ストック・オプションによる株式希薄化
FY2016に初出。28回の記載のうち9回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
ドリコムがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2021年。同じテーマの他社の中央値（2020年）より1年遅い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2017年。68社中37社が悪化側に。
直近の記載が「顕在化」なのは、ほかに71社。
- FY2026顕在化有価証券報告書
「普通株式の発行済株式総数の増加106,000株のうち、20,000株は新株予約権の権利行使に伴う新株発行したことによるものであり、86,000株は従業員等に対して特定譲渡制限付株式を発行したことによるものです。」
当期中に新株予約権の行使による20,000株の発行と、特定譲渡制限付株式86,000株の発行があり、潜在的な希薄化要因の一部が実際の株式増加として現れている。 - FY2026-H1顕在化有価証券報告書
「2025年10月１日から2025年10月31日までの間に、新株予約権（ストック・オプション）の行使により100,000株、特定譲渡制限付株式報酬として、金銭報酬債権合計40,592千円を出資の目的とする現物出資により発行したことにより86,000株がそれぞれ増加しております。」
提出日までの期間に新株予約権の行使により100,000株が発行され、潜在的な希薄化リスクの一部が実際の株式発行として現れている。 - FY2025-H1顕在化有価証券報告書
「2024年４月19日 （注）１ 20,000 （注）１ 新株予約権の行使による増加であります。」
新株予約権の行使により、2024年4月19日に発行済株式数が20,000株増加した。潜在的な希薄化リスクの一部が実際の株式発行として現れている。 - FY2024-Q1潜在株式調整後EPS算定株式数の変動有価証券報告書
「普通株式増加数（株） 20,224 希薄化効果を有しないため、潜在株式調整後１株当たり四半期純利益金額の算定に含めなかった潜在株式で、前連結会計年度末から重要な変動があったものの概要 ―」
潜在株式調整後1株当たり利益の算定における普通株式増加数は205,847株となったが、四半期純損失のため調整後EPSは記載されていない。新たな重要変動はないとしている。 - FY2023再掲有価証券報告書
「潜在株式調整後１株当たり当期純利益金額の算定における普通株式増加数は51,138株となりました。」
新株予約権による潜在的希薄化を継続して開示している。期末時点で第16回70,000株、第17回75,000株の未行使残があるが、当事業年度中の権利行使は記載されていない。 - FY2023-Q3希薄化株式数の変動有価証券報告書
「普通株式増加数（株）48,307。希薄化効果を有しないため、潜在株式調整後１株当たり四半期純利益金額の算定に含めなかった潜在株式で、前連結会計年度末から重要な変動があったものの概要 ―」
潜在株式調整後1株当たり四半期純利益の算定における普通株式増加数は48,307株となった。算定に含めなかった潜在株式について、前連結会計年度末から重要な変動はないとしている。 - FY2023-Q2希薄化株式数の変動有価証券報告書
「普通株式増加数（株） 40,374 希薄化効果を有しないため、潜在株式調整後１株当たり四半期純利益金額の算定に含めなかった潜在株式で、前連結会計年度末から重要な変動があったものの概要 －」
潜在株式調整後1株当たり四半期純利益の算定における普通株式増加数は40,374株となった。前連結会計年度末から重要な変動があった、算定に含めない潜在株式はないとしている。 - FY2023-Q1希薄化株式数の変動有価証券報告書
「普通株式増加数（株） 20,224 希薄化効果を有しないため、潜在株式調整後１株当たり四半期純利益金額の算定に含めなかった潜在株式で、前連結会計年度末から重要な変動があったものの概要 ―」
潜在株式調整後1株当たり四半期純利益の算定における普通株式増加数は20,224株となり、前第1四半期の58,542株から変動した。前連結会計年度末から重要な変動があった潜在株式はないとしている。 - FY2022顕在化有価証券報告書
「権利行使 15,000 10,000 失効 － 10,000 未行使残 70,000 75,000」
第16回及び第17回ストック・オプションについて、当期中に合計25,000株の権利行使が発生した。潜在的な希薄化リスクの一部が実際の株式発行として現れている。 - FY2022-Q2顕在化有価証券報告書
「2021年７月１日～2021年８月12日 （注）１ 20,000」
新株予約権の行使により第２四半期中に20,000株が発行され、潜在的な株式希薄化リスクの一部が実際の株式発行として発生した。 - FY2022-Q1顕在化有価証券報告書
「2021年４月１日～2021年６月30日（注）5,000」
新株予約権の行使により第1四半期中に5,000株が発行され、潜在的な株式希薄化リスクの一部が実際の株式発行として発生している。 - FY2021顕在化有価証券報告書
「権利確定後 （株） 前連結会計年度末 － － 権利確定 110,000 － 権利行使 25,000 － 失効 － － 未行使残 85,000 －」
第16回ストック・オプションについて、権利確定後に25,000株が行使され、未行使残は85,000株となった。潜在的な希薄化リスクの一部が実際の株式発行として発生している。 - FY2021-Q3顕在化有価証券報告書
「2020年10月１日～2020年12月31日（注）20,000」
新株予約権の権利行使により第3四半期中に発行済株式数が20,000株増加し、さらに2021年1月にも5,000株増加した。潜在的な希薄化リスクに関する実際の権利行使が記載されている。 - FY2021-Q2潜在株式数の変動有価証券報告書
「希薄化効果を有しないため、潜在株式調整後１株当たり四半期純利益金額の算定に含めなかった潜在株式で、前連結会計年度末から重要な変動があったものの概要 ストック・オプション数 115,000株 2016年６月23日定時株主総会決議に基づく2016年７月27日取締役会決議による新株予約権 ストック・オプション数 95,000株」
潜在株式調整後１株当たり利益の算定には普通株式51,773株が反映され、算定に含めなかったストック・オプション数は115,000株と95,000株と記載された。 - FY2021-Q1潜在株式数の変動有価証券報告書
「普通株式増加数（株） 38,415 希薄化効果を有しないため、潜在株式調整後１株当たり四半期純利益金額の算定に含めなかった潜在株式で、前連結会計年度末から重要な変動があったものの概要 ストック・オプション数 150,000株 2016年6月23日定時株主総会決議に基づく2016年７月27日取締役会決議による新株予約権 ストック・オプション数 95,000株」
潜在株式調整後1株当たり四半期純利益の算定に普通株式38,415株が反映され、算定に含めなかったストック・オプション数として150,000株と95,000株を記載している。 - FY2020潜在株式数の変動有価証券報告書
「前連結会計年度末 160,000 150,000 付与 － － 失効 50,000 55,000 権利確定 － － 未確定残 110,000 95,000」
第16回・第17回ストック・オプションについて、失効後の未確定残がそれぞれ110,000株、95,000株となった。潜在株式調整後1株当たり利益の算定には普通株式48,182株が反映されている。 - FY2020-Q3潜在株式数の変動有価証券報告書
「希薄化効果を有しないため、潜在株式調整後１株当たり四半期純利益金額の算定に含めなかった潜在株式で、前連結会計年度末から重要な変動があったものの概要 ストック・オプション数 105,000株」
潜在株式調整後1株当たり利益の算定には普通株式43,412株が反映され、算定に含めなかったストック・オプション数は105,000株と記載された。 - FY2020-Q2潜在株式数の変動有価証券報告書
「潜在株式調整後１株当たり四半期純利益金額の算定に含めなかった潜在株式で、前連結会計年度末から重要な変動があったものの概要 ストック・オプション数 115,000株」
ストック・オプションによる潜在的な希薄化リスクを継続して開示し、潜在株式調整後１株当たり四半期純利益の算定には普通株式26,980株が反映された一方、算定に含めなかったストック・オプション数115,000株も記載している。 - FY2019再掲有価証券報告書
「現在付与されている又は今後付与するストックオプションの行使が行われた場合、発行済株式総数が増加し、１株当たりの株式価値が希薄化する可能性があり、この株式価値の希薄化が株価形成に影響を及ぼす可能性があります。」
ストック・オプション行使による潜在的な株式希薄化リスクを継続している。未確定残として160,000株及び150,000株等を記載しているが、実際の行使発生は記載していない。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間の潜在株式調整後１株当たり四半期純利益金額については、潜在株式は存在するものの１株当たり四半期純損失金額であるため、記載しておりません。」
潜在株式は存在するものの、四半期純損失のため潜在株式調整後1株当たり利益を記載していない。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。また、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」
ストック・オプションによる株式希薄化について、新たな発生や重要な変更はないとしている。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「(2)潜在株式調整後１株当たり四半期純利益金額 2円64銭 （算定上の基礎） 普通株式増加数（株） 262,917 希薄化効果を有しないため、潜在株式調整後１株当たり四半期純利益金額の算定に含めなかった潜在株式で、前連結会計年度末から重要な変動があったものの概要 ストック・オプション数 205,000株」
潜在株式による希薄化が数値として示され、調整後1株当たり利益の算定に262,917株が反映されている。一方、実際の新株予約権行使や希薄化の発生は記載されていない。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。また、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」
ストック・オプションによる株式希薄化について、新たな発生や重要な変更はないとしている。 - FY2017再掲有価証券報告書
「現在付与されている又は今後付与するストックオプションの行使が行われた場合、発行済株式総数が増加し、１株当たりの株式価値が希薄化する可能性があり、この株式価値の希薄化が株価形成に影響を及ぼす可能性があります。」
ストック・オプションの行使による潜在的な株式希薄化リスクを継続して記載している。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間の潜在株式調整後１株当たり四半期純利益金額については、希薄化効果を有している潜在株式が存在しないため記載しておりません。」
潜在株式による希薄化リスクについて、新たな重要な変化を示す記載はない。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「ストック・オプション数 102,500株 平成28年6月23日定時株主総会決議に基づく平成28年7月27日取締役会決議による新株予約権」
前四半期に発行決議された102,500株相当の新株予約権が引き続き潜在的な希薄化要因として記載されている。 - FY2017-Q1悪化有価証券報告書
「（２）新株予約権の募集対象者 当社の従業員17名 （３）新株予約権の総数 1,025個 （５）新株予約権の目的となる株式の種類および数 普通株式 102,500株 （６）新株予約権の行使期間 平成33年７月28日から平成38年７月27日までとする。」
従業員17名に対し102,500株を目的とする新株予約権の募集事項を決定し、潜在的な株式希薄化エクスポージャーが具体化・拡大している。実際の行使・希薄化の発生は記載されていない。 - FY2016初出有価証券報告書
「現在付与されている、または今後付与するストック・オプションの行使が行われた場合、発行済株式総数が増加し、１株当たりの株式価値が希薄化する可能性があり、この株式価値の希薄化が株価形成に影響を及ぼす可能性があります。」
ストック・オプションの行使による発行済株式数の増加と一株当たり価値の希薄化をリスクとしている。