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メディア工房(3815)・目標悪化

占いコンテンツ事業の売上回復見通し

FY2016-Q3に初出。35回の記載のうち11回が「悪化」で、最初の「悪化」はFY2021-Q2。直近の記載は2026-10-09。

35記載
11年にわたる
3うち適時開示
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動きの推移
前進継続後退悪化悪化FY2024 – FY2026-H12016: 220162017: 320172018: 320182019: 320192020: 420202021: 420212022: 420222023: 320232024: 220242025: 220252026: 52026
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全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
  1. 2026-10-09悪化finance.yahoo.co.jp

    「2026年8月期は売上高が前期比13.9%減の約16億円となり、占い事業の不振や先行投資費用の増加が重なりました。」

    占い事業の不振と全社売上高の前期比減少が、2026年8月期の実績として報じられた。
  2. FY2026-H1悪化有価証券報告書

    「新フレームワークの運用開始に遅れが生じ、新規コンテンツの梃入れが不十分となりました。これにより運用コンテンツへの波及も限定的となり、売上・利益ともに前年同期比で減少しております。」

    占い事業の売上回復について、新フレームワークの運用開始遅延と新規コンテンツの梃入れ不足により、当中間期の売上・利益が前年同期比で減少した。
  3. FY2025悪化有価証券報告書

    「当連結会計年度における占い事業の売上高は1,761百万円(前年同期比7.3%減)、営業利益385百万円(前年同期比20.9%減)となりました。」

    占い事業の売上回復について、電話・チャット占い等の増収要因はあったものの、新規コンテンツ不調等により通期で減収減益となった。
  4. FY2025-H1悪化有価証券報告書

    「新規コンテンツ制作体制の構築(毎月1本の新規コンテンツ制作)に時間を要したことが影響し、占い事業全体の収益を下押ししております。なお、新体制は3月より開始しております。」

    占い事業の収益回復に向けた新規コンテンツ制作体制は、毎月1本の制作を目指す形で構築に時間を要し、当中間期の収益を下押しした。新体制は3月から開始されるとしている。
  5. FY2024悪化有価証券報告書

    「当連結会計年度における占い事業の売上高は1,900百万円(前年同期比2.9%減)、営業利益487百万円(前年同期比10.7%減)となりました。」

    前年度までの回復局面から、新規コンテンツの不調や広告宣伝費・人件費の増加により、通期では占い事業が減収減益となった。
  6. FY2024-Q2売上微増も営業減益有価証券報告書

    「新規コンテンツ及び数年来売上を伸ばしてきた電話・チャットによる1対1形式の占いサービスが当第2四半期累計期間においてはやや不調となったものの、自社メディアの運用が好調であった他、各配信先向けのデジタルコンテンツにおいて、収益力のあるコンテンツの運用強化に注力したことにより、売上高は前年同期比で微増いたしました。しかしながら、広告宣伝費及び人件費の増加により、営業利益は減少しております。」

    占い事業は自社メディアと収益力のあるコンテンツの運用強化により売上高が微増した一方、新規コンテンツ等の不調と広告宣伝費・人件費増加により営業利益は減少した。
  7. FY2023-Q3悪化有価証券報告書

    「当第3四半期連結累計期間においては、新規コンテンツが不調となり、ISP各社における占いコンテンツの配信停止・縮小による売上減少を補うことが出来ず収益が減少いたしました。」

    過去に示された占いコンテンツの売上回復に対し、新規コンテンツの不調と配信停止・縮小により、売上回復が後退し収益減少となった。
  8. FY2023-Q2悪化有価証券報告書

    「当第2四半期連結累計期間においては、ISP各社における占いコンテンツの配信停止・縮小の他、新規コンテンツの不調及び既存コンテンツの長期運用に伴う売上減少傾向が収益に影響いたしました。これに対し、現在当社では、組織体制を含めた制作・運用体制の見直しをすすめております。以上の結果、当第2四半期連結累計期間におけるデジタルコンテンツ事業の売上高は634百万円(前年同期比11.0%減)、営業利益230百万円(前年同期比19.2%減)となりました。」

    デジタルコンテンツ事業は売上高・営業利益とも前年同期比で減少し、過去に示された売上回復は当四半期には後退した。組織体制を含む制作・運用体制の見直しを進めている。
  9. FY2023-Q1悪化有価証券報告書

    「以上の結果、当第1四半期連結累計期間におけるデジタルコンテンツ事業の売上高は313百万円(前年同期比11.5%減)、営業利益は117百万円(前年同期比20.5%減)となりました。」

    デジタルコンテンツ事業は前年同期比で減収減益となり、過去に示された売上回復の進展が当四半期には後退した。
  10. FY2022前進有価証券報告書

    「以上の結果、当連結会計年度におけるデジタルコンテンツ事業の売上高は1,378百万円(前年同期比18.1%増)、営業利益は541百万円(前年同期比39.2%増)となりました。」

    占いコンテンツを含むデジタルコンテンツ事業は、通期で売上高・営業利益とも前年同期比増となり、回復が実績として進展した。
  11. FY2022-Q3前進有価証券報告書

    「以上の結果、当第3四半期連結累計期間におけるデジタルコンテンツ事業の売上高は1,047百万円(前年同期比28.6%増)、営業利益417百万円(前年同期比56.4%増)となりました。」

    デジタルコンテンツ事業は売上高・営業利益とも前年同期比で増加し、売上回復の見通しが第3四半期累計の実績として進展した。
  12. FY2022-Q2前進有価証券報告書

    「当第2四半期連結累計期間においては、ISP各社における占いコンテンツの配信縮小方針の決定という、収益の減少要因が発生いたしましたが、コンテンツ運用強化に注力した結果、コンテンツのライフサイクルが長期化し、売上高は前年同期比で増加いたしました。」

    ISP各社の配信縮小という減収要因がある中、コンテンツ運用強化によりライフサイクルが長期化し、デジタルコンテンツ事業の売上高が前年同期比で増加した。
  13. FY2022-Q1前進有価証券報告書

    「コンテンツ運用の強化に注力した結果、ヒットコンテンツ1本当たりのライフサイクルが長期化傾向を見せだした他、自社メディアからの送客も影響し、売上高は前年同期比で増加いたしました。また、営業利益については、売上増に伴う利益増の他、人員減に伴う労務費の減少により、前年同期比で大幅に増加いたしました。」

    デジタルコンテンツ事業では、運用強化と自社メディアからの送客により売上高が前年同期比で増加し、利益も大幅に増加した。
  14. FY2021売上増も営業減益有価証券報告書

    「以上の結果、当連結会計年度におけるデジタルコンテンツ事業の売上高は1,166百万円(前年同期比5.1%増)、営業利益は388百万円(前年同期比2.0%減)となりました。」

    占い・メディアを統合したデジタルコンテンツ事業は売上高が増加した一方、積極的な広告宣伝とシステム減価償却の影響で営業利益は減少した。
  15. FY2021-Q3売上微増も営業減益有価証券報告書

    「以上の結果、当第3四半期連結累計期間におけるデジタルコンテンツ事業の売上高は814百万円(前年同期比0.3%増)、営業利益267百万円(前年同期比11.7%減)となりました。」

    デジタルコンテンツ事業の売上高は前年同期比で微増した一方、広告宣伝費とシステム減価償却の影響により営業利益は減少した。
  16. FY2021-Q2悪化有価証券報告書

    「以上の結果、当第2四半期連結累計期間における占いコンテンツ事業の売上高は491百万円(前年同期比2.1%減)、営業利益180百万円(前年同期比19.7%減)となりました。」

    前四半期の売上微増から、当第2四半期累計では売上・営業利益とも前年同期比減少となり、売上回復の見通しが後退した。
  17. FY2021-Q1売上微増も営業減益有価証券報告書

    「以上の結果、当第1四半期連結累計期間における占いコンテンツ事業の売上高は253百万円(前年同期比3.3%増)、営業利益93百万円(前年同期比10.6%減)となりました。」

    占いコンテンツ事業は売上高が前年同期比で微増し、売上回復の兆しが示された一方、広告宣伝費の増加とシステム減価償却により営業利益は減少した。
  18. FY2020後退有価証券報告書

    「占いコンテンツサービスでは、レコメンド機能の強化や共通ポイントの導入などの施策を投入する他、日々の分析と運用の徹底により一定の利益を確保しましたが、売上及び利益ともに前年同期比で減少いたしました。」

    ユーザビリティ向上施策を進めたものの、占いコンテンツサービスの売上・利益は前年同期比減少となり、回復見通しが実績として現れていない。
  19. FY2020-Q3後退有価証券報告書

    「占いコンテンツサービスでは、日々の分析と運用施策を徹底することで一定の利益を確保しましたが、前年同期比で売上が減少し、これに伴い収益についても減少いたしました。」

    占いコンテンツ事業の売上回復は当第3四半期累計でも明確な実績となっておらず、前年同期比で売上・収益が減少した。
  20. FY2020-Q2後退有価証券報告書

    「Web(ブラウザ)コンテンツにおける会員数減少が影響し、前年同期比で売上減少、収益については横ばいとなりました。」

    占いコンテンツ事業の売上回復について、Webコンテンツの会員数減少により前年同期比で売上減少となり、回復が明確な実績として現れていない。
  21. FY2020-Q1後退有価証券報告書

    「占いコンテンツサービスでは、引き続きレコメンド機能開発・実装をはじめとしたユーザビリティ向上の施策を進めてまいりましたが、依然として会員数減少やコンテンツの短命化が影響し、収益ともに減少しております。」

    前期に示された売上不調の底打ち・回復見通しに対し、当四半期も会員数減少やコンテンツ短命化により収益減少が続いており、回復が実績として現れていない。
  22. FY2019再掲有価証券報告書

    「前述の各種開発が翌連結会計年度において収益貢献するものと考えております。」

    占いコンテンツのシステム開発等が翌連結会計年度に収益へ寄与するとの見通しを引き続き示している。
  23. FY2019-Q3売上不調に底打ちの兆し有価証券報告書

    「利用継続率や各種サービスへのアクセシビリティ等の向上を目的としたシステム開発並びに機能追加を進めており、現時点においては収益に寄与しておりませんが、売上の不調については底打ちの様子を見せております。」

    占いコンテンツ事業の売上回復はまだ実績として現れていないものの、システム開発・機能追加を進める中で売上不調が底打ちしつつあるとの見通しを示している。
  24. FY2019-Q2後退有価証券報告書

    「占いコンテンツ事業の売上回復時期が想定より遅れたこと」

    占いコンテンツ事業の売上回復見通しについて、回復時期が当初想定より遅れていると記載している。
  25. FY2018達成有価証券報告書

    「以上の結果、当社グループの当連結会計年度における占いコンテンツ事業の売上高は1,770百万円(前年同期比0.8%増)、営業利益は540百万円(前年同期比5.6%増)となりました。」

    前期まで減収減益が続いた占いコンテンツ事業について、通期で売上高・営業利益とも前年同期比増となり、売上回復見通しが実績として現れた。
  26. FY2018-Q3前進有価証券報告書

    「以上の結果、当第3四半期連結累計期間における占いコンテンツ事業の売上高は1,328百万円(前年同期比1.9%増)、営業利益は397百万円(前年同期比1.6%増)となりました。」

    前期まで減収減益が続いていた占いコンテンツ事業について、第3四半期累計で売上高・営業利益とも前年同期比増となった。
  27. FY2018-Q2後退有価証券報告書

    「コンテンツ市場全体のフリーミアムへの流れが影響し、月額課金コンテンツにおける会員費及び従量課金の減少が緩やかながらも継続したこと、また、当第2四半期連結累計期間においては広告宣伝費の増加に対して効果が現れなかったことから、減収減益となりました。」

    占いコンテンツ事業の回復見通しに対し、月額課金の減少継続と広告宣伝効果の未発現により、累計では減収減益となった。
  28. FY2017第4四半期に回復傾向も通期減収有価証券報告書

    「こうした各施策により、第4四半期連結会計期間においては売上回復傾向が見られたものの、当連結会計年度といたしましては、既存占いコンテンツにおける会員数の減少、並びに集客数の伸び悩みや、キャリアの方針による広告掲載ルールの変更に伴うIPコラボレーションアプリの短命化により、収益ともに前年を下回る結果となりました。」

    第4四半期には回復傾向が見られた一方、通期では占い事業の売上回復目標を達成せず減収となった。
  29. FY2017-Q3後退有価証券報告書

    「一方で、集客構造並びに収益体制の再構築による売上回復が当第3四半期連結累計期間内においては及ばず」

    収益体制再構築による占い事業の売上回復は第3四半期累計期間内には実現せず、従来の回復見通しが弱まった。
  30. FY2017-Q2後退有価証券報告書

    「しかしながら、既存占いコンテンツにおいて、見込み集客数を下回ったことによる売上の減少が電話占いや他社IPとのコラボレーションアプリによる増収を上回り、占いコンテンツ事業全体としては減収減益となりました。」

    前期に示していた占い事業の緩やかな売上回復見通しに対し、既存コンテンツの集客未達により当四半期累計では減収減益となった。
  31. FY2016再掲有価証券報告書

    「当連結会計年度における占いコンテンツ事業は、会員制コンテンツにおける会員数の減少並びに大ヒットコンテンツの不在等により売上が低下しておりましたが、期末に向けて徐々に下げ止まりを見せたことから、来期においては緩やかながらも売上が上昇する見込みであります。」

    期末に売上低下が下げ止まり、来期は緩やかな上昇を見込む見通しを継続している。
  32. FY2016-Q3初出有価証券報告書

    「売上の低下に関しては当第3四半期連結会計期間で下げ止まりとなり、当事業年度期末に向けては緩やかながら上昇するものと予測しております。」

    第3四半期で売上低下が下げ止まり、年度末に向けて緩やかに上昇するとの見通しを示している。
一緒に動いた変遷

「会員数減少と大ヒットコンテンツ不在による課金収入低迷」は、この変遷が動いた35回のうち23回、同じ書類で同じ向きに動きました。

231412998★123456
  1. ★この変遷
  2. 1会員数減少と大ヒットコンテンツ不在による課金収入低迷23回
  3. 2減収・営業利益急減と経常赤字への転換14回
  4. 3ヒットコンテンツの継続と新規コンテンツ品質の向上12回
  5. 4占いコンテンツの集客構造・収益体制の再構築9回
  6. 5競争激化・ヒット作不足によるゲーム投資損失9回
  7. 6プラットフォーム政策変更とスマートフォン移行による利用者減少8回

★がこの変遷、番号は上の一覧と対応。線の数字は同じ書類の中で同じ向きに動いた回数で、ほかの変遷どうしの線はそのうち両方がそろって動いた書類の数。よく一緒に動くものほど近くに置いています。

次にこの変遷が動くとき
メディア工房の次の決算発表は2026-10-09の予定です。 決算プレビューを見る 直近でこの変遷が動いたのは2026-10-09の業績予想の修正で、「悪化」でした。
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