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システムリサーチ(3771)・目標前進

ROEを最重要指標とする株主利益重視経営

FY2017に初出。10回の記載のうち6回が「前進」で、最初の「前進」はFY2019。直近の記載はFY2026。

10記載
10年にわたる
1うち適時開示
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動きの推移
前進継続後退悪化初出FY2017 – FY2018前進FY2019 – FY2020前進FY2022 – FY20242017: 120172018: 120182019: 120192020: 120202021: 120212022: 120222023: 020232024: 120242025: 120252026: 22026
同じテーマの他社
ROE向上目標262社が書いているテーマ・逆風3社・追い風262社

テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。114社中27社が悪化側に。

直近の記載が「前進」なのは、ほかに47社。

尾根=前進を書いた年、谷=悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大(1本指はページのスクロール)。
比べている197社のうち14社を表示しています。上の文は197社すべてから計算しています。このテーマの266件の変遷のうち、比べているのは200件です。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
  1. FY2026前進有価証券報告書

    「株主から預かった資本を元手にどれだけの利益を確保できたか、資本コスト以上のROEを維持することを経営目標として取り組んでおります。なお、当連結会計年度におけるROEは20.6%(前年度19.6%)であります。」

    資本コスト以上のROE維持を目標とする方針のもと、ROEは前年度の19.6%から20.6%へ上昇した。
  2. 2026-05-11前進決算

    「自己資本利益率 20.6 19.6」

    自己資本利益率は19.6%から20.6%へ上昇し、資本コスト以上のROE維持を目標とするテーマの実績が改善した。
  3. FY2025悪化有価証券報告書

    「なお、当連結会計年度におけるROEは19.6%(前年度20.0%)であります。」

    資本コスト以上のROE維持を目標とする一方、ROEは前年度の20.0%から19.6%へ低下した。
  4. FY2024前進有価証券報告書

    「なお、当連結会計年度におけるROEは20.0%(前年度18.5%)であります。」

    資本コスト以上のROEを維持する目標のもと、ROEは前年度の18.5%から20.0%へ上昇した。
  5. FY2022前進有価証券報告書

    「なお、当連結会計期間におけるROEは19.5%(前年度16.2%)であります。」

    資本コスト以上のROEを維持する目標のもと、ROEは16.2%から19.5%へ上昇した。
  6. FY2021悪化有価証券報告書

    「また、株主重視の姿勢を明らかにするため、株主資本利益率(ROE)を経営指標として重視しております。株主から預かった資本を元手にどれだけの利益を確保できたか、資本コスト以上のROEを維持することを経営目標として取り組んでおります。なお、当連結会計期間におけるROEは16.2%(前年度21.2%)であります。」

    資本コスト以上のROE維持を目標とする一方、ROEは前年度の21.2%から16.2%へ低下した。
  7. FY2020前進有価証券報告書

    「なお、当連結会計期間におけるROEは21.2%(前年度18.3%)であります。」

    ROEを重視する方針のもと、ROEは前年度の18.3%から21.2%へ上昇した。
  8. FY2019前進有価証券報告書

    「なお、当連結会計期間における株主資本純利益率(ROE)は18.3%(前年度15.1%)であります。」

    ROEを最重要指標とする方針のもと、ROEは前年度の15.1%から18.3%へ上昇した。
  9. FY2018再掲有価証券報告書

    「株主重視の姿勢を明らかにするため株主資本純利益率(ROE)を最重要の経営指標として重視しております。株主から預かった資本を元手にどれだけの利益を確保できたか、その上昇度を経営目標として取り組んでおります。なお、当連結会計期間における株主資本純利益率(ROE)は15.1%(前年度16.5%)であります。」

    ROEを最重要指標とする方針は継続したが、実績は前年度の16.5%から15.1%へ低下した。
  10. FY2017初出有価証券報告書

    「株主重視の姿勢を明らかにするため株主資本純利益率(ROE)を最重要の経営指標として重視しております。株主から預かった資本を元手にどれだけの利益を確保できたか、その上昇度を経営目標として取り組んでおります。具体的には、事業継続体制の確立と、経営基盤の安定化を図り、事業拡大をおこなうことにより、収益力をアップして株主の利益を優先する経営を目指しております。」

    ROEを最重要の経営指標とし、事業継続体制、経営基盤安定化、事業拡大を通じて収益力と株主利益を高める目標を初めて明示している。
一緒に動いた変遷

「売上高・利益の増加とROE改善」は、この変遷が動いた10回のうち7回、同じ書類で同じ向きに動きました。

776665★123456
  1. ★この変遷
  2. 1売上高・利益の増加とROE改善7回
  3. 2情報サービス業界の回復とソフトウェア需要の伸長7回
  4. 3名古屋・東京のIT投資需要と技術者不足6回
  5. 4営業キャッシュ・フローの増加と現金残高の積み上げ6回
  6. 5高いSE稼働率と売上高総利益率の改善6回
  7. 6既存顧客の継続受注とリピート取引5回

★がこの変遷、番号は上の一覧と対応。線の数字は同じ書類の中で同じ向きに動いた回数で、ほかの変遷どうしの線はそのうち両方がそろって動いた書類の数。よく一緒に動くものほど近くに置いています。

次にこの変遷が動くとき
システムリサーチの次の決算発表は2026-10-28の予定です。 決算プレビューを見る 直近でこの変遷が動いたのは2026-05-11の決算で、「前進」でした。
報道
この変遷に結びついた報道はまだありません。記事が同じ話題に触れると、ここに日付順で並びます。