グローバル成長に向けた多様な人材の確保・育成
FY2016に初出。10回の記載のうち5回が「再掲」。直近の記載はFY2024。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに79社。
- FY2024前進有価証券報告書
「管理職に占める女性労働者の割合 15.5％ 10.5％ 20％（2025年度） 男性労働者の育児休業取得率 38.5％ 100.0％ 100％（2025年度） 労働者の男女の賃金の差異 76.3％ 78.4％ 80％（2025年度） 有給休暇取得率 74.9％ 69.8％ 80％（2025年度） 離職率 6.4％ 7.7％ 5％以下（毎年）」
人的資本について2024年度実績と2025年度目標を更新した。男性育児休業取得率は100％となった一方、女性管理職比率、有給休暇取得率、離職率などについても具体的な目標・実績を開示した。 - FY2023前進有価証券報告書
「こうした取り組みの結果、2023年８月には、女性活躍推進法に基づく優良企業として、厚生労働大臣より「えるぼし認定」を取得しました（当社は３つ星を、国内主要子会社のサイオステクノロジー株式会社は２つ星を取得）。」
女性採用の強化、女性管理職の育成等の結果として、当社がえるぼし3つ星、サイオステクノロジー株式会社が2つ星の認定を取得した。また、管理職女性比率20％、男性育児休業取得率100％、男女賃金差異80％、有給休暇取得率80％を2025年度目標として開示した。 - FY2022再掲有価証券報告書
「当社グループは、キャリア採用及び新規学卒者採用はもとより、グローバル人材採用を強化する等、幅広い人材の確保に取り組んでいます。また、障がい者雇用の拡大にも取り組み、多様かつ包摂的な職場環境の実現に取り組んでまいります。」
キャリア採用、新卒採用、グローバル人材採用、障がい者雇用及び包摂的な職場環境を重視する方針が継続している。 - FY2021再掲有価証券報告書
「当社グループは、キャリア採用及び新規学卒者採用はもとより、グローバル人材採用を強化する等、幅広い人材の確保に取り組んでいます。また、障がい者雇用の拡大にも取り組み、多様かつ包摂的な職場環境の実現に取り組んでまいります。」
グローバル人材採用、障がい者雇用、多様で包摂的な職場環境及び人材育成への投資を重視する方針が継続している。 - FY2020再掲有価証券報告書
「当社グループは、キャリア採用及び新規学卒者採用はもとより、グローバル人材採用を強化する等、幅広い人材の確保に取り組んでいます。また、障がい者雇用の拡大にも取り組み、多様かつ包摂的な職場環境の実現に取り組んでまいります。」
グローバル人材採用、障がい者雇用、多様で包摂的な職場環境及び人材育成への投資を重視する方針が継続している。 - FY2019前進有価証券報告書
「また、障がい者雇用の拡大にも取り組み、多様かつ包摂的な職場環境の実現に取り組んでまいります。さらに当社グループは、従業員がその能力を存分に発揮できる環境を整え、一人ひとりの考え・個性を尊重し、お互いを高め合いながらチームとしてパフォーマンスを最大化させることを目指して、新人事制度を導入しております。」
グローバル人材採用の強化に加え、障がい者雇用の拡大、多様で包摂的な職場環境及び新人事制度の導入という具体的な人材施策が示された。 - FY2018-Q2前進有価証券報告書
「また、「継続的な研究開発投資」としてSIOS Technology Corp.がサウスカロライナ大学にR＆Dセンターを開設し、先進AIの技術開発及び人材確保への取り組みを強化しています。」
サウスカロライナ大学へのR&Dセンター開設を通じ、先進AI分野の人材確保への取り組みを具体化・強化した。 - FY2017再掲有価証券報告書
「当社グループは、日本国内にとどまらず、米州、欧州、アジア・オセアニア地域等、グローバルに事業活動を展開しております。それぞれの地域で更なる成長を実現するためには、優秀な人材の確保が不可欠です。つきましては、地域に制限を持たず多様な人材の確保を推進してまいります。」
グローバル成長に向け、地域を限定しない多様な人材の確保を推進する方針が再掲されている。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「平成29年10月１日に持株会社体制へ移行したことで組織体制の強化を推進していくとともに、今後もテクノロジーと人材への投資を継続していきます。」
テクノロジーと人材への投資を継続する方針が再確認されているが、新たな採用地域や人材施策の具体化は記載されていない。 - FY2016初出有価証券報告書
「当社グループは、日本国内にとどまらず、米州、欧州、アジア・オセアニア地域等、グローバルに事業活動を展開しております。それぞれの地域で更なる成長を実現するためには、優秀な人材の確保が不可欠です。つきましては、地域に制限を持たず多様な人材の確保を推進してまいります。」
各地域での成長に向け、地域を限定しない多様な人材の確保を課題・取組みとして明示している。