情報サービス業界の回復とソフトウェア需要の伸長
FY2017-Q1に初出。38回の記載のうち22回が「前進」で、最初の「前進」はFY2017-Q3。直近の記載は2026-10-28。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。21社中3社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに14社。
- 2026-10-28再掲決算
「ＤＸ（デジタルトランスフォーメーション）技術を活用した業務効率化や企業の基幹システム刷新、生成ＡＩやAgentic AI（一般的にＡＩエージェントと呼ばれる）の活用拡大、成長分野へのデジタル投資などＩＴ投資需要は依然として旺盛であることを示しております。」
情報サービス市場について、DX、基幹システム刷新、生成AI・Agentic AIなどを背景とするIT投資需要の旺盛さを再確認している。 - FY2026前進有価証券報告書
「2026年３月のソフトウエア投資計画は前年同期比10.5％増となり、業務の効率化や人手不足への対応を目的としたＤＸ（デジタルトランスフォーメーション）の推進や、企業の基幹システム刷新など、ＩＴ投資需要は依然として旺盛であることを示しています。」
情報サービス市場について、ソフトウェア投資計画が前年同期比10.5％増となり、DX・基幹システム刷新を背景にIT投資需要が旺盛との認識を継続している。 - FY2026-H1前進有価証券報告書
「日銀が発表した2025年９月の短観（企業短期経済観測調査）によると、2025年９月のソフトウエア投資計画は前年同期比12.9%増となり、ＤＸ（デジタルトランスフォーメーション）技術を活用した人手不足への対応や、基幹システムの刷新など、企業のＩＴ投資需要は引き続き旺盛であることを示しています。」
情報サービス産業の市場環境について、ソフトウェア投資計画が前年同期比12.9％増となり、IT投資需要の旺盛さが続いていると記載している。 - FY2025前進有価証券報告書
「総務省の「サービス産業動態統計」によると2025年１月の情報サービス業の売上高合計は、前年同月比15.4％増となり34か月連続の増加となりました。その内、「受託開発ソフトウェア業」は21.8％増となりＤＸ（デジタルトランスフォーメーション）技術を活用した業務プロセスやビジネスモデルの変革が進む中、企業のＩＴ投資需要は引き続き旺盛であります。」
情報サービス業界の売上高は前年同月比15.4％増、34か月連続増加となり、受託開発ソフトウェア業も21.8％増となった。 - FY2025-H1市場全体増加・プロダクト減少有価証券報告書
「2024年８月の情報サービス業の売上高合計は、前年同月比3.7％の増加となりました。内訳では主力の「受注ソフトウェア」は同6.9％の増加、「ソフトウェアプロダクツ」は同10.0％の減少、「システム等管理運営受託」は同1.8％の増加となり、業務内容により増減が分かれるものの、ＤＸ（デジタルトランスフォーメーション）技術を活用した業務改革・事業拡大に向けての製品開発やレガシーシステムの刷新など、企業のＩＴ投資意欲は引き続き旺盛であることを示しております。」
情報サービス業全体、受注ソフトウェア、システム等管理運営受託は増加した一方、ソフトウェアプロダクツは前年同月比10.0％減となった。業務区分ごとの増減が分かれる中でも、DXやレガシーシステム刷新に向けたIT投資意欲は旺盛と記載している。 - FY2024前進有価証券報告書
「2024年２月の情報サービス業の売上高合計は、前年同月比9.3％増となりました。主力の「受注ソフトウェア」は前年同月比10.6％増加、「ソフトウェアプロダクツ」は同10.3％増加、「システム等管理運営受託」は同3.7％増加となり、ＤＸ（デジタルトランスフォーメーション）技術を活用した業務プロセスやビジネスモデルの変革が進む中、企業のＩＴ投資需要は引き続き旺盛であります。」
情報サービス業界全体と主要3区分が前年同月比で増加し、DXを背景に企業のIT投資需要が旺盛との認識を継続している。 - FY2024-Q3市場全体増加継続・プロダクト減少幅拡大有価証券報告書
「2023年11月の情報サービス業の売上高合計は、前年同月比4.0％増加となりました。内訳では主力の「受注ソフトウェア」は同8.1％増加、「ソフトウェアプロダクツ」は同13.5％減少、「システム等管理運営受託」は同0.7％の増加となり、業務内容ごとに増減が分かれるものの、人手不足の解消や業務の省力化、合理化を狙ったＤＸ（デジタルトランスフォーメーション）関連のＩＴ投資需要は引き続き旺盛であることを示しています。」
情報サービス業界全体の売上高増加とDX関連IT投資需要の旺盛さが続く一方、ソフトウェアプロダクツは前年同月比13.5％減となり、業務区分ごとの濃淡が拡大している。 - FY2024-Q2前進有価証券報告書
「2023年８月の情報サービス業の売上高合計は、前年同月比7.7％増と17か月連続の増加となりました。内訳では主力の「受注ソフトウェア」は同10.4％増加、「ソフトウェアプロダクツ」は同2.1％減少、「システム等管理運営受託」は同4.7％の増加となり、企業のシステム刷新や、ＤＸ（デジタルトランスフォーメーション）関連を中心としたＩＴ投資意欲が引き続き旺盛であるものの、業務内容ごとに増減が分かれる結果となりました。」
情報サービス業界の売上高合計は前年同月比7.7％増、17か月連続増加となった。受注ソフトウェアとシステム等管理運営受託は増加した一方、ソフトウェアプロダクツは減少し、業務区分ごとの濃淡が示された。 - FY2024-Q1前進有価証券報告書
「2023年５月の情報サービス業の売上高合計は、前年同月比8.3％増と14か月連続の増加となりました。内訳では主力の「受注ソフトウェア」は同10.9％増加、「ソフトウェアプロダクツ」は同7.2％増加、「システム等管理運営受託」は同3.1％の増加となり、事業拡大、競争力強化に向けての製品開発やＤＸ（デジタルトランスフォーメーション）による業務改革など、企業のＩＴ投資意欲が引き続き旺盛であることを示しております。」
情報サービス業界の売上高は前年同月比8.3％増、14か月連続の増加となり、受注ソフトウェア、ソフトウェアプロダクツ、システム等管理運営受託の全区分が増加した。 - FY2023-Q3前進有価証券報告書
「2022年11月の情報サービス業の売上高合計は、前年同月比7.1％増と８か月連続の増加となりました。内訳では主力の「受注ソフトウェア」は同8.7％増加、「ソフトウェアプロダクツ」は同3.8％増加、「システム等管理運営受託」は同7.1％の増加となり、ウィズコロナを見据えた事業構造の変革や、競争力強化に向けての製品開発やＤＸ（デジタルトランスフォーメーション）投資の動きが継続し、ＩＴ投資意欲が引き続き旺盛であることを示しております。」
情報サービス業界の売上高は前年同月比7.1％増、8か月連続増加となり、受注ソフトウェア、ソフトウェアプロダクツ、システム等管理運営受託の全区分が増加した。 - FY2023-Q2前進有価証券報告書
「2022年８月の情報サービス業の売上高合計は、前年同月比7.3％増と５か月連続の増加となりました。内訳では主力の「受注ソフトウェア」は同5.9％増加、「ソフトウェアプロダクツ」は同18.5％増加、「システム等管理運営受託」は同2.0％の増加となり、先行きの不透明性が高まる中でも、事業の拡大、競争力強化に向けてのＤＸ（デジタルトランスフォーメーション）関連を中心としたＩＴ投資意欲が、引き続き旺盛であることを示しております。」
情報サービス業界の売上高が前年同月比7.3％増、5か月連続の増加となり、受注ソフトウェア、ソフトウェアプロダクツ、システム等管理運営受託のすべてが増加した。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「2022年５月の情報サービス業の売上高合計は、前年同月比4.2％増と２か月連続の増加となりました。内訳では主力の「受注ソフトウェア」は同5.2％増加、「ソフトウェアプロダクツ」は同1.3％増加、「システム等管理運営受託」は同1.9％の減少となっているものの、ＤＸ（デジタルトランスフォーメーション）関連を中心とした企業のＩＴ投資需要が、引き続き旺盛な状況であることを示しております。」
情報サービス業界全体と受注ソフトウェア・ソフトウェアプロダクツは増加し、DX関連を中心とした企業のIT投資需要が旺盛との認識を継続している。 - FY2022前進有価証券報告書
「2022年２月の情報サービス業の売上高合計は、前年同月比5.8％増と11か月連続して増加となりました。主力の「受注ソフトウェア」は前年同月比2.3％増加、「ソフトウェアプロダクツ」は同27.8％増加、「システム等管理運営受託」は同0.9％増加となり、コロナ禍でのＩＴ投資抑制の局面から持ち直しました。」
情報サービス業界全体と主要3区分が前年同期比で増加し、コロナ禍のIT投資抑制局面から持ち直したとの認識を示している。 - FY2022-Q3前進有価証券報告書
「2021年11月の情報サービス業の売上高合計は、前年同月比7.6％増となりました。内訳では主力の「受注ソフトウエア」は同5.8％増、「ソフトウエアプロダクツ」は同18.8％増、「システム等管理運営受託」は同2.0％増となり、コロナ禍でのＩＴ投資抑制局面から脱し、増加基調に転じたものと見られます。」
情報サービス業界全体と主要3区分が前年同月比で増加し、IT投資抑制局面から増加基調へ転じたとの認識を示している。 - FY2022-Q2市場の二極化有価証券報告書
「2021年８月の情報サービス業の売上高合計は、前年同月比3.4％増となりました。内訳では主力の「受注ソフトウエア」は同6.1％増加、「ソフトウエアプロダクツ」は同3.7％減少、「システム等管理運営受託」は同1.6％の減少となり、コロナ禍の影響でＩＴ投資に対し慎重な企業と、積極的な企業とで二極化の様相を呈している状況が表れております。」
情報サービス業界全体は前年同月比3.4％増となったが、受注ソフトウェアの増加とソフトウェアプロダクト・システム等管理運営受託の減少が併存し、企業のIT投資姿勢が二極化していると記載している。 - FY2022-Q1前進有価証券報告書
「2021年５月の情報サービス業の売上高合計は、前年同月比8.1％増と２か月連続の増加となりました。内訳では主力の「受注ソフトウエア」は同8.7％増加、「ソフトウエアプロダクツ」は同16.1％増加、「システム等管理運営受託」は同4.8％の増加となり、リモートワーク環境の構築に向けた投資、ＤＸの進展などにより市場は拡大傾向にあります。」
情報サービス業界の売上高は前年同月比8.1％増、2か月連続増加となり、受注ソフトウェア、ソフトウェアプロダクト、システム等管理運営受託の各区分も増加した。リモートワーク投資やDXの進展を背景に市場拡大傾向と記載している。 - FY2021悪化有価証券報告書
「情報サービス業の売上高合計は、2021年１月には６か月ぶりに前年同月比3.3％増と増加したものの、2021年２月には前年同月比4.1％減と前月の増加から再び減少になりました。」
情報サービス業界は一時的な増加後に再び減少し、受注ソフトウェア、ソフトウェアプロダクツ、システム等管理運営受託も減少した。 - FY2021-Q3悪化有価証券報告書
「2020年11月の情報サービス業の売上高合計は、前年同月比1.2％減と４か月連続の減少となりました。内訳では主力の「受注ソフトウエア」は同1.4％減少、「ソフトウエアプロダクツ」は同1.3％減少、「システム等管理運営受託」は同0.3％の増加であります。」
情報サービス業界全体の売上高が前年同月比1.2％減となり、減少が4か月連続となった。受注ソフトウェアとソフトウェアプロダクツも減少している。 - FY2021-Q2悪化有価証券報告書
「2020年８月の情報サービス業の売上高合計は、前年同月比3.5％減と２か月ぶりの減少となりました。内訳では主力の「受注ソフトウエア」は同3.0％減少、「ソフトウエアプロダクツ」は同4.0％増加、「システム等管理運営受託」は同2.2％の減少であります。」
情報サービス業界の売上高合計が前年同月比3.5％減となり、2か月ぶりに減少へ転じた。受注ソフトウェアとシステム等管理運営受託も減少している。 - FY2021-Q1悪化有価証券報告書
「2020年５月の情報サービス業の売上高合計は、前年同月比4.1％減と20か月ぶりの減少となりました。内訳では主力の「受注ソフトウエア」は同6.5％減少、「ソフトウエアプロダクツ」は同9.0％増加、「システム等管理運営受託」は同1.2％の減少であります。」
情報サービス業界全体の売上高が前年同月比4.1％減となり、20か月ぶりに減少へ転じた。受注ソフトウェアとシステム等管理運営受託も減少している。 - FY2020前進有価証券報告書
「2020年２月の情報サービス業の売上高合計は前年同月比4.4％増と、17か月連続して増加となりました。」
情報サービス業界の売上高は前年同月比4.4％増、17か月連続の増加となった。 - FY2020-Q3前進有価証券報告書
「2019年11月の情報サービス業の売上高合計は、前年同月比14か月連続増加で推移したものの、単月では0.1％の小幅増加となりました。内訳では主力の「受注ソフトウェア」は前年同月比2.9％増加、「ソフトウェアプロダクツ」は同9.8％減少、「システム等管理運営受託」は同0.6％の減少となりました。」
情報サービス業界全体は14か月連続で前年同月比増加となった。一方、増加幅は0.1％にとどまり、受注ソフトウェア以外の主要区分は減少した。 - FY2020-Q2前進有価証券報告書
「一方、当社グループが属する情報サービス産業におきましては、経済産業省より発表された「特定サービス産業動態統計」によると、2019年８月の情報サービス業の売上高合計は、前年同月比6.4％増と11か月連続の増加となりました。内訳では主力の「受注ソフトウェア」は同4.3％増加、「ソフトウェアプロダクツ」は同14.6％増加、「システム等管理運営受託」は同1.7％の増加となり、デジタル技術を用いたビジネス変革や、深刻化する人手不足の解消策を背景とした企業のＩＴ投資需要を反映しております。」
情報サービス業界の売上高が前年同月比6.4％増、11か月連続の増加となり、受注ソフトウェアとソフトウェアプロダクツも前年を上回った。 - FY2020-Q1前進有価証券報告書
「2019年５月の情報サービス業の売上高合計は、前年同月比4.2％増と８か月連続の増加となりました。内訳では主力の「受注ソフトウェア」は同5.1％増加、「ソフトウェアプロダクツ」は同8.0％増加、「システム等管理運営受託」は同1.4％の減少であります。」
情報サービス業界全体の売上高が前年同月比4.2％増、８か月連続増加となり、受注ソフトウェアとソフトウェアプロダクツも増加した。 - FY2019前進有価証券報告書
「情報サービス業の売上高合計は2018年４月から９月の上期においては前年同期比ほぼ横ばいで推移してきましたが、2018年10月に前年同月比5.8％増加となり、2019年２月の同3.4％増と５か月連続の増加となりました。」
情報サービス業界は上期の横ばいから回復し、5か月連続で前年同月比増加となった。 - FY2019-Q3前進有価証券報告書
「2018年11月の情報サービス業の売上高合計は、前年同月比6.0％増となり、今期は前年同月比減となった月もあったものの、ほぼ横ばいで推移してきましたが、10月の前年同月比5.4％増に引き続き２か月連続の増加となりました。内訳では主力の「受注ソフトウェア」は、同3.9％増加、「ソフトウェアプロダクツ」は同23.4％増加、「システム等管理運営受託」は同2.5％増加となりました。」
情報サービス業界の売上高は10月に続き2か月連続で増加し、11月は前年同月比6.0％増となった。主要業務区分もすべて前年を上回った。 - FY2019-Q2再増加と受注ソフトウェア減少継続有価証券報告書
「2018年８月の情報サービス業の売上高合計は、前年同月比1.2％増加と７月に減少となったものの再び増加に転じました。内訳では主力の「受注ソフトウェア」は同1.2％減少、「ソフトウェアプロダクツ」は同8.8％増加、「システム等管理運営受託」は同3.6％の増加となりました。」
情報サービス業界全体は7月の減少から8月に前年同月比1.2％増へ再転換した一方、受注ソフトウェアは前年同月比1.2％減少した。 - FY2019-Q1業界全体回復と受注ソフト減少継続有価証券報告書
「当社グループが属する情報サービス業界におきましては、経済産業省より発表された「特定サービス産業動態統計」によると、平成30年５月の情報サービス業の売上高合計は、前年同月比1.0％増加と３か月連続の減少から増加に転じましたが、内訳では主力の「受注ソフトウェア」は同0.9％減少、「ソフトウェアプロダクツ」は同5.5％増加、「システム等管理運営受託」は同3.4％の増加となり、「受注ソフトウェア」は５か月連続の前年同月比減となりました。」
情報サービス業界全体は3か月連続減少から前年同月比1.0％増へ転じた一方、主力の受注ソフトウェアは5か月連続で減少しており、回復と弱さが併存している。 - FY2018悪化有価証券報告書
「情報サービス業の売上高合計は平成29年11月に前年同月比3.2％減となった以降２か月連続して増加となっていましたが、再び平成30年２月に前年同月比1.7％減となりました。主力の「受注ソフトウェア」は前年同月比4.0％減少しました。」
情報サービス業界は回復局面から再び減少へ転じ、受注ソフトウェアも前年同期比4.0％減となった。 - FY2018-Q3前進有価証券報告書
「平成29年11月の情報サービス業の売上高合計は、前年同月比7.7％増となり、平成29年８月に一旦、前年同月比0.2％減となったものの9月から３か月連続の増加となりました。内訳では主力の「受注ソフトウェア」は、同4.6％減少、「ソフトウェアプロダクツ」は同61.4％増加、「システム等管理運営受託」は同4.8％増加となりました。」
情報サービス業界は8月の減少後、9月から3か月連続で増加し、11月は前年同月比7.7％増となった。ソフトウェアプロダクツとシステム等管理運営受託も増加した。 - FY2018-Q212か月連続増加後の減少有価証券報告書
「情報サービス業の売上高合計は平成29年７月まで12か月連続して前年同期比増で推移してきたものの、８月には前年同月比0.2％減と減少に転じました。内訳では主力の「受注ソフトウェア」は、同2.2％減少、「ソフトウェアプロダクツ」は同9.1％増加、「システム等管理運営受託」は同2.7％増加となりました。」
情報サービス業界は12か月連続の増加後、8月に売上高合計が前年同月比0.2％減へ転じた。業務区分では受注ソフトウェアが減少する一方、ソフトウェアプロダクツとシステム等管理運営受託は増加した。 - FY2018-Q1前進有価証券報告書
「平成29年５月の情報サービス業の売上高合計は、前年同月比3.6％増と10か月連続の増加となりました。」
情報サービス業界の売上高が前年同月比3.6％増となり、増加期間も10か月連続へ延びている。 - FY2017前進有価証券報告書
「平成29年２月の情報サービス業の売上高合計は前年同月比2.3％増と、平成28年７月に一旦、前年同月比1.0％減となったものの、７か月連続して増加となりました。」
情報サービス業界は一時減少後、7か月連続の前年同月比増加となり、回復基調が継続している。 - FY2017-Q3前進有価証券報告書
「当社グループが属する情報サービス業界におきましては、経済産業省の「特定サービス産業動態統計」によると、平成28年６月、７月の情報サービス業の売上高合計は、前年同月比0.1％減、0.8％減と推移したものの、８月から増加に転じ、11月は前年同月比6.6％増となりました。その内訳は、主力の「受注ソフトウェア」は、同2.8％増加、「ソフトウェアプロダクツ」は同25.2％増加、「システム等管理運営受託」は同5.0％増加となりました。」
情報サービス業界は一時減少後の増加基調が続き、11月の売上高合計は前年同月比6.6％増となった。主要業務区分もすべて前年を上回った。 - FY2017-Q2一時減速後の回復有価証券報告書
「平成28年６月、７月の情報サービス業の売上高合計は、前年同月比0.1％減、0.8％減と推移したものの、８月には前年同月比4.0％増と増加に転じました。内訳では主力の「受注ソフトウェア」は同2.6％増加、「ソフトウェアプロダクツ」は同4.4％増加、「システム等管理運営受託」は同6.2％増加となりました。」
情報サービス業界は６月・７月に小幅減少した後、８月に増加へ転じ、主要業務区分も前年同期を上回った。 - FY2017-Q1初出有価証券報告書
「一方、当社グループが属する情報サービス業界におきましては、経済産業省より発表された「特定サービス産業動態統計」によると、平成28年５月の情報サービス業の売上高合計は、前年同月比3.5％増と平成28年３月に一旦、前年同月比2.0％減となったものの２か月連続して３％台の増加となり回復しております。主力の「受注ソフトウェア」は前年同月比1.4％増加、「ソフトウェアプロダクツ」は同16.3％増加、「システム等管理運営受託」は同2.8％の増加であります。」
情報サービス業界全体の売上回復と、受注ソフトウェア、ソフトウェアプロダクツ、システム等管理運営受託の前年同期比増加を市場環境として示している。