ソフトウェア資産の回収可能性と減損リスク
FY2016に初出。24回の記載のうち20回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2016。直近の記載はFY2026。
THE WHY HOW DO COMPANYがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2016年。同じテーマの他社の中央値（2024年）より8年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2024年。45社中19社が悪化側に。
直近の記載が「対処」なのは、ほかに10社。
- FY2026対処有価証券報告書
「減損損失は6,743千円となりました。」
ソフトウェア等の資産回収可能性低下による減損は当期も発生したが、前期の47,473千円から6,743千円へ減少した。 - 2026-06-15顕在化決算
「減損損失 6,743」
当期にも減損損失6百万円超が計上され、資産回収可能性に関するリスクが会計上の損失として現れた。 - FY2026-H1顕在化有価証券報告書
「減損損失は15,651千円となりました。」
ソフトウェア等の資産回収可能性低下に関するリスクが当中間期にも実現し、15.651百万円の減損損失を計上した。 - 2026-04-14顕在化決算
「当中間連結会計期間における営業活動によるキャッシュ・フローは、減価償却費23百万円、減損損失15百万円、のれん償却額25百万円、民事再生関連費用が53百万円、貸倒引当金の増加額262百万円等の収入があった一方で、」
当中間期にも減損損失15.651百万円を計上し、資産の回収可能性に関するリスクが会計上の損失として現れた。 - FY2025顕在化有価証券報告書
「当連結会計年度において、当初予定していた収益を見込めなくなった資産または資産グループについて、回収可能性を考慮し減損損失を認識し、特別損失に計上しております。その内訳は、全社における建物及び構築物、工具、器具及び備品2,473千円、株式譲渡による除外しました連結子会社㈱宇部整環リサイクルセンターの建物及び構築物、工具、器具及び備品、ソフトウェア等45,000千円であります。」
ソフトウェア等を含む資産の回収可能性低下が当期にも実現し、合計47.473百万円の減損損失を計上した。 - FY2024-Q2顕在化有価証券報告書
「なお、ソリューション事業において、新規事業のOne’s Roomに係る資産の評価見直し等の結果、減損損失として101百万円を特別損失に計上致しました。」
One’s Roomに係る資産について回収可能性の見直しが行われ、101百万円の減損損失が実際に計上された。 - FY2024-Q1顕在化有価証券報告書
「減損損失 － 210」
当第1四半期にも210千円の減損損失を計上し、ソフトウェア等の資産回収可能性に関するリスクが実際の会計処理として継続して現れた。 - FY2023顕在化有価証券報告書
「当連結会計年度において、当初予定していた収益を見込めなくなった資産または資産グループについて、回収可能性を考慮し減損損失を認識し、特別損失に計上しております。その内訳は、建物及び構築物9,656千円、工具、器具及び備品833千円、ソフトウェア670千円であります。」
ソフトウェアを含む固定資産について、収益見込みの低下を理由とする減損損失11,418千円を当期にも計上した。 - FY2023-Q3顕在化有価証券報告書
「減損損失 － 759」
当第3四半期累計期間にも759千円の減損損失を計上し、ソフトウェア等の資産回収可能性に関するリスクが会計上の損失として継続して現れた。 - FY2023-Q2顕在化有価証券報告書
「減損損失 － 328」
当第2四半期累計期間にも328千円の減損損失を計上し、ソフトウェア等の資産回収可能性に関するリスクが会計上の損失として継続して現れた。 - FY2023-Q1顕在化有価証券報告書
「減損損失 － 160」
当第1四半期にも160千円の減損損失を計上し、ソフトウェア・のれん等の資産回収可能性に関するリスクが実際の会計処理として現れた。 - FY2022悪化有価証券報告書
「なお、新型コロナウイルス感染症の影響からの回復に時間を要していることから、のれん及び店舗関連資産等について将来の回収可能性を検討した結果、減損処理を行い、減損損失230百万円を特別損失に計上致しました。」
ソフトウェア・のれん等の回収可能性低下が継続し、当期の減損損失は230百万円となった。前期の88.729百万円から増加し、リスクの影響が拡大した。 - FY2021顕在化有価証券報告書
「当連結会計年度において、当初予定していた収益を見込めなくなった資産または資産グループについて、回収可能性を考慮し減損損失を認識し、特別損失に計上しております。その内訳は、建物及び構築物1,944千円、ソフトウェア17,526千円、ソフトウェア仮勘定7,544千円、のれん49,998千円、商標権3,755千円、無形固定資産のその他1,039千円、長期前払費用6,921千円であります。」
当期もソフトウェア、のれん等について合計88,729千円の減損損失を計上し、資産の回収可能性低下が実現した。 - FY2021-Q3顕在化有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、「飲食関連事業」において51,942千円の減損損失を計上しております。」
飲食関連事業において51.942百万円の減損損失を計上し、固定資産の回収可能性低下による減損リスクが当期にも実現した。 - FY2020-Q3顕在化有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、「その他」において16,216千円の減損損失を計上しております。」
TTK取得に伴い発生したのれん16,216千円が全額減損処理された事実を、当第3四半期の財務情報でも記載している。 - FY2020-Q2顕在化有価証券報告書
「発生したのれんの金額は16,216千円であります。なお、当第２四半期連結累計期間において、全額を減損処理しております。」
TTK取得に伴い発生したのれん16.216百万円が当四半期に全額減損処理され、ソフトウェア・のれん等の回収可能性低下が新たに実現した。 - FY2019顕在化有価証券報告書
「当社ソフトウェア資産について減損処理をしたことに伴う減損損失11百万円の合計233百万円を特別損失に計上しております。」
ソフトウェア資産について11百万円の減損損失を計上し、資産の回収可能性低下が当期にも実際に発生した。 - FY2019-Q3顕在化有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、「ソリューション事業」において11,466千円の減損損失を計上しております。」
ソリューション事業で11.466百万円の減損損失を計上し、ソフトウェア等の回収可能性低下が当四半期にも実際に発生した。 - FY2019-Q2顕在化有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、「ソリューション事業」において11,466千円の減損損失を計上しております。」
ソリューション事業で11.466百万円の減損損失を計上し、ソフトウェア等の回収可能性低下が当四半期にも実際に発生した。 - FY2018対処有価証券報告書
「当連結会計年度において、当初予定していた収益を見込めなくなった資産または資産グループについて、回収可能性を考慮し減損損失を認識し、特別損失に計上しております。その内訳は、ソフトウェア5,883千円であります。」
ソフトウェアの減損は当期も発生したが、前期の減損損失359,952千円から5,883千円へ縮小した。 - FY2017悪化有価証券報告書
「また、ソフトウェアやのれん等の減損損失359百万円を計上しております。」
ソフトウェア、のれん等の回収可能性低下が当期に広がり、減損損失は359百万円となった。 - FY2017-Q3顕在化有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において「ソリューション事業」セグメントにおいて42,204千円の減損損失を計上しております。また、各報告セグメントに配分していない全社資産において、80,378千円の減損損失を計上しております。」
ソリューション事業および全社資産で合計122,582千円の固定資産減損損失を計上し、ソフトウェア等の回収可能性低下が引き続き実績として現れている。 - FY2017-Q2顕在化有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において一部のソフトウェア及びのれんについての減損を行ったこと及び本社事務所の移転を決定したこと等による固定資産の減損損失等により特別損失として233百万円計上しております。」
ソフトウェア資産の回収可能性低下に伴う減損が当四半期にも実際に発生し、固定資産の減損損失等233百万円が計上された。 - FY2016顕在化有価証券報告書
「一部のソフトウェア資産について減損処理を行い、減損損失122百万円を特別損失として計上しております。」
売上達成見込みが低下したソフトウェア資産について、実際に122百万円の減損損失を計上した。リスクとして掲げていた資産性低下が当期に発生している。