アプリケーション製品販売の下期主体化
FY2017-Q1に初出。22回の記載のうち8回が「再掲」。直近の記載はFY2024。
サイオスがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2022年。同じテーマの他社の中央値（2021年）より1年遅い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2026年。27社中11社が悪化側に。
直近の記載が「削除」なのは、ほかに4社。
- FY2024削除有価証券報告書
「サイオステクノロジー株式会社の金融機関向け経営支援システム販売事業を会社分割し、その株式を住信SBIネット銀行株式会社に売却」
金融機関向け経営支援システム販売事業は2024年12月2日に会社分割・株式譲渡が実施され、当社グループの事業としては終了した。 - FY2024-H1再掲有価証券報告書
「金融機関向け及び文教向けのシステム開発・構築支援、金融機関向け経営支援システム販売は減収となりました。」
金融機関向け・文教向けのシステム開発支援及び金融機関向け経営支援システム販売の減収が続いており、案件動向や販売時期による変動が引き続き示されている。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「金融機関向け経営支援システム販売は減収となりました。」
金融機関向け経営支援システム販売の減収が続いており、販売時期の偏りや大型案件動向による変動が引き続き示されている。 - FY2023-Q1悪化有価証券報告書
「金融機関向け経営支援システム販売は減収となりました。」
前年度まで堅調な増収が記載されていた金融機関向け経営支援システム販売が、当第1四半期には減収となった。 - FY2022悪化有価証券報告書
「半導体不足によるハードウェア等の納期遅延により顧客の投資計画に遅延や見直しが生じている影響を受けて、金融機関向け経営支援システム販売が減収となりました。」
金融機関向け経営支援システム販売は、半導体不足による顧客投資計画の遅延・見直しを受け、通期でも減収となった。 - FY2022-Q3悪化有価証券報告書
「一方、半導体不足によるハードウェア等の納期遅延により顧客のプロジェクトに遅延が生じている影響を受けて、金融機関向け経営支援システム販売が減収となりました。」
前年度まで堅調な増収が記載されていた金融機関向け経営支援システム販売が、半導体不足による顧客プロジェクト遅延の影響を受けて減収となった。 - FY2022-Q1悪化有価証券報告書
「システム開発・構築支援は好調な増収、「Gluegentシリーズ」(*6)は堅調な増収となったものの、金融機関向け経営支援システム販売の減収及び収益認識会計基準等の適用による影響のため、売上高は1,523百万円（前年同期比0.8％減）となりました。」
前年度まで順調な増収が記載されていた金融機関向け経営支援システム販売が減収となり、アプリケーション事業の売上高減少要因となった。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「また、システム開発・構築支援は順調な増収、金融機関向け経営支援システム販売は堅調な増収となりました。」
金融機関向け経営支援システム販売は堅調な増収となり、前年度から続いていた販売時期の偏りや受注遅延による影響は、当第3四半期累計期間では表面化していない。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「「Gluegentシリーズ」(*8)は好調、金融機関向け経営支援システム販売は順調な増収となりました。」
金融機関向け経営支援システム販売は順調な増収となり、前年度から続いていた販売時期の偏りや受注遅延の影響は当四半期累計期間では表面化していない。Gluegentシリーズも好調に推移した。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「金融機関向け経営支援システム販売も、前下期に受注した案件が売上計上されたことにより、順調な増収となりました。」
前年度から続く金融機関向け案件の販売時期のずれについて、前下期受注案件の売上計上により当第2四半期も順調な増収となった。 - FY2020-Q1対処有価証券報告書
「金融機関向け経営支援システム販売は、前下期に受注した案件が売上計上されたことにより、好調な増収となりました。」
前年度に受注時期のずれ込みや販売時期の下期偏重が記載されていた金融機関向け経営支援システムについて、前下期受注案件の売上計上により当第1四半期は好調な増収となった。 - FY2019悪化有価証券報告書
「また、利益率の高い自社製品のMFP向けソフトウェア製品および金融機関向け経営支援システム販売が減収となったこと、「Gluegentシリーズ」等において研究開発費が増加したことにより、セグメント損失は４百万円（前年同期は174百万円の利益）となりました。」
金融機関向け経営支援システム販売は年度ベースで減収となり、利益率の高い自社製品の減収等によりアプリケーション事業の利益面が悪化した。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「一方、金融機関向け経営支援システム販売は第４四半期主体で見込んでいることから、前年同期比では減収となりました。」
金融機関向け経営支援システム販売を第4四半期主体とする販売時期の偏りが、引き続き前年同期比減収の要因として記載されている。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「一方、金融機関向け経営支援システム販売は、下期主体で見込んでいることから、前年同期比では減収となりました。」
金融機関向け経営支援システム販売を下期主体とする販売時期の偏りが引き続き前年同期比減収の要因として記載されている。 - FY2019-Q1悪化有価証券報告書
「一方、前年同期に好調であった金融機関向け経営支援システム販売は、減収となりました。」
前年度第1四半期には受注遅延案件の一部受注により大幅増収となっていた金融機関向け経営支援システム販売が、当第1四半期には減収となった。 - FY2018-Q3悪化有価証券報告書
「一方、金融機関向け経営支援システムの販売は、主要顧客の地方銀行等において設備投資の意思決定が長期化しているため、足元で厳しい状況に転じているものの、当第３四半期累計期間では増収増益となりました。」
前年度の受注遅延や販売時期のずれ込みに続き、地方銀行等の設備投資意思決定の長期化により、金融機関向け経営支援システムの販売が足元で厳しい状況に転じたと記載された。ただし、第3四半期累計期間では増収増益となっている。 - FY2018-Q2対処有価証券報告書
「地方銀行等を主要顧客とする金融機関向け経営支援システムの販売は大幅な増収となりました。」
前年度に受注遅延や販売時期のずれ込みが説明されていた金融機関向け案件について、当第2四半期累計期間は大幅な増収となった。ただし、遅延案件全体の解消までは記載されていない。 - FY2018-Q1対処有価証券報告書
「金融機関向け経営支援システムは、営業強化に加え、前期下期に遅れが生じていた受注の一部が当第１四半期連結累計期間に受注となった影響もあり、大幅な増収となりました。」
前年度に受注遅延として説明されていた金融機関向け案件の一部が当第1四半期に受注となり、販売時期の遅れによる影響は一部緩和された。ただし、遅延案件全体の解消までは記載されていない。 - FY2017悪化有価証券報告書
「一方で、金融機関を主要顧客とするアプリケーション製品の販売は、受注に遅れが生じており大幅な減少となりました。」
第3四半期までの下期主体化・売上計上ずれ込みという説明から、通期では受注遅延による大幅減少が明記された。 - FY2017-Q3売上計上の一部が第4四半期へずれ込み有価証券報告書
「一方で、地方銀行等を主要顧客とするアプリケーション製品の販売が、上期偏重であった前期に対し、当期は下期主体で見込んでいること、また、当第３四半期に計上を見込んでいた売上の一部が第４四半期にずれ込んだことから、前年同期比では大幅に減少しました。」
下期主体という販売時期の変化に加え、第3四半期に見込んでいた売上の一部が第4四半期へずれ込んだことが新たに説明された。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「一方で、地方銀行等を主要顧客とするアプリケーション製品の販売が、上期偏重であった前期に対し、当期は下期主体で見込んでいることから、前年同期比では大幅に減少しました。」
地方銀行等向けアプリケーション製品の販売が下期主体となる見込みで、第2四半期累計期間でも前年同期比の大幅減少要因として継続している。 - FY2017-Q1初出有価証券報告書
「地方銀行等を主要顧客とするアプリケーション製品の販売が、上期偏重であった前期に対し、当期は下期主体で見込んでいることから、第１四半期における前年同期比では大幅に減少しました。」
地方銀行等向けアプリケーション製品の販売時期について、前期の上期偏重から当期は下期主体へ変化すると説明され、第1四半期の前年同期比減少要因として記載されている。