企業体質の改善と高利益体質の確立
FY2017-Q1に初出。33回の記載のうち20回が「再掲」。直近の記載はFY2027-H1。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2019年。100社中14社が悪化側に。
直近の記載が「再定義」なのは、ほかに19社。
- FY2027-H1再定義有価証券報告書
「当社は、2033年２月期売上高120億円、営業利益20億円の長期目標を掲げておりますが、生成AIやクラウドをはじめとした劇的な技術進化に伴う事業環境の変化に鋭敏に対応していくため、２年のローリング方式にて経営計画を策定しております。2027年２月期を初年度とする計画では、以下の３点を重点テーマに設定しております。１．収益基盤の多軸化とクロスセルによる成長加速 ２．AIネイティブ組織への進化と人的資本の最大化 ３．AIを軸にした新規事業の創出とアライアンスによる成長機会の拡大」
2033年2月期の長期目標を維持しつつ、環境変化への対応方法を2年ローリング方式に整理し、2027年2月期を初年度とする3つの重点テーマへ経営計画を再構成している。 - 2026-07-15再掲決算
「2027年２月期を初年度とする計画では、以下の３点を重点テーマに設定しております。」
2年のローリング方式による経営計画と、収益基盤の多軸化、AIネイティブ組織、新規事業・アライアンスという3つの重点テーマを再確認している。 - FY2026引き上げ有価証券報告書
「当社グループは、「ものつくり企業のビジネスプロセスをITの力で本質的に変革する」という長期ビジョンを掲げ、「時間を与えるソフトウエアを創り続ける」「プロダクト指向からの脱皮、課題解決のためのシステムインテグレーション」を実現するため、2033年２月期に売上高120億円、営業利益20億円（営業利益率16.6%）を目指しています。なお、2026年度は売上高63億円、営業利益７億円（営業利益率11.1％）、2027年度は売上高71億円、営業利益８億円（営業利益率11.3％）を数値目標としております。」
従来の売上高目標に加え、2033年2月期の営業利益20億円・営業利益率16.6％を明示し、2026年度・2027年度の2年経営計画についても売上高・営業利益・営業利益率の具体的な数値目標を設定している。 - 2026-04-14再定義経営計画
「本計画では、次の３点を重点テーマとし、既存事業の進化と新たな収益の柱の育成を同時に推進してまいります。」
従来の経営計画の重点施策を、収益基盤の多軸化、AIネイティブ組織、AIを軸にした新規事業・アライアンスという3テーマに再整理している。 - FY2026-H1再定義有価証券報告書
「2026年２月期からの２年間は、既存事業の安定基盤を一層強化するとともに、AIを活用した新しい価値創造に本格的に踏み出す「進化と挑戦のフェーズ」と位置づけております。」
従来の2年経営計画の重点施策を、「既存事業の安定基盤強化」と「AIを活用した新しい価値創造」を軸とする「進化と挑戦のフェーズ」として再整理している。 - FY2025-Q1再定義有価証券報告書
「当連結会計年度は、２年経営計画（2025年２月期～2026年２月期）の１年目にあたり、次の３つを重点施策として取り組み、持続的な成長及び株主価値の最大化を目指してまいります。①事業ドメインの確立 ３つのドメイン（業務システム、AI、開発ツール）にリソースを集中し、当社の強みを最大限に活かしたお客さまの課題解決モデルを確立してまいります。②新規事業の創出 上述３つのドメインで既存の製品・サービスに続く新たな事業の柱を築くべく、新規事業開発や企業間提携に積極投資してまいります。③収益性の改善 最小のコストで最大のパフォーマンスを生み出すため、単純なコスト削減にとどまらない継続的な「１％改善」を全社的に掲げております。」
従来の新２年経営計画における４つの重点施策から、2025年２月期から2026年２月期までの２年経営計画における３つの重点施策へ構成を再整理している。事業ドメイン、新規事業、収益性改善を重点に掲げ、株主価値の最大化も目標としている。 - FY2024再掲有価証券報告書
「当事業年度は、中期経営計画「SDGs Mind 2021」の最終年度かつ「新２年経営計画」の１年目となります。「新２年経営計画」では「SDGs Mind 2021」で掲げた５つの重点施策を再構築し、新たに①「新規顧客開拓力の強化」、②「開発エンジニアの確保と早期戦力化」、③「インキュベーション事業の収益化」及び④「新規主力事業の創出」の４つの重点施策に取り組んで参りました。」
前四半期まで示されていた新2年経営計画の4重点施策を、当事業年度の取り組みとして再確認している。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「当期は、中期経営計画「SDGs Mind 2021」の最終年度かつ「新２年経営計画」の１年目となります。「新２年経営計画」では「SDGs Mind 2021」で掲げた５つの重点施策を再構築し、新たに①「新規顧客開拓力の強化」、②「開発エンジニアの確保と早期戦力化」、③「インキュベーション事業の収益化」及び④「新規主力事業の創出」の４つの重点施策を実施しています。」
「SDGs Mind 2021」の最終年度と「新２年経営計画」の1年目が重なる計画構成、および4つの重点施策を継続して記載している。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「当期は、中期経営計画「SDGs Mind 2021」の最終年度かつ「新２年経営計画」の１年目となります。「新２年経営計画」では「SDGs Mind 2021」で掲げた５つの重点施策を再構築し、新たに４つの重点施策を実施しております。」
「SDGs Mind 2021」の最終年度と「新２年経営計画」の1年目が重なる計画構成、および5つの重点施策を再構築して4つの重点施策を実施する方針を継続している。 - FY2024-Q1再定義有価証券報告書
「当期は、中期経営計画「SDGs Mind 2021」の最終年度かつ「新２年経営計画」の１年目となります。「新２年経営計画」では「SDGs Mind 2021」で掲げた５つの重点施策を再構築し、新たに４つの重点施策を実施しております。」
「SDGs Mind 2021」の最終年度と「新２年経営計画」の初年度が重なる構成となり、従来の5つの重点施策を再構築して新たに4つの重点施策を実施する計画へ移行している。 - FY2023再定義有価証券報告書
「当事業年度は、中期経営計画「SDGs Mind 2021」の２年目であり、①「既存事業の拡大とブランド力向上」、②「海外展開」、③「新事業の収益化」、④「社員のスキル向上」、⑤「アジアTOPの合理化企業」という５つの目標に向けて取り組んでまいりました。E-Commerce事業及びERP事業ともに堅調な市場ニーズはあるものの、お客様における検討時間が長期化していること、見込案件の開発規模や開発時期に十分な開発リソースを用意できないことなどにより、案件の受注に進捗遅れが影響して減収減益となりました。また、このような事象を踏まえて当初の計画を若干見直し、より堅実な目標に修正をいたしました。」
「SDGs Mind 2021」の5目標を継続する一方、受注遅れや開発リソース制約を踏まえて当初計画を見直し、より堅実な目標に修正したと記載している。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「当事業年度は、中期経営計画「SDGs Mind 2021」の２年目であり、中期経営計画で掲げた①「既存事業の拡大とブランド力向上」、②「海外展開」、③「新事業の収益化」、④「社員のスキル向上」、⑤「アジアTOPの合理化企業」という５つの目標に向けて取り組んでおります。」
「SDGs Mind 2021」2年目における5つの目標と、その達成に向けた取り組みを継続して記載している。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「当事業年度は、中期経営計画「SDGs Mind 2021」の２年目であり、中期経営計画で掲げた①「既存事業の拡大とブランド力向上」、②「海外展開」、③「新事業の収益化」、④「社員のスキル向上」、⑤「アジアTOPの合理化企業」という５つの目標に向けて取り組んでおります。新型コロナウイルス感染症のマイナス影響が薄まる中、日本におけるDX（デジタルトランスフォーメーション）推進を背景にIT業界は追い風が吹いています。当社は、この堅調な市場環境下で既存事業を拡大しつつ、新製品の早期収益化（黒字化）を目指して、中期経営計画で掲げた目標の達成に向け邁進しています。」
「SDGs Mind 2021」2年目において、既存事業、海外、新事業、人材、合理化の5目標と、新製品の早期収益化（黒字化）を目指す方針を継続している。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「当期は、中期経営計画「SDGs Mind 2021」の２年目であり、中期経営計画で掲げた①「既存事業の拡大とブランド力向上」、②「海外展開」、③「新事業の収益化」、④「社員のスキル向上」、⑤「アジアTOPの合理化企業」という５つの目標に向けて取り組んでおります。新型コロナウイルス感染症のマイナス影響が薄まる中、日本におけるDX（デジタルトランスフォーメーション）推進を背景にIT業界は追い風が吹いています。当社は、この堅調な市場環境下で既存事業を拡大しつつ、新製品の早期収益化（黒字化）を目指して、中期経営計画で掲げた目標の達成に向け邁進しています。」
「SDGs Mind 2021」2年目として5つの目標を継続し、既存事業の拡大と新製品の早期収益化（黒字化）を目指す方針を記載している。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「当期は、中期経営計画「SDGs Mind 2021」の初年度であり、当社における「SDGs Mind」の浸透、取組みの推進を行いながら重点目標である①「既存事業の拡大とブランド力向上」、②「海外展開」、③「新事業の収益化」、④「社員のスキル向上」、⑤「アジアTOPの合理化企業」という５つの目標達成に向けて取り組んでいます。」
「SDGs Mind 2021」初年度における5つの重点目標と、SDGs Mindの社内浸透・取組み推進を継続して記載している。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「当期は、中期経営計画「SDGs Mind 2021」の初年度であり、当社における「SDGs Mind」の浸透、取組みの推進を行いながら重点目標である①「既存事業の拡大とブランド力向上」、②「海外展開」、③「新事業の収益化」、④「社員のスキル向上」、⑤「アジアTOPの合理化企業」という５つの目標達成に向けて取り組んでいます。」
「SDGs Mind 2021」初年度として、既存事業、海外、新事業、人材、合理化の5目標を継続して掲げている。 - FY2022-Q1再定義有価証券報告書
「当期は、中期経営計画「SDGs Mind 2021」の初年度であり、中期経営計画で掲げた①「既存事業の拡大とブランド力向上」、②「海外展開」、③「新事業の収益化」、④「社員のスキル向上」、⑤「アジアTOPの合理化企業」という５つの目標に向けて取り組んでおります。」
中期経営計画「SDGs Mind 2021」の初年度として、従来計画から目標体系が更新され、既存事業のブランド力、新事業の収益化、アジアでの合理化企業化などを含む5目標が明示されている。 - FY2021再定義有価証券報告書
「新中期経営計画「SDGs Mind 2021」では、新製品の研究開発や既存製品の機能拡張などを行いながら2022年2月期には経常利益636,000千円、経常利益率13.1％を目標としています。」
「Break 2018」から新中期経営計画「SDGs Mind 2021」へ移行し、新製品研究開発・既存製品機能拡張を進めながら、2022年2月期の経常利益636,000千円、経常利益率13.1％を目標としている。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「中期経営計画「Break 2018」の３年目となる当期では、立案当初に掲げた①「既存事業のシェア拡大」、②「海外拠点の確立」、③「AI事業の確立」、④「社員のスキル向上」、⑤「国内TOPの合理化企業」という５つの目標に向けた最後の仕上げの年度となります。前期、前々期は堅調な市場環境を背景に既存事業を拡充しながら、その収益を海外展開やAI事業、社員教育、合理化推進といった将来を見据えた展開に投資することで、中期経営計画を着実に推進し、２年連続で過去最高の売上高・経常利益を更新することができました。」
Break 2018の5つの目標を最終年度の仕上げとして継続し、前期・前々期の2年連続の売上高・経常利益の過去最高更新を実績として引用している。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「中期経営計画「Break 2018」の３年目となる当期では、立案当初に掲げた①「既存事業のシェア拡大」、②「海外拠点の確立」、③「AI事業の確立」、④「社員のスキル向上」、⑤「国内TOPの合理化企業」という５つの目標に向けた最後の仕上げの年度となります。」
Break 2018の5つの目標を維持しつつ、3年目を最後の仕上げの年度と位置付けている。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「当期は、中期経営計画「Break 2018」の２年目で、ここで掲げた①「既存事業のシェア拡大」、②「海外拠点の 確立」、③「AI事業の確立」、④「社員のスキル向上」、⑤「国内TOPの合理化企業」という５つの目標に向かって取り組んでいます。堅調な市場環境を背景に既存事業を拡充しながら、その収益をAI事業や新製品開発、社員教育、合理化推進といった将来を見据えた展開に投資しています。前期は過去最高の売上・利益を更新しながら、長期的展望に立ったアクションを行うという中期経営計画の最初の一歩として順調なスタートが切れました。当期は、引き続き売上・利益の過去最高を３年連続して更新すべく、積極的に計画を推進しています。」
Break 2018の2年目における5つの目標と、既存事業の収益を将来分野へ投資する方針、売上・利益の過去最高を3年連続で更新する目標を継続して記載している。 - FY2020-Q2引き上げ有価証券報告書
「当期は、中期経営計画「Break 2018」の２年目で、ここで掲げた①「既存事業のシェア拡大」、②「海外拠点の確立」、③「AI事業の確立」、④「社員のスキル向上」、⑤「国内TOPの合理化企業」という５つの目標に向かって取り組んでいます。堅調な市場環境を背景に既存事業を拡充しながら、その収益を海外展開やAI事業、社員教育、合理化推進といった将来を見据えた展開に投資しています。当期は、引き続き売上・利益の過去最高を３年連続して更新すべく、積極的に計画を推進しております。」
Break 2018の5目標と既存事業収益を将来分野へ投資する方針を継続しつつ、売上・利益の過去最高を3年連続で更新する目標を明示している。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「当期は、中期経営計画「Break 2018」の２年目で、ここで掲げた①「既存事業のシェア拡大」、②「海外拠点の確立」、③「AI事業の確立」、④「社員のスキル向上」、⑤「国内TOPの合理化企業」という５つの目標に向かって取り組んでいます。」
「Break 2018」2年目において、既存事業、海外、AI、人材、合理化という5つの目標を継続して掲げている。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「当期は、中期経営計画「Break2018」の初年度で、ここで掲げた①「既存事業のシェア拡大」、②「海外拠点の確立」、③「AI事業の確立」、④「社員のスキル向上」、⑤「国内TOPの合理化企業」という５つの目標に向かって取り組んでいます。堅調な市場環境を背景に既存事業を拡充しながら、その収益を海外展開やAI事業、社員教育、合理化推進といった将来を見据えた展開に投資しています。」
「Break2018」初年度の5つの目標と、既存事業の収益を海外展開、AI、社員教育、合理化へ投資する方針を継続している。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「当期は、中期経営計画「Break 2018」の初年度で、ここで掲げた①「既存事業のシェア拡大」、②「海外拠点の確立」、③「AI事業の確立」、④「社員のスキル向上」、⑤「国内TOPの合理化企業」という５つの目標に向かって取り組んでいます。堅調な市場環境を背景に既存事業を拡充しながら、その収益を海外展開やAI事業、社員教育、合理化推進といった将来を見据えた展開に投資しています。」
「Break 2018」初年度の5つの目標と、既存事業の収益を海外展開・AI・社員教育・合理化へ投資する方針を継続している。 - FY2019-Q1再定義有価証券報告書
「当期は、中期経営計画「Break 2018」の初年度で、ここで掲げた①「既存事業のシェア拡大」、②「海外拠点の確立」、③「AI事業の確立」、④「社員のスキル向上」、⑤「国内TOPの合理化企業」という５つの目標に向かって取り組んでいます。堅調な市場環境を背景に既存事業を拡充しながら、その収益を海外展開やAI事業、社員教育、合理化推進といった将来を見据えた展開に投資していきます。」
中期経営計画が「Core 2015」から「Break 2018」へ移行し、既存事業、海外、AI、人材、合理化を柱とする5つの目標に再構成されている。 - FY2018再掲有価証券報告書
「当期は、中期経営計画「Core 2015」の最終年度に当たり、この中で掲げた①「コア事業の育成」、②「社内合理化の推進」、③「人材育成が業績貢献に」という３つの目標に向かって取り組んできました。」
「Core 2015」最終年度の三つの目標に取り組んだと記載しているが、目標達成・完了とは明示していない。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「当期は、中期経営計画「Core 2015」の最終年度に当たり、この中で掲げた①「コア事業の育成」、②「社内合理化の推進」、③「人材育成が業績貢献に」という３つの目標に向かって取り組んでいます。」
「Core 2015」最終年度の三つの目標と、その実行継続を再掲している。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「当期は、中期経営計画「Core 2015」の最終年度に当たり、この中で掲げた①「コア事業の育成」、②「社内合理化の推進」、③「人材育成が業績貢献に」という３つの目標に向かって取り組んでいます。」
「Core 2015」の最終年度における三つの目標を、前 filing と同じ構成で継続して掲げている。 - FY2018-Q1再定義有価証券報告書
「当期は、中期経営計画「Core 2015」の最終年度に当たり、この中で掲げた①「コア事業の育成」、②「社内合理化の推進」、③「人材育成が業績貢献に」という３つの目標に向かって取り組んでいます。」
「Core 2015」の最終年度となり、従来の「企業体質の改善（＝高利益体質の確立）」という表現から、三つの目標を掲げる構成へと整理されている。達成完了とは記載されていない。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「前期は、一昨年に発生した大幅損失プロジェクトの影響から立ち直るべく徹底的なコスト削減を行い、過去最高利益を達成しました。当期は、中期経営計画「Core 2015」に掲げた「企業体質の改善」（＝高利益体質の確立）を目標に、①「コア事業の育成」、②「蒔いた種を育てる」、③「人材育成プランの実行」に取り組み、将来への布石となる再成長のための投資を積極的に行っています。当期はERP事業で不採算プロジェクトが発生してしまいましたが、そのプロジェクト以外はおおむね順調に推移していますので、中期経営計画に掲げた目標を着実に実行すべく全社一丸となって取り組んでおります。」
「企業体質の改善」（高利益体質の確立）を中期経営計画上の目標として、三つの施策と再成長投資を継続している。ERP事業の不採算プロジェクト発生後も、目標を着実に実行すると記載している。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「当期は、中期経営計画「Core 2015」に掲げた「企業体質の改善」（＝高利益体質の確立）を目標に、①「コア事業の育成」、②「蒔いた種を育てる」、③「人材育成プランの実行」に取り組み」
中期経営計画の目標と三つの取り組みを継続して記載している。 - FY2017-Q1初出有価証券報告書
「当期は、前期に確立した収益基盤のもと、中期経営計画「Core 2015」に掲げた「企業体質の改善」（＝高利益体質の確立）を目標に、①「コア事業の育成」、②「蒔いた種を育てる」、③「人材育成プランの実行」に取り組み」
中期経営計画に掲げた目標として、三つの取り組みとともに記載されている。