エネルギー価格・データセンター建設費上昇リスク
FY2016に初出。21回の記載のうち10回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2023-Q2。直近の記載は2026-07-28。
さくらインターネットがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2022年。
直近の記載が「顕在化」なのは、ほかに0社。
- 2026-07-28顕在化決算説明資料
「売上高の増加が、積極的なGPUや人材への投資に伴う費用増加を上回った結果」
GPU投資に伴う減価償却費・リース料、サーバー保守費用、人材投資費用などの増加が第1四半期の費用要因として実際に発生した。一方、売上増加が費用増加を上回り、営業黒字に転換した。 - FY2026顕在化有価証券報告書
「営業損失につきましては、クラウドサービスの機能開発や販売促進を強化するための人材投資が順調に進捗したことに加え、GPU関連投資による減価償却費、サーバー保守費用、データセンター賃料やその他サービス売上の販売用サービス原価等が増加したこと等により、403,654千円（前連結会計年度は4,145,586千円の営業利益）となりました。」
GPU関連投資に伴う減価償却費、保守費用、データセンター賃料等の増加が実際の営業損失要因として発生した。 - FY2026-H1顕在化有価証券報告書
「GPUインフラストラクチャーサービスの売上伸長が遅れたことに加え、減価償却費、サーバー保守費用、データセンター賃料、電力費等が増加したこと等により、920,815千円（前年同期1,295,887千円の営業利益）となりました。」
GPU設備投資等に伴う減価償却費、サーバー保守費用、データセンター賃料、電力費の増加が実際の営業損失要因として発生した。 - FY2025悪化有価証券報告書
「また、当社サービスの提供にはサーバー及びネットワーク機器等の調達が不可欠であり、一部構成要素は海外調達に依存しています。近年、特定の半導体製品や高性能機器などにおいて、世界的な需要の急増や製造・物流体制の制約等を背景に、発注から納品までに長期間を要する事例が見られており、当該機器の調達が困難となる、または納期が大幅に遅延する可能性があります。」
従来の電力価格・建設費・機材投資リスクに加え、海外調達に依存する半導体・高性能機器の調達困難や納期遅延リスクが明示された。 - FY2024悪化有価証券報告書
「当社サービスの提供にはサーバー及びネットワーク機器等への投資が必要であり、一定額を超える場合には常勤取締役と執行役員が参加する定例会議において事業計画の蓋然性を十分に検討した上で機材投資を行いますが、減価償却費の増加に対し顧客の獲得が計画通りに進まない場合などには、当社グループの業績に影響を及ぼす可能性があります。」
従来の電力価格・建設費上昇リスクに加え、大規模な機材投資に伴う減価償却費の増加と顧客獲得未達のリスクが明示された。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、当四半期報告書に記載した事業の状況、経理の状況等に関する事項のうち、経営者が連結会社の財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況に重要な影響を与える可能性があると認識している主要なリスクの発生又は前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」についての重要な変更はありません。」
エネルギー価格・データセンター建設費上昇リスクについて、重要な変更はないと包括的に記載されている。 - FY2024-Q2顕在化有価証券報告書
「原油価格高騰による電力費や円安の影響によるドメイン取得費の増加等により、249,492千円（前年同期比42.8％減）となりました。」
原油価格高騰による電力費の増加と円安によるドメイン取得費の増加が、当第2四半期累計の実際の費用増加・営業利益減少要因として記載された。 - FY2024-Q1顕在化有価証券報告書
「営業利益につきましては、売上高の増加がありましたが、中長期の成長に向けた人材投資やマーケティング強化にかかる費用の増加、原油価格高騰による電力費や円安の影響によるドメイン取得費の増加等により、104,411千円（前年同期比57.4％減）となりました。」
原油価格高騰による電力費の増加と円安によるドメイン取得費の増加が、当第1四半期の実際の費用増加・利益減少要因として記載された。 - FY2023顕在化有価証券報告書
「原油価格高騰による電力費の増加や円安の影響によるドメイン取得費の増加がありましたが、売上高の増加に加え、クラウド集中による投資の効率化やデータセンターの最適化の進行等により、」
原油価格高騰による電力費の増加が、当期の営業利益に影響する実際の費用増加として記載された。 - FY2023-Q3顕在化有価証券報告書
「営業利益につきましては、原油価格高騰による電力費の増加や為替の影響によるドメイン取得費の増加がありましたが、売上高の増加に加え、クラウドサービスへのリソース集中・最適化を行ってきたこと等により、694,028千円（前年同期比58.1％増）となりました。」
原油価格高騰による電力費の増加が第3四半期累計の営業利益要因として引き続き実際に発生した。 - FY2023-Q2顕在化有価証券報告書
「為替の影響によるドメイン取得費の増加や原油価格高騰による電力費の増加がありましたが、売上高の増加に加え、クラウドサービスへのリソース集中・最適化を行ってきたこと等により、」
原油価格高騰による電力費の増加が実際の営業利益要因として記載され、エネルギー価格上昇リスクが費用増加として発生した。 - FY2022悪化有価証券報告書
「ウクライナ情勢等により原油価格、為替等の影響による電気代や半導体の供給に不透明感がみられており」
従来の電力価格・建設費上昇リスクに加え、ウクライナ情勢、原油価格、為替、半導体供給の不透明感が事業環境要因として明示された。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、当四半期報告書に記載した事業の状況、経理の状況等に関する事項のうち、経営者が連結会社の財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況に重要な影響を与える可能性があると認識している主要なリスクの発生又は前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」についての重要な変更はありません。」
エネルギー価格・データセンター建設費上昇リスクについて、当四半期に重要な変更はないと包括的に記載されている。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、当四半期報告書に記載した事業の状況、経理の状況等に関する事項のうち、経営者が連結会社の財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況に重要な影響を与える可能性があると認識している主要なリスクの発生又は前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」についての重要な変更はありません。」
エネルギー価格・データセンター建設費上昇リスクについて、当四半期に重要な変更はないと包括的に記載されている。 - FY2019再掲有価証券報告書
「電力価格が想定以上に上昇し、上昇分をサービス価格に反映できない場合などには、当社グループの業績に影響を及ぼす可能性があります。」
大量の電力を使用する事業構造と石狩データセンターの継続的な増床を背景に、電力価格・建設費上昇リスクが継続している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「電力価格が想定以上に上昇し、上昇分をサービス価格に反映できない場合などには、当社グループの業績に影響を及ぼす可能性があります。」
大量の電力を使用する事業構造と、石狩データセンターの継続的な増床を背景に、電力価格・建設費上昇リスクが継続している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「電力価格が想定以上に上昇し、上昇分をサービス価格に反映できない場合などには、当社グループの業績に影響を及ぼす可能性があります。」
大量電力を使用する事業構造と石狩データセンターの増床を背景に、電力価格・建設費上昇リスクが継続している。 - FY2016初出有価証券報告書
「電力価格が想定以上に上昇し、上昇分をサービス価格に反映できない場合などには、当社グループの業績及び財政状態に影響を及ぼす可能性があります。」
大量電力を使う事業構造に加え、石狩データセンターの増床に伴う資材費・人件費上昇もリスクとしている。