高いSE稼働率と売上高総利益率の改善
FY2017-Q1に初出。37回の記載のうち12回が「前進」で、最初の「前進」はFY2017-Q2。直近の記載は2026-10-28。
システムリサーチがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2017年。同じテーマの他社の中央値（2023年）より6年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2022年。14社中2社が悪化側に。
直近の記載が「悪化」なのは、ほかに3社。
- FY2026前進有価証券報告書
「また高収益案件へのシフトを進めたことや、ＰＲＭ（プロジェクト・リスク・マネジメント）活動によるプロジェクトリスク管理の徹底により利益率が改善しました。」
高稼働率を維持したうえで、高収益案件へのシフトとPRMによるリスク管理の徹底により利益率が改善した。 - 2026-05-11前進決算
「受注量の増加に伴い技術者の稼働率も高い水準を維持しております。また高収益案件へのシフトを進めたことや、ＰＲＭ（プロジェクト・リスク・マネジメント）活動によるプロジェクトリスク管理の徹底により利益率が改善しました。」
技術者の高稼働の維持に加え、高収益案件へのシフトとPRMにより利益率が改善した。 - FY2026-H1前進有価証券報告書
「利益面におきましては、顧客企業のＩＴ投資は堅調に推移しており、技術者の稼働率も高い水準を維持しております。また、案件の選別や、PRM（プロジェクト・リスク・マネジメント）活動によるプロジェクトリスク管理の徹底により粗利率が改善したことに加え、広告宣伝費の計画未消化などの要因により販売管理費が抑制されたことで利益額が増加しました。」
技術者の高稼働を維持したうえで、案件選別とPRMによる粗利率改善、販売管理費の抑制により利益額が増加した。 - FY2025再掲有価証券報告書
「利益面におきましては、受注量の増加に伴い技術者の稼働率が高い水準を維持していることに加え、収益性の高いＳＩサービスの売上高が増加したことや、ＰＲＭ（プロジェクト・リスク・マネジメント）活動による不採算プロジェクトを発生させない取り組みなどにより、安定した利益を計上いたしました。」
技術者の高稼働、収益性の高いSIサービス、PRMによる不採算プロジェクト発生防止を利益要因とする説明を継続している。 - FY2025-H1悪化有価証券報告書
「利益面におきましては、顧客企業のＩＴ投資は堅調に推移しており、技術者の稼働率も高い水準を維持しております。一方、対前年同期比で採用活動の強化による募集費や教育の拡充による研修費、広告宣伝費など費用が増加したため、前期より営業利益率が低下しました。」
顧客企業のIT投資と技術者稼働率は堅調・高水準を維持した一方、採用・教育・広告宣伝関連費用の増加により営業利益率が前期より低下した。 - FY2024前進有価証券報告書
「利益面におきましては、受注量の増加に伴い技術者の稼働率が高い水準を維持していることに加え、収益性の高いＳＩサービスの売上高が増加したことや、ＰＲＭ（プロジェクト・リスク・マネジメント）活動による不採算プロジェクトを発生させない取り組みなどにより、安定した利益を計上いたしました。」
技術者の高稼働、収益性の高いSIサービスの増加、PRM活動による不採算プロジェクト発生防止を利益要因として示した。 - FY2024-Q3前進有価証券報告書
「利益面におきましては、顧客の旺盛なＩＴ投資需要を背景に、技術者の稼働率も高い水準を維持しております。また収益性の高いＳＩサービスの売上高が増加したことや、ＰＲＭ（プロジェクト・リスク・マネジメント）活動による不採算プロジェクトを発生させない取り組みが利益増加に繋がりました。」
旺盛なIT投資需要を背景に技術者の高稼働を維持し、収益性の高いSIサービスの増加とPRM活動による不採算プロジェクトの発生防止が利益増加につながった。 - FY2024-Q2前進有価証券報告書
「利益面におきましては、顧客企業のＩＴ投資は堅調に推移しており、技術者の稼働率も高い水準を維持しております。また、主要顧客から高収益の案件を受注出来たことや、ＰＲＭ（プロジェクト・リスク・マネジメント）活動による不採算プロジェクトを発生させない取り組みが利益増加に繋がりました。」
技術者の高い稼働率を維持し、主要顧客からの高収益案件の受注とPRM活動による不採算プロジェクトの発生防止が利益増加につながった。第2四半期累計の営業利益は前年同期比11.0％増となった。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「利益面におきましては、顧客企業のＩＴ投資は堅調に推移しており、技術者の稼働率も高い水準を維持しております。また、高収益の案件を受注出来たことや、ＰＲＭ（プロジェクト・リスク・マネジメント）活動による不採算プロジェクトを発生させない取り組みが利益確保に繋がりました。」
顧客企業のIT投資を背景に技術者稼働率の高水準を維持し、高収益案件の受注とPRM活動により利益を確保する説明を継続している。 - FY2023-Q3前進有価証券報告書
「利益面におきましては、顧客企業のＩＴ投資は堅調に推移し、技術者稼働率も高稼働を維持した結果、営業利益率は11.0％と前年同期比1.0％改善しました。また、高収益の案件を受注出来たことや、ＰＲＭ（プロジェクト・リスク・マネジメント）活動により利益改善に繋がりました。」
高い技術者稼働率を維持し、高収益案件の受注とPRM活動により、営業利益率が11.0％、前年同期比1.0ポイント改善となった。 - FY2023-Q2前進有価証券報告書
「利益面におきましては、高収益の案件を受注出来たことやＰＲＭ（プロジェクト・リスク・マネジメント）活動が利益改善に繋がりました。」
高収益案件の受注とPRM活動が利益改善につながったと記載され、利益改善要因が具体化している。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「利益面におきましては、顧客企業のＩＴ投資は堅調に推移しており、技術者稼働率も高稼働を維持しております。また、経費削減策への取り組みや、ＰＲＭ（プロジェクト・リスク・マネジメント）活動により、利益改善に繋がりました。」
顧客企業のIT投資、技術者稼働率、経費削減、PRM活動による利益改善という従来の説明を継続している。 - FY2022前進有価証券報告書
「ＳＩサービス業務の売上高が伸びたことや、受注量の増加に伴いＩＴ技術者稼働率が高稼働を維持していること、また経費削減策の実施、ＰＲＭ（プロジェクト・リスク・マネジメント）活動により不採算プロジェクトが減少したことなどが利益率の改善に繋がりました。」
SIサービス売上の伸長、高いIT技術者稼働率、経費削減、PRMによる不採算プロジェクト減少が利益率改善につながった。 - FY2022-Q3前進有価証券報告書
「利益面におきましては、ＳＩサービス業務の売上高が伸びたことや、受注量の増加に伴いＩＴ技術者稼働率が高稼働を維持していること、また経費削減策の実施、ＰＲＭ（プロジェクト・リスク・マネジメント）活動により不採算プロジェクトが減少したことなどが利益改善に繋がりました。」
IT技術者稼働率の高稼働を維持し、経費削減とPRM活動による不採算プロジェクト減少が利益改善につながった。 - FY2022-Q1対処有価証券報告書
「利益面におきましては、顧客企業の設備投資需要の回復に伴い、ＩＴ技術者稼働率も回復傾向にあります。また、経費削減策への取り組みや、ＰＲＭ（プロジェクト・リスク・マネジメント）活動により、利益改善に繋がりました。」
製造業等の設備投資需要の回復に伴いIT技術者稼働率が回復傾向となり、経費削減策とPRM活動により利益改善につながった。 - FY2021悪化有価証券報告書
「利益面におきましては、ＳＩサービスの売上高が伸びなかったことや、利益率の高いソフトウエアプロダクト製品の消費税増税対応版特需の反動による売上減少などが影響し利益率を押し下げました。」
高い技術者稼働率やPRM活動を継続する一方、SI売上の低迷と高利益率商品の特需反動が利益率を押し下げた。 - FY2021-Q3悪化有価証券報告書
「利益面におきましては、顧客企業の厳しいＩＴ投資姿勢による受注環境悪化や利益率の高いソフトウエアプロダクト製品の消費税増税対応版特需の反動による売上減少などが影響し利益率を押し下げました。」
顧客企業の厳しいＩＴ投資姿勢による受注環境悪化が明示され、ソフトウェアプロダクト特需の反動と併せて利益率を押し下げた。 - FY2021-Q2悪化有価証券報告書
「利益面におきましては、利益率の高いソフトウエアプロダクト製品の消費税増税対応版特需の反動による売上減少などが影響し利益率を押し下げました。」
利益率の高いソフトウェアプロダクト製品の特需反動による売上減少が利益率を押し下げ、従来の利益改善基調に悪化要因が生じた。 - FY2021-Q1悪化有価証券報告書
「利益面におきましては、顧客企業のＩＴ投資は、今のところ前年同様に推移しており、ＩＴ技術者稼働率はこれまでの稼働率を維持しております。また、経費削減策を継続するとともに、ＰＲＭ（プロジェクト・リスク・マネジメント）活動に引き続き取り組んでまいりましたが、ソフトウエアプロダクト製品の消費税増税対応版特需の反動による売上減少なども影響し利益率を押し下げました。」
IT技術者稼働率は維持し、経費削減とPRM活動も継続したが、ソフトウェアプロダクト売上の反動減により利益率が押し下げられた。 - FY2020前進有価証券報告書
「利益面におきましては、顧客企業のＩＴ投資は引き続き堅調に推移しており、受注量の増加に伴いＩＴ技術者稼働率は高稼働を維持しております。また、経費削減策を継続するとともに、ＰＲＭ（プロジェクト・リスク・マネジメント）活動に引き続き取り組むことにより利益改善につながりました。」
高い技術者稼働率を維持し、経費削減策とPRM活動を継続した結果、営業利益は前年同期比33.4％増となった。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「利益面におきましては、顧客企業のＩＴ投資は引き続き堅調に推移しており、受注量の増加に伴いＳＥ稼働率は高稼働を維持しております。また、経費削減策を継続するとともに、ＰＲＭ（プロジェクト・リスク・マネジメント）活動に引き続き取り組むことにより利益改善につながりました。」
高いSE稼働率、経費削減策、PRM活動による利益改善という説明を継続している。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「利益面におきましては、顧客企業のＩＴ投資は引き続き堅調に推移しており、受注量の増加に伴いＩＴ技術者稼働率は高稼働を維持しております。また、経費削減策を継続するとともに、ＰＲＭ（プロジェクト・リスク・マネジメント）活動に引き続き取り組むことにより利益改善につながりました。」
高いIT技術者稼働率を維持し、経費削減策とPRM活動が利益改善につながったとの説明を継続している。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「利益面におきましては、顧客企業のＩＴ投資は引き続き堅調に推移しており、受注量の増加に伴いＩＴ技術者稼働率は高稼働を維持しております。また、経費削減策を継続するとともに、ＰＲＭ（プロジェクト・リスク・マネジメント）活動に引き続き取り組むことにより利益改善につながりました。」
顧客企業のIT投資を背景に技術者稼働率の高稼働を維持し、経費削減とPRM活動が利益改善につながったとの説明を継続している。 - FY2019再掲有価証券報告書
「利益面におきましては、顧客企業のＩＴ投資は引き続き堅調に推移しており、受注量の増加に伴いＩＴ技術者稼働率は高稼働を維持しております。また、経費削減策を継続するとともに、ＰＲＭ（プロジェクト・リスク・マネジメント）活動に引き続き取り組むことにより利益改善につながりました。」
高い技術者稼働率を維持し、経費削減とPRM活動が利益改善につながったとの説明を継続している。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「利益面におきましては、顧客企業のＩＴ投資は引き続き堅調に推移しており、受注量の増加に伴いＳＥ稼働率は高稼働を維持しております。また、経費削減策を継続するとともに、ＰＲＭ（プロジェクト・リスク・マネジメント）活動に引き続き取り組むことにより利益改善につながりました。」
高いSE稼働率を維持し、経費削減とPRM活動が利益改善につながったとの説明を継続している。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「利益面におきましては、顧客企業のＩＴ投資は引き続き堅調に推移しており、受注量の増加に伴いＳＥ稼働率は高稼働を維持しております。また、経費削減策を継続するとともに、ＰＲＭ（プロジェクト・リスク・マネジメント）活動に引き続き取り組むことにより利益改善につながりました。」
顧客企業のIT投資を背景にSE稼働率の高稼働を維持し、経費削減とPRM活動が利益改善につながったとの説明を継続している。 - FY2019-Q1対処有価証券報告書
「一方、利益面におきましては、顧客企業のＩＴ投資は引き続き堅調に推移しており、受注量の増加に伴いＳＥ稼働率は高稼働を維持しております。また、経費削減策を継続するとともに、ＰＲＭ（プロジェクト・リスク・マネジメント）活動の徹底などへの取り組みも利益改善につながりました。」
高いSE稼働率を維持し、経費削減とPRM活動の徹底が利益改善につながったと記載され、前年度の利益率悪化要因が当四半期には改善方向へ動いた。 - FY2018悪化有価証券報告書
「利益面におきましては、顧客のＩＴ投資が引き続き堅調に推移していることなどから、高いＳＥ稼働率を維持しております。また、経費削減、ＰＲＭ（プロジェクト・リスク・マネジメント）活動に取り組みました。しかしながら上期において、低収益となったプロジェクトが発生したことにより、利益の伸びが抑えられることとなりました。」
高いＳＥ稼働率を維持した一方、低収益プロジェクトにより利益の伸びが抑制され、利益改善の阻害要因が通期でも確認された。 - FY2018-Q3悪化有価証券報告書
「利益面におきましては、顧客のＩＴ投資が引き続き堅調に推移していることなどから、高いＳＥ稼働率を維持しております。また、経費削減、ＰＲＭ（プロジェクト・リスク・マネジメント）活動に取り組みましたが、上期において、一部で低収益となったプロジェクトが発生し、利益を押し下げました。」
高いSE稼働率は維持されたものの、低収益プロジェクトの発生による利益押下げが第3四半期累計でも確認され、利益率改善基調の悪化要因が続いている。 - FY2018-Q2悪化有価証券報告書
「利益面におきましては、顧客のＩＴ投資が引き続き堅調に推移していることなどから、高いＳＥ稼働率を維持しております。また、経費削減、ＰＲＭ（プロジェクト・リスク・マネジメント）活動に取り組みましたが、一部で低収益となったプロジェクトが発生し、利益を押し下げました。」
高いSE稼働率は維持したものの、低収益プロジェクトの発生により利益が押し下げられ、従来の利益率改善基調に悪化要因が現れた。 - FY2018-Q1悪化有価証券報告書
「一方、利益面におきましては、顧客企業のＩＴ投資は引き続き堅調に推移しており、受注量の増加に伴いＳＥ稼働率は高稼働を維持しておりますが、低収益となったプロジェクトが一部で発生し、売上高総利益率を押し下げました。」
SE稼働率は高稼働を維持したものの、低収益プロジェクトの発生により売上高総利益率が押し下げられ、従来の利益率改善基調から悪化要因が現れている。 - FY2017再掲有価証券報告書
「利益面におきましては、顧客のＩＴ投資が堅調に推移していることなどから、技術者の稼働率向上によるアイドルコストの低減が図られております。」
顧客IT投資を背景とした技術者稼働率向上とアイドルコスト低減を、利益改善の要因として再確認している。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「利益面におきましては、顧客のＩＴ投資が堅調に推移していることなどから、高いＳＥ稼働率を維持していることに加え、経費削減策や、プロジェクト原価管理の徹底などの取り組みを継続した結果、営業利益、経常利益ともに好調に推移しました。」
高いSE稼働率の維持が続き、経費削減やプロジェクト原価管理の継続とあわせて営業利益・経常利益が好調に推移したと記載されている。 - FY2017-Q2前進有価証券報告書
「利益面におきましては、顧客のＩＴ投資が引き続き堅調に推移していることなどから、高いＳＥ稼働率を維持しており売上高総利益率は21.0％と、前年同期比1.4ポイント改善しました。」
高いＳＥ稼働率を維持し、売上高総利益率が21.0％となった。前年同期比では1.4ポイント改善している。 - FY2017-Q1初出有価証券報告書
「利益面におきましては、顧客のＩＴ投資が引き続き堅調に推移していることなどから、高いＳＥ稼働率を維持しており売上高総利益率は20.9％と、前年同期比2.7ポイント改善しました。」
顧客ＩＴ投資の堅調さを背景に高いＳＥ稼働率を維持し、売上高総利益率が20.9％、前年同期比2.7ポイント改善したという業務実績を示している。