主要顧客3社への売上依存
FY2016に初出。8回の記載のうち5回が「後退」で、最初の「後退」はFY2017。直近の記載はFY2025。
ブロードバンドタワーがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2017年。同じテーマの他社の中央値（2020年）より3年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2025年。25社中12社が悪化側に。
直近の記載が「再定義」なのは、ほかに1社。
- FY2025再定義有価証券報告書
「任天堂株式会社 2,358,218 15.4」
主要顧客への売上依存について、従来開示されていたLINEヤフーに代わり、2025年12月期は任天堂株式会社が売上高の15.4％を占める主要顧客として記載された。 - FY2022後退有価証券報告書
「当社グループの主要顧客は、ヤフー株式会社（以下、ヤフー）であり、2021年12月期の売上高に占めるヤフーの割合は15.1％でしたが、2022年12月期の同割合は12.0％と低下しております。」
ヤフーへの売上依存比率は15.1％から12.0％へ低下した。ただし、依然として依存度が高い傾向は続いている。 - FY2021後退有価証券報告書
「当社グループの主要顧客は、ヤフー株式会社（以下、ヤフー）であり、2020年12月期の売上高に占めるヤフーの割合は20.2％でしたが、2021年12月期の同割合は15.1％と低下しております。売上高に占めるヤフーの割合は低下しておりますが、同社に対する依存度が高い傾向は続いております。」
ヤフーへの売上依存比率は20.2％から15.1％へ低下したが、依然として依存度が高いと記載している。 - FY2020後退有価証券報告書
「当社グループの主要顧客は、ヤフー株式会社（以下、ヤフー）であり、2019年12月期の売上高に占めるヤフーの割合は25.0％でしたが、2020年12月期の同割合は20.2％と低下しております。売上高に占めるヤフーの割合は低下しておりますが、同社に対する依存度が高い傾向は続いております。」
ヤフーへの売上依存は継続しているが、売上高比率は25.0％から20.2％へ低下した。 - FY2018後退有価証券報告書
「当社グループの主要顧客は、ヤフー株式会社（以下、ヤフー）であり、平成30年12月期の売上高に占めるヤフーの割合は26.4％と特定の顧客に対しての依存度が高い傾向が続いております。」
ヤフーへの売上依存は継続しているが、開示された比率は平成30年6月期の30.1％から平成30年12月期の26.4％へ低下している。なお、当期は6か月決算である。 - FY2018悪化有価証券報告書
「当社グループの主要顧客は、ヤフー株式会社（以下、ヤフー）であり、平成30年６月期の売上高に占めるヤフーの割合は30.1％と特定の顧客に対しての依存度が高い傾向が続いております。」
従来のしまむら・QVC・ヤフーの複数顧客依存から、ヤフー単独で売上高の30.1％を占める構成が示され、主要顧客への集中が強まった。 - FY2017後退有価証券報告書
「平成29年６月期の売上高に占めるしまむらの割合は15.7％、QVCの割合は9.0％、ヤフーの割合は8.3％と特定の顧客に対しての依存度が高い傾向が続いております。」
3社合計の売上比率は前期の35.7％から33.0％に低下し、QVCとヤフーの比率も低下したが、特定顧客への依存はなお高いと記載している。 - FY2016初出有価証券報告書
「平成28年６月期の売上高に占めるしまむらの割合は15.7％、QVCの割合は10.6％、ヤフーの割合は9.4％と特定の顧客に対しての依存度が高い傾向が続いております。」
しまむら、QVC、ヤフーの3社で当期売上高の35.7%を占め、取引方針の変更が業績に影響しうると開示している。