ケイブ（3760）・事実対処
Google・Apple向け販売実績への集中
FY2017に初出。9回の記載のうち5回が「対処」で、最初の「対処」はFY2019。直近の記載はFY2026。
9記載
10年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
特定顧客・企業グループへの売上依存313社が書いているテーマ・逆風327社・追い風3社
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。92社中29社が悪化側に。
直近の記載が「対処」なのは、ほかに38社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている187社のうち14社を表示しています。上の文は187社すべてから計算しています。このテーマの331件の変遷のうち、比べているのは200件です。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2026対処有価証券報告書
「株式会社MIXI 6,518,017 54.3 Apple Inc. 2,236,578 18.6 Google LLC 1,279,251 10.6」
主要3社の販売実績比率は合計83.5％となり、前期のMIXI・Apple・Google合計88.7％から集中度が低下した。ただし、3社で売上高の大半を占める構造は継続している。 - FY2025対処有価証券報告書
「株式会社MIXI 7,261,936 51.9 Apple Inc. 3,478,463 24.9 Google LLC 1,671,694 11.9」
主要3社の販売実績比率は合計88.7％となり、前期の96.3％から集中度が低下した。ただし、MIXI、Apple、Googleで売上の大半を占める構造は継続している。 - FY2024悪化有価証券報告書
「株式会社MIXI 7,450,541 60.7 Apple Inc. 2,985,004 24.3 Google LLC 1,383,935 11.3」
主要販売先3社の売上高比率が合計96.3％となり、前期の上位3社合計70.9％から集中度が大きく上昇した。構成もMIXIが60.7％を占める形となっている。 - FY2022対処有価証券報告書
「Google Inc. 399,906 28.4 GMOペイメントゲートウェイ株式会社 298,260 21.2 Apple Inc. 248,532 17.6」
Google、GMOペイメントゲートウェイ、Appleの上位3社で売上高の67.2％となり、前期のGoogle・Apple・KADOKAWA上位3社の70.9％から集中度が低下した。 - FY2021対処有価証券報告書
「Google Inc. 551,445 32.4 Apple Inc. 364,444 21.4 株式会社KADOKAWA 292.092 17.1」
Google・Appleの販売実績割合は合計53.8％となり、前期の70.7％から低下した。一方、株式会社KADOKAWAが17.1％を占め、主要販売先の構成が変化している。 - FY2020再定義有価証券報告書
「Google Inc. 685,118 40.8 Apple Inc. 501,914 29.9 株式会社フォワードワークス 335,200 20.0」
Google・Appleの販売実績割合は合計70.7％まで低下した一方、株式会社フォワードワークスが20.0％を占め、上位3社で90.7％となった。大口販売先集中の構造が、Google・Apple中心から新たな顧客を含む構成へ変化している。 - FY2019対処有価証券報告書
「Google Inc. 867,053 45.9 Apple Inc. 743,618 39.3」
GoogleとAppleの販売実績割合は合計85.2％となり、前期の87.5％から集中度が低下した。ただし両社で販売実績の大半を占める構造は継続している。 - FY2018悪化有価証券報告書
「Google Inc. 1,086,854 45.9 Apple Inc. 983,898 41.6」
GoogleとAppleの販売実績割合がそれぞれ45.9％、41.6％となり、両社合計は87.5％に上昇した。前期の合計81.2％から販売先集中度が高まっている。 - FY2017初出有価証券報告書
「Google Inc. 1,232,006 43.7 Apple Inc. 1,056,964 37.5」
当期販売実績に占める割合はGoogle Inc.が43.7％、Apple Inc.が37.5％で、両社合計で81.2％となっている。