当期は、中期経営計画「Core 2015」の最終年度に当たり、この中で掲げた①「コア事業の育成」、②「社内合理化の推進」、③「人材育成が業績貢献に」という3つの目標に向かって取り組んでいます。」

    「コア事業の育成」が最終年度の目標の一つとして継続して掲げられている。
  20. FY2017-Q3再掲有価証券報告書

    「①「コア事業の育成」」

    企業体質の改善に向けた取り組みの一つとして再掲している。
  21. FY2017-Q2再掲有価証券報告書

    「当期は、中期経営計画「Core 2015」に掲げた「企業体質の改善」(=高利益体質の確立)を目標に、①「コア事業の育成」、②「蒔いた種を育てる」、③「人材育成プランの実行」に取り組み」

    企業体質の改善に向けた当期の取り組みの一つとして再掲している。
  22. FY2017-Q1初出有価証券報告書

    「①「コア事業の育成」」

    企業体質の改善に向けた当期の取り組みの一つとして掲げている。
一緒に動いた変遷

「企業体質の改善と高利益体質の確立」は、この変遷が動いた22回のうち3回、同じ書類で同じ向きに動きました。

332222★123456
  1. ★この変遷
  2. 1企業体質の改善と高利益体質の確立3回
  3. 2EC市場の競争激化と業績の伸び悩み3回
  4. 3業績の予定通りの進捗と増収増益2回
  5. 4AISI∀によるAI事業の本格化2回
  6. 5再成長のための積極投資2回
  7. 6EC事業における利益重視の展開2回

★がこの変遷、番号は上の一覧と対応。線の数字は同じ書類の中で同じ向きに動いた回数で、ほかの変遷どうしの線はそのうち両方がそろって動いた書類の数。よく一緒に動くものほど近くに置いています。

次にこの変遷が動くとき
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報道
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