IoT・AI・メディアを含む3セグメントへの事業区分見直し
FY2017に初出。13回の記載のうち7回が「再掲」。直近の記載はFY2024-Q1。
このテーマで動きを比べられる他社は、まだありません。
- FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「このような環境の下、当社グループは、当社グループが展開するコンピュータプラットフォーム事業とメディアソリューション事業について、事業の変化に対応しながら事業運営をおこなっております。」
コンピュータプラットフォーム事業とメディアソリューション事業の2事業による区分・運営を継続している。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「当社グループは、当社グループが展開するコンピュータプラットフォーム事業とメディアソリューション事業について、事業の変化に対応しながら事業運営をおこなっております。」
コンピュータプラットフォーム事業とメディアソリューション事業の2事業による区分・運営を継続している。 - FY2022再定義有価証券報告書
「当社グループの報告セグメントは従来「コンピュータプラットフォーム事業」、「IoT/AIソリューション事業」、「メディアソリューション事業」の３事業に区分しておりましたが、当連結会計年度より「コンピュータプラットフォーム事業」、「メディアソリューション事業」の２事業に変更しております。」
AI2の連結子会社から持分法適用関連会社への異動に加え、GiTV等のファンド事業をセグメント区分外としたことにより、報告セグメントが3事業から2事業へ再編された。 - FY2022-Q3再定義有価証券報告書
「なお、沖縄ケーブルは、株式譲渡に伴い、2022年12月期第４四半期連結会計期間において、持分法適用関連会社へ移行する予定です。」
AI2の連結範囲変更に伴う2セグメント体制は継続している一方、メディアソリューション事業の沖縄ケーブルについても、株式譲渡により連結子会社から持分法適用関連会社へ移行する予定が示された。 - FY2022-Q1再定義有価証券報告書
「当社グループは、従来「コンピュータプラットフォーム事業」、「IoT/AIソリューション事業」、「メディアソリューション事業」の３事業に区分しておりましたが、「IoT/AIソリューション事業」に属していた株式会社エーアイスクエアが前連結会計年度末において連結子会社から持分法適用関連会社に異動したことに伴い、事業セグメントを見直し、当第１四半期連結会計期間より「コンピュータプラットフォーム事業」、「メディアソリューション事業」の２事業に変更しております。」
AI2の連結子会社から持分法適用関連会社への異動に伴い、従来の3セグメントからコンピュータプラットフォーム事業とメディアソリューション事業の2セグメントへ変更した。 - FY2021再定義有価証券報告書
「当社は、昨年12月に株式会社エーアイスクエアの株式の一部譲渡を行い、同社は昨年12月末時点において、連結子会社会社から持分法適用関連会社となりました。」
3セグメントの枠組みは維持されたが、IoT/AIソリューション事業の中核会社であるAI2の連結上の位置付けが、連結子会社から持分法適用関連会社へ変化した。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「当社グループでは、当社及び株式会社ティエスエスリンク（以下、ティエスエスリンク）が行う「コンピュータプラットフォーム事業」、株式会社エーアイスクエア（以下、AI2）、グローバルIoTテクノロジーベンチャーズ株式会社（以下、GiTV）及びGiTV FundⅠInvestment,L.P.等を中心とする「IoT/AIソリューション事業」、ジャパンケーブルキャスト株式会社（以下、JCC）及び沖縄ケーブルネットワーク株式会社（以下、沖縄ケーブル）が行う「メディアソリューション事業」の３つのセグメント情報の区分で事業活動を展開しております。」
コンピュータプラットフォーム、IoT/AIソリューション、メディアソリューションの3セグメントによる事業区分を継続している。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「当社グループでは、当社及び株式会社ティエスエスリンク（以下、ティエスエスリンク）が行う「コンピュータプラットフォーム事業」、株式会社エーアイスクエア（以下、AI2）、グローバルIoTテクノロジーベンチャーズ株式会社（以下、GiTV）及びGiTV FundⅠInvestment,L.P.等を中心とする「IoT/AIソリューション事業」、ジャパンケーブルキャスト株式会社（以下、JCC）及び沖縄ケーブルネットワーク株式会社（以下、沖縄ケーブル）が行う「メディアソリューション事業」の３つのセグメント情報の区分で事業活動を展開しております。」
コンピュータプラットフォーム、IoT/AIソリューション、メディアソリューションの３セグメントによる事業区分を継続している。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「当社グループでは、当社及び株式会社ティエスエスリンク（以下、ティエスエスリンク）が行う「コンピュータプラットフォーム事業」、株式会社エーアイスクエア（以下、AI2）、グローバルIoTテクノロジーベンチャーズ株式会社（以下、GiTV）及びGiTV FundⅠInvestment,L.P.等を中心とする「IoT/AIソリューション事業」、ジャパンケーブルキャスト株式会社（以下、JCC）及び沖縄ケーブルネットワーク株式会社（以下、沖縄ケーブル）が行う「メディアソリューション事業」の３つのセグメント情報の区分で事業活動を展開しております。」
コンピュータプラットフォーム、IoT/AIソリューション、メディアソリューションの３セグメントによる事業区分を継続している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「当社グループは、「コンピュータプラットフォーム事業」、「IoT/AIソリューション事業」、「メディアソリューション事業」の３つのセグメント情報の区分で事業活動を展開しております。」
コンピュータ、IoT/AI、メディアの3セグメントによる事業区分を継続している。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「前連結会計年度まで「コンピュータプラットフォーム事業」、「ファッションビジネスプラットフォーム事業」の２つのセグメントに区分しておりましたが、セグメント区分の見直しを行い、「コンピュータプラットフォーム事業」、「IoT/AIソリューション事業」、「メディアソリューション事業」の３つのセグメントに第１四半期連結会計期間より、報告セグメントの区分を変更いたしました。」
2区分からコンピュータ、IoT/AI、メディアの3区分へ変更した報告セグメントを、当第3四半期でも継続して適用している。 - FY2017-Q3達成有価証券報告書
「当第１四半期連結会計期間より、事業セグメントの区分方法を見直し、報告セグメントを従来の「コンピュータプラットフォーム事業」、「ファッションビジネスプラットフォーム事業」から「コンピュータプラットフォーム事業」、「IoT/AIソリューション事業」、「メディアソリューション事業」に変更しております。」
前年度に示していた2区分から3区分への見直しが、当第1四半期連結会計期間から実際の報告セグメントとして適用された。前年同期のセグメント情報も変更後の区分に組み替えて比較している。 - FY2017初出有価証券報告書
「これまでの「コンピュータプラットフォーム事業（データセンター、クラウドサービス、データ・ソリューション、スマートエネルギー、その他）」と「ファッションビジネスプラットフォーム事業（EC業務支援サービス、TVショッピング支援サービス、ファッションホールセールサービス）」の２つのセグメントを見直し、「コンピュータプラットフォーム事業（データセンター、クラウド、ストレージ、その他）」、「IoT/AIソリューション事業（IoT（太陽光等）、AI(エーアイスクエア社)、グローバルIoTテクノロジーベンチャーズ等）」、「メディアソリューション事業（ネットシネマ、動画配信等）」の３つのセグメントへ変更し、事業環境の変化に対応し、事業を拡大してまいります。」
従来のコンピュータプラットフォーム事業とファッションビジネスプラットフォーム事業の2区分を、コンピュータ、IoT/AI、メディアの3区分へ見直す計画を示している。