収益性の低いプロジェクト発生リスク
FY2016に初出。25回の記載のうち12回が「対処」で、最初の「対処」はFY2019-Q1。直近の記載はFY2026。
システムリサーチがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2017年。同じテーマの他社の中央値（2021年）より4年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2025年。17社中5社が悪化側に。
直近の記載が「対処」なのは、ほかに8社。
- FY2026対処有価証券報告書
「ＰＲＭ（プロジェクト・リスク・マネジメント）活動を実施することにより、赤字プロジェクト・低採算プロジェクトの縮小に繋がりました。」
PRM活動により赤字・低採算プロジェクトの縮小につながったと記載している。なお、当連結会計年度末の受注損失引当金残高はない。 - 2026-05-11対処決算
「また高収益案件へのシフトを進めたことや、ＰＲＭ（プロジェクト・リスク・マネジメント）活動によるプロジェクトリスク管理の徹底により利益率が改善しました。」
高収益案件へのシフトとPRM活動による利益率改善が、収益性の低いプロジェクト発生リスクへの対応効果として示された。 - FY2026-H1対処有価証券報告書
「また、案件の選別や、PRM（プロジェクト・リスク・マネジメント）活動によるプロジェクトリスク管理の徹底により粗利率が改善したことに加え、広告宣伝費の計画未消化などの要因により販売管理費が抑制されたことで利益額が増加しました。」
案件選別とPRMによるリスク管理の徹底により粗利率が改善したと記載され、収益性の低いプロジェクト発生リスクへの対応効果が示された。 - FY2025再掲有価証券報告書
「当社では、品質管理強化に向けたＰＲＭ (プロジェクト・リスク・マネジメント）活動を強化した「ＰＲｉＭＥＲ」（注）を重要な柱として位置付け、システム開発部門、経営企画部門が連携を密にし、受注時の利益の確保とリスク回避のための改善活動を組織的に推進しております。」
低採算プロジェクトの発生可能性を残しつつ、PRiMERによる受注時からの利益確保・リスク回避を継続している。 - FY2024再掲有価証券報告書
「当社では、品質管理強化に向けたＰＲＭ (プロジェクト・リスク・マネジメント）活動を強化した「ＰＲｉＭＥＲ」を重要な柱として位置付け、システム開発部門、経営企画部門が連携を密にし、受注時の利益の確保とリスク回避のための改善活動を組織的に推進しております。」
PRiMERを重要な柱として、受注時から利益確保とリスク回避を行う説明を継続している。 - FY2024-Q1対処有価証券報告書
「利益面におきましては、顧客企業のＩＴ投資は堅調に推移しており、技術者の稼働率も高い水準を維持しております。また、高収益の案件を受注出来たことや、ＰＲＭ（プロジェクト・リスク・マネジメント）活動による不採算プロジェクトを発生させない取り組みが利益確保に繋がりました。」
高収益案件の受注とPRM活動による不採算プロジェクトの発生防止が利益確保につながったと記載され、低採算案件リスクへの対応効果を示している。 - FY2023-Q2対処有価証券報告書
「利益面におきましては、高収益の案件を受注出来たことやＰＲＭ（プロジェクト・リスク・マネジメント）活動が利益改善に繋がりました。」
高収益案件の受注とPRM活動による利益改善が記載され、低採算プロジェクトに関するリスクへの対応効果が示されている。 - FY2023-Q1顕在化有価証券報告書
「受注損失引当金 － 2,192」
FY2022年度末にはゼロだった受注損失引当金が、当第1四半期末に2,192千円計上され、低採算プロジェクトのリスクが財務諸表上再び現れている。 - FY2022対処有価証券報告書
「ＰＲＭ強化策“ＰＲｉＭＥＲ”を運用することにより、赤字プロジェクト・低採算プロジェクトの縮小に繋がりました。」
PRiMERの運用により赤字・低採算プロジェクトが縮小したと記載している。また、当連結会計年度末の受注損失引当金残高はゼロである。 - FY2022-Q3対処有価証券報告書
「ＰＲＭ（プロジェクト・リスク・マネジメント）活動により不採算プロジェクトが減少したことなどが利益改善に繋がりました。」
PRM活動により不採算プロジェクトが減少したと記載され、低採算案件リスクへの対応効果が示された。 - FY2022-Q2対処有価証券報告書
「ＰＲＭ（プロジェクト・リスク・マネジメント）活動により不採算プロジェクトが減少し、残業代が抑制されたことなどが利益改善に繋がりました。」
不採算プロジェクトの減少が記載され、PRM活動による低採算案件リスクへの対応が前進した。 - FY2021対処有価証券報告書
「当連結会計年度末における引当金残高はありません。」
PRiMERによる受注時からのリスク回避・改善活動を継続し、当年度末の受注損失引当金残高はゼロとなった。低採算プロジェクトのリスクは残るが、財務上の引当残高は前年度から解消している。 - FY2021-Q2顕在化有価証券報告書
「受注損失引当金 － 2,378」
当第2四半期連結会計期間末に受注損失引当金2,378千円が計上され、低採算プロジェクトのリスクが財務諸表上示された。 - FY2020対処有価証券報告書
「当社では、品質管理強化に向けたＰＲＭ (プロジェクト・リスク・マネジメント）活動を強化した新体系「ＰＲｉＭＥＲ」を重要な柱として位置付け、システム開発部門、経営企画部門が連携を密にし、受注時の利益の確保とリスク回避のための改善活動を組織的に推進しております。」
低収益・不採算プロジェクトのリスクに対し、PRiMERを重要な柱として受注時から組織的にリスク回避を進めている。 - FY2020-Q3顕在化有価証券報告書
「受注損失引当金 3,104 16,683」
受注損失引当金が前連結会計年度末の3,104千円から16,683千円へ増加し、低採算プロジェクトに関する損失見積りの増加が財務諸表上示された。 - FY2020-Q2顕在化有価証券報告書
「受注損失引当金 3,104 15,029」
受注損失引当金が前連結会計年度末の3,104千円から15,029千円へ増加し、低採算プロジェクトに関する損失見積りが財務諸表上拡大している。 - FY2019対処有価証券報告書
「その結果、新ＰＲＭ強化策“ＰＲｉＭＥＲ”を構築し、運用を開始いたしました。今後は、ＰＲｉＭＥＲを運用し、改善を繰り返すことによりさらに強固なものに改善し運用することにより再発防止に努めてまいります。」
低採算プロジェクトの再発防止策として、新PRM体系「PRiMER」の運用を開始した。 - FY2019-Q1対処有価証券報告書
「一方、利益面におきましては、顧客企業のＩＴ投資は引き続き堅調に推移しており、受注量の増加に伴いＳＥ稼働率は高稼働を維持しております。また、経費削減策を継続するとともに、ＰＲＭ（プロジェクト・リスク・マネジメント）活動の徹底などへの取り組みも利益改善につながりました。」
前年度上期に発生した低収益プロジェクトによる利益率低下に対し、PRM徹底や経費削減を通じて当四半期の利益改善が記載されている。 - FY2018顕在化有価証券報告書
「前連結会計年度から継続して、当連結会計年度においても赤字プロジェクト・低収益プロジェクト縮小に取組んでおりましたが、上期において低収益プロジェクトが発生し、利益率の伸びが抑えられることとなりました。」
低収益プロジェクトが当年度上期にも実際に発生し、利益率の伸びを抑制した。 - FY2018-Q3顕在化有価証券報告書
「利益面におきましては、顧客のＩＴ投資が引き続き堅調に推移していることなどから、高いＳＥ稼働率を維持しております。また、経費削減、ＰＲＭ（プロジェクト・リスク・マネジメント）活動に取り組みましたが、上期において、一部で低収益となったプロジェクトが発生し、利益を押し下げました。」
低収益プロジェクトが上期に実際に発生し、PRMや経費削減の取組みにもかかわらず利益を押し下げた。 - FY2018-Q2顕在化有価証券報告書
「また、経費削減、ＰＲＭ（プロジェクト・リスク・マネジメント）活動に取り組みましたが、一部で低収益となったプロジェクトが発生し、利益を押し下げました。」
低収益プロジェクトが当四半期累計期間にも発生し、利益を押し下げる形でリスクが実際に現れている。 - FY2018-Q1顕在化有価証券報告書
「低収益となったプロジェクトが一部で発生し、売上高総利益率を押し下げました。」
低収益プロジェクトが実際に発生し、売上高総利益率を押し下げた。受注損失引当金も前年度末の26,155千円から49,104千円へ増加している。 - FY2017顕在化有価証券報告書
「受注損失引当金繰入額 ― 26,155千円」
収益性の低いプロジェクトに関するリスクが、FY2017に26,155千円の受注損失引当金繰入額として財務上発生している。 - FY2017-Q3顕在化有価証券報告書
「受注損失引当金 － 973」
当第3四半期連結会計期間末に受注損失引当金973千円が計上されており、低採算案件に関するリスクへの引当が実際に発生していることが財務諸表上示されている。 - FY2016初出有価証券報告書
「しかしながら、受託した案件のうち、開発の難易度やバグ(コンピュータプログラムに含まれる誤りや不具合のこと)等の想定外のコスト発生のため、収益の低いプロジェクトが発生した場合には、当社の業績に影響を及ぼす可能性があります。」
開発難易度やバグによる想定外コストを、低採算プロジェクトの発生要因としている。