不採算プロジェクトの抑制
FY2017-Q1に初出。31回の記載のうち7回が「再掲」。直近の記載は2026-05-15。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2022年。8社中1社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに7社。
- 2026-05-15再掲業績予想の修正
「請負案件の拡大、不採算案件の抑制に引き続き取り組みました。」
不採算案件の抑制を、基盤事業の質的転換に向けた施策として再確認している。 - FY2025対処有価証券報告書
「営業利益につきましては、売上高の増加に加え、前期まで発生していた不採算案件が収束し利益率が改善したことなどにより、前期比で増加となりました。」
前期まで発生していた不採算案件の収束と利益率改善が、SI事業の増益要因として記載されている。 - FY2025-H1再掲有価証券報告書
「請負案件の拡大、不採算案件の抑制に引き続き取り組みました。」
不採算案件の抑制を、請負案件の拡大などとともに継続している。 - FY2024対処有価証券報告書
「営業利益につきましては、売上高の増加に加え、前期から継続していた不採算案件が収束したことなどにより、前期比で大幅に増加させることが出来ました。」
SI事業では継続していた不採算案件が収束し、営業損失から営業利益228百万円へ転換した。連結貸借対照表上の受注損失引当金も前期の4,161千円からゼロとなった。 - FY2024-Q2対処有価証券報告書
「損益面につきましては、売上高の減少などが影響し損失計上となったものの、前期から継続していた不採算案件が収束したことなどにより、前期比で損失を縮小させることが出来ました。」
不採算案件の収束により、ＳＩ事業の営業損失は前年同期の86百万円から32百万円へ縮小した。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「引き続きプロダクトやクラウドサービスなどの活用拡大や、2021年に資本業務提携を締結した３社(株式会社ＪＲ東日本情報システム、兼松エレクトロニクス株式会社、キヤノンマーケティングジャパン株式会社)との連携の強化、請負案件の拡大、不採算案件の抑制等に取り組みを進めております。」
不採算案件の抑制を、開発ツール活用、提携先との連携、請負案件拡大とともに継続している。 - FY2023対処有価証券報告書
「損益面につきましては、売上高の増加に加え、前期から継続していた不採算案件が収束したことなどにより、利益計上となりました。」
SI事業では継続していた不採算案件が収束し、営業損失から営業利益1百万円へ転換した。 - FY2023-Q3悪化有価証券報告書
「「基盤事業の質的転換」に向けては、プロダクトやクラウドサービスなどの各種開発ツール等を活用した開発手法の活用拡大に加え、2021年に資本業務提携を締結した３社(株式会社ＪＲ東日本情報システム、兼松エレクトロニクス株式会社、キヤノンマーケティングジャパン株式会社)との連携の強化、請負案件の拡大、不採算案件の抑制等の取り組みを推進しております。」
不採算案件の抑制を引き続き施策として掲げる一方、システム開発事業では官庁系の不採算案件が発生し、営業利益の減少要因となった。 - FY2023-Q2悪化有価証券報告書
「損益面につきましては、官庁系において生じた不採算案件などが影響し、前期比で減少となりました。」
不採算案件の抑制を掲げる一方、システム開発事業では官庁系の不採算案件が発生し、営業利益の減少要因となった。 - FY2023-Q1悪化有価証券報告書
「損益面につきましては、官庁系において不採算案件が発生したことなどが影響し、損失計上となりました。」
不採算案件の抑制を進める一方、システム開発事業の官庁系で不採算案件が発生し、営業損失の要因となった。 - FY2022悪化有価証券報告書
「損益面につきましては、ＥＲＰ系での不採算案件の発生などが影響し損失計上となりました。」
不採算プロジェクトの抑制を掲げる一方、SI事業ではERP系の不採算案件が発生し、営業損失の計上要因となった。 - FY2022-Q3悪化有価証券報告書
「損益面につきましては、ＥＲＰ系での不採算案件の発生などが影響し、損失計上となりました。」
不採算プロジェクトの抑制を進める一方、ERP系で不採算案件が発生し、SI事業の営業損失が前年同期の144百万円から256百万円へ拡大した。 - FY2022-Q2悪化有価証券報告書
「損益面につきましては、ＥＲＰ系での不採算案件の発生などが影響し、損失計上となりました。」
不採算プロジェクトの抑制を進める一方、SI事業ではERP系の不採算案件が発生し、営業損失の要因となった。 - FY2021不採算案件発生継続有価証券報告書
「また、不採算案件による損失を未然に防ぐためプロジェクト管理の強化に努めてまいります。」
不採算案件の未然防止を掲げてプロジェクト管理を強化する一方、SI事業では当期も不採算案件が発生し、減益要因となった。 - FY2021-Q3不採算プロジェクトによる損失計上有価証券報告書
「損益面につきましては、売上高の減少に加え不採算プロジェクトの発生などが影響し、損失計上となりました。」
不採算プロジェクトの抑制を進める一方、SI事業では不採算プロジェクトの発生が損失計上の要因となった。 - FY2021-Q1不採算案件の影響による損失拡大有価証券報告書
「損益面につきましては、売上高の減少に加え、不採算案件の影響により、前期比で損失が拡大する結果となりました。」
不採算プロジェクトの抑制を進める一方、システム開発事業では不採算案件の影響により損失が拡大した。 - FY2020一部不採算案件の発生継続有価証券報告書
「営業利益につきましては、一部不採算案件発生の影響などにより前期比で減少となりました。」
プロジェクト管理による発生抑制を掲げる一方、SI事業では一部不採算案件が発生し、利益減少の要因となった。 - FY2020-Q3一部不採算プロジェクト発生継続有価証券報告書
「営業利益につきましては、一部不採算プロジェクトの発生などがあったものの、売上高の増加に加え通信系での利益改善などにより、前期比で増加いたしました。」
不採算プロジェクトの抑制を進める一方、一部不採算プロジェクトの発生が続いている。ただし、通信系の利益改善などによりシステム開発事業は営業利益を計上した。 - FY2020-Q2一部不採算プロジェクト継続有価証券報告書
「損益面につきましては、売上高の減少に加え、一部不採算プロジェクトが発生したことなどが影響し、損失計上となりました。」
不採算プロジェクトの抑制を進める一方、システム開発事業で一部不採算プロジェクトが発生し、損失計上の要因となった。 - FY2020-Q1一部不採算プロジェクトの発生継続有価証券報告書
「損益面につきましては、売上高の減少に加え、一部不採算プロジェクトが発生したことなどが影響し、損失計上となりました。」
不採算プロジェクトの抑制を進める一方、システム開発事業で一部不採算プロジェクトが発生し、営業損失の計上要因となった。 - FY2019一部不採算案件による減益有価証券報告書
「営業利益につきましては、一部不採算案件が発生したことなどが影響し、前期比で減少となりました。」
不採算案件の発生抑制を掲げる一方、システム開発事業では一部不採算案件が発生し、営業利益が前期比65.3％減となった。 - FY2019-Q3不採算案件による損失計上有価証券報告書
「損益面につきましては、通信系において一部不採算案件が発生したことなどにより、損失計上となりました。」
不採算プロジェクトの抑制を進める中、通信系で一部不採算案件が発生し、システム開発事業が損失計上となった。 - FY2019-Q2不採算案件の発生有価証券報告書
「損益面につきましては、不採算案件の発生に伴う受注損失引当金の計上などにより、損失計上となりました。」
不採算プロジェクトの抑制を進める一方、システム開発事業では不採算案件が発生し、受注損失引当金の計上を伴う損失計上となった。 - FY2018前進有価証券報告書
「併せて、採算性を重視した受注活動に取り組むとともに、不採算プロジェクトを抑制し、収益性の向上をはかりました。」
採算性重視の受注活動と不採算プロジェクト抑制を通期で実施し、連結営業利益が90百万円から409百万円へ改善した。 - FY2018-Q3前進有価証券報告書
「併せて、採算性を重視した受注活動に取り組むとともに、不採算プロジェクトを抑制し、収益性の向上をはかりました。」
不採算プロジェクトの抑制を継続し、連結営業損益は前年同期の337百万円の損失から78百万円の利益へ改善した。 - FY2018-Q2前進有価証券報告書
「組織横断的なプロジェクト管理を実施することで不採算プロジェクトを抑制し、収益性の向上をはかりました。」
組織横断的なプロジェクト管理を実施し、連結営業損失が前年同期の246百万円から69百万円へ縮小した。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「プロジェクトの品質向上や不採算プロジェクトの抑制に向け、組織横断的なプロジェクト監視・管理の徹底に努めた」
組織横断的なプロジェクト監視・管理を通じた不採算プロジェクト抑制を継続している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「・不採算案件の撲滅に向けたプロジェクト管理の強化、精緻化」
不採算案件の発生防止・撲滅を、中期計画上の全社横断的なプロジェクト管理強化によって進めるとしている。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「プロジェクト管理の徹底による不採算プロジェクトの発生を抑制するとともに」
プロジェクト管理を徹底し、不採算プロジェクトの発生抑制を引き続き進めている。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「最大の課題である不採算プロジェクトの抑制に全社一丸となって取り組んでまいりました。」
不採算プロジェクト抑制を引き続き最大の課題としている。 - FY2017-Q1初出有価証券報告書
「組織横断的にプロジェクトの監視・管理を徹底し、不採算プロジェクトの抑制を実現しております。」
プロジェクトの監視・管理を収益性改善の具体的な運営手段として記載している。