ストックオプションによる株式価値希薄化リスク
FY2016に初出。29回の記載のうち21回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2018。直近の記載は2026-08-14。
プロシップがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2017年。同じテーマの他社の中央値（2020年）より3年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2017年。68社中37社が悪化側に。
直近の記載が「顕在化」なのは、ほかに71社。
- FY2026顕在化有価証券報告書
「権利行使 601,600 失効 476,400 未行使残 －」
第9回新株予約権について601,600株の権利行使により株式発行が発生し、残り476,400株は失効して未行使残がなくなった。 - FY2026-H1顕在化有価証券報告書
「2025年４月１日～2025年９月30日 （注） 148,500 15,819,200 153,994 924,573 153,846 890,024 （注）1 新株予約権の行使による増加であります。」
当中間連結会計期間に新株予約権の行使により148,500株が発行済株式総数の増加となり、潜在的な希薄化の一部が実際の株式発行として発生した。 - FY2025-H1顕在化有価証券報告書
「2024年４月１日～2024年９月30日 （注） 55,900 15,670,700 47,726 770,578 47,726 736,178 （注）新株予約権の行使による増加であります。」
新株予約権の行使により55,900株が発行済株式総数の増加となり、潜在的な希薄化の一部が実際の株式発行として発生した。 - FY2024悪化有価証券報告書
「また今後は、優秀な人材を確保すると共に取締役及び従業員のモチベーションの向上を図るため、譲渡制限付株式報酬の付与を実施することと致しました。ストック・オプションの権利行使が行われた場合には、１株当たりの株式価値が希薄化する可能性があります。」
ストック・オプションに加えて譲渡制限付株式報酬が導入され、株式報酬に伴う希薄化や株式需給へのリスクの対象が広がった。当期には新株予約権行使による5,000株の発行も発生している。 - FY2023顕在化有価証券報告書
「普通株式 （注）１ 15,502,800 107,000 - 15,609,800」
新株予約権の行使により107,000株が発行済株式総数の増加となり、潜在的希薄化の一部が実際の株式発行として発生している。期末時点で第8回新株予約権443,000株、第9回新株予約権625,000株が残存している。 - FY2023-Q2顕在化有価証券報告書
「2022年７月１日～2022年９月30日 （注） 92,400 15,605,800 60,221 716,084 60,221 681,684 （注）新株予約権の行使による増加であります。」
当第2四半期会計期間に新株予約権の行使により92,400株が発行済株式総数の増加となり、潜在的希薄化の一部が実際の株式発行として発生した。 - FY2023-Q1顕在化有価証券報告書
「2022年４月１日～2022年６月30日 （注） 10,600 15,513,400 6,908 655,862 6,908 621,462 （注）新株予約権の行使による増加であります。」
当第1四半期に新株予約権の行使により10,600株が発行済株式総数の増加となり、潜在的希薄化の一部が実際の株式発行として発生した。 - FY2022顕在化有価証券報告書
「普通株式 （注）１ 15,385,800 117,000 - 15,502,800」
新株予約権の行使により117,000株が発行済株式総数の増加となり、潜在的希薄化の一部が実際の株式発行として発生している。 - FY2022-Q3顕在化有価証券報告書
「2021年10月１日～2021年12月31日 (注) 53,700 15,457,900 38,257 617,935 38,257 583,535 （注）新株予約権の行使による増加であります。」
当第3四半期会計期間に新株予約権の行使により53,700株が発行済株式総数の増加となり、潜在的希薄化の一部が実際の株式発行として発生した。 - FY2022-Q2悪化有価証券報告書
「2021年10月29日の取締役会において、2021年６月22日開催の第52回定時株主総会で承認されました、会社法第236条、第238条および第239条の規定に基づくストック・オプションとしての新株予約権の発行について、下記のとおり決議いたしました。 １．新株予約権の目的である株式の種類および数 当社普通株式 699,000株」
2021年10月29日の取締役会決議により、699,000株を目的とする新株予約権の発行が具体化した。行使期間は2023年11月13日から2025年11月12日までとされ、潜在的な希薄化エクスポージャーが拡大している。 - FY2022-Q1顕在化有価証券報告書
「2021年４月１日～2021年６月30日 （注） 2,800 15,388,600 1,824 569,411 1,824 535,011 （注）新株予約権の行使による増加であります。」
当第1四半期会計期間に新株予約権の行使により2,800株が発行済株式総数の増加となり、潜在的希薄化の一部が実際の株式発行として発生している。 - FY2021悪化有価証券報告書
「普通株式 800,000株を上限とする。うち、取締役（監査等委員である取締役を除く。）を対象とする割当は120,000株を上限とし、監査等委員である取締役を対象とする割当は60,000株を上限とする。」
2021年6月22日決議により、目的株式数800,000株を上限とする新たなストック・オプション枠が設定された。また、当期には新株予約権行使による153,800株の発行済株式数増加も発生しており、潜在的希薄化エクスポージャーが拡大している。 - FY2021-Q3顕在化有価証券報告書
「2020年10月１日～2020年12月31日 (注) 132,800 15,371,000 46,366 557,940 46,366 523,540 （注）新株予約権の行使による増加であります。」
当第3四半期会計期間に新株予約権の行使により132,800株が発行済株式総数の増加となり、潜在的な希薄化の一部が実際の株式発行として発生している。 - FY2021-Q2顕在化有価証券報告書
「2020年７月１日～ 2020年９月30日 （注） 6,200 15,238,200 3,368 511,573 3,368 477,173 （注）新株予約権の行使による増加であります。」
当第2四半期会計期間に新株予約権の行使により6,200株が発行済株式総数の増加となり、潜在的希薄化の一部が実際の株式発行として発生している。 - FY2020-Q3顕在化有価証券報告書
「2019年10月１日～2019年12月31日 (注) 38,800 15,206,400 20,315 495,283 20,315 460,883 （注）新株予約権の行使による増加であります。」
当第3四半期会計期間に新株予約権の行使により38,800株が発行済株式総数の増加となり、潜在的な希薄化の一部が実際の株式発行として発生している。 - FY2020-Q2顕在化有価証券報告書
「2019年７月１日～2019年９月30日 （注） 5,200 15,167,600 1,641 474,968 1,641 440,568 （注）新株予約権の行使による増加であります。」
当第2四半期会計期間に新株予約権の行使により5,200株が発行済株式総数の増加となり、前期末に具体化した潜在的希薄化の一部が実際の株式発行として発生した。 - FY2020-Q1悪化有価証券報告書
「2019年７月30日の取締役会において、2019年６月19日開催の第50回定時株主総会で承認されました、会社法第236条、第238条および第239条の規定に基づくストック・オプションとしての新株予約権の発行について、下記のとおり決議いたしました。 １．新株予約権の目的である株式の種類および数 当社普通株式 653,000株」
新株予約権の発行が取締役会で決議され、目的株式数653,000株、行使期間2021年8月15日から2024年8月14日までの潜在的希薄化エクスポージャーが具体化した。権利行使による株式発行自体は当四半期末時点では発生していない。 - FY2019悪化有価証券報告書
「普通株式 800,000株を上限とする。うち、取締役（監査等委員である取締役を除く。）を対象とする割当は120,000株を上限とし、監査等委員である取締役を対象とする割当は60,000株を上限とする。」
2019年6月19日決議の新株予約権について、目的株式数800,000株を上限とする新たな付与枠を記載している。加えて、当期には新株予約権行使による58,000株の発行済株式数増加も発生しており、潜在的希薄化エクスポージャーが拡大している。 - FY2019-Q3顕在化有価証券報告書
「平成30年10月１日～ 平成30年12月31日(注)1 6,600 7,551,400 4,167 454,507 4,167 420,107 （注）１．新株予約権の行使による増加であります。」
当第3四半期会計期間に新株予約権の行使により6,600株が発行済株式総数の増加となり、潜在的希薄化の一部が引き続き実際の株式発行として発生している。 - FY2019-Q2顕在化有価証券報告書
「5,800 7,544,800 3,662 450,339 3,662 415,939 （注）新株予約権の行使による増加であります。」
当第2四半期会計期間に新株予約権の行使により5,800株が発行済株式総数の増加となり、潜在的な希薄化の一部が実際の株式発行として発生している。 - FY2019-Q1顕在化有価証券報告書
「平成30年４月１日～平成30年６月30日(注) 9,200 7,539,000 5,809 446,676 5,809 412,276 (注) 新株予約権の行使による増加であります。」
当第1四半期に新株予約権の行使により9,200株が発行済株式総数の増加となり、潜在的な希薄化の一部が引き続き実際の株式発行として発生している。 - FY2018顕在化有価証券報告書
「当事業年度の処理自己株式には、ストック・オプションの行使による185,000株、274,355,000円が含まれております。」
ストック・オプションの権利行使により185,000株の自己株式が処分され、潜在的希薄化の一部が実際の株式処分として発生した。期末には第6回新株予約権184,000株、第7回新株予約権306,400株が未行使残として残っている。 - FY2018-Q2悪化有価証券報告書
「当第2四半期会計期間において発行した新株予約権は、次のとおりであります。」
新株予約権3,368個、目的となる株式336,800株の発行を記載しており、将来の権利行使による潜在的な希薄化可能性が具体化している。権利行使期間は平成31年9月20日から平成34年9月19日までで、当四半期末時点で希薄化自体が発生したとは記載されていない。 - FY2017悪化有価証券報告書
「株式の数 400,000株を上限とする。うち、取締役（監査等委員である取締役を除く。）を対象とする割当は60,000株を上限とし、監査等委員である取締役を対象とする割当は30,000株を上限とする。」
平成29年6月21日開催の定時株主総会で、取締役・従業員等向けに新株予約権の対象株式数を400,000株上限とする決議を記載しており、潜在的な希薄化可能性が具体化している。 - FY2016初出有価証券報告書
「ストックオプションの権利行使が行われた場合には、１株当たりの株式価値が希薄化する可能性があります。」
人材確保・意欲向上の手段としてストックオプションを用いる一方、権利行使による希薄化可能性を記載している。