コスト削減と広告宣伝・販売促進費の効率的配分
FY2020に初出。13回の記載のうち6回が「前進」で、最初の「前進」はFY2021-Q1。直近の記載は2026-08-14。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに40社。
- FY2026-H1再掲有価証券報告書
「５．コスト削減又は効率的配分の徹底 ① 経費削減活動の徹底を継続 ② 販売スタイル別のセグメントへの変更や生産部門統一化による、効率的かつ効果的なコスト配分の徹底」
経費削減の継続及び販売スタイル別セグメント・生産部門統一化によるコスト配分の徹底を、継続企業の前提に関する対応策として再掲している。 - FY2024再掲有価証券報告書
「５．コスト削減又は効率的配分の徹底 ① 経費削減活動の徹底を継続 ② 販売スタイル別のセグメントへの変更や生産部門統一化による、効率的かつ効果的なコスト配分の徹底」
経費削減の継続に加え、販売スタイル別セグメント及び生産部門統一化によるコスト配分を徹底する対応策を継続している。 - FY2023再掲有価証券報告書
「各セグメントに共通する商品開発部門を含めた管理部門としましては、コンセプトにマッチした商品開発のスピード化や原価の低いOEM商品の開発、当社グループの文化となっているコスト削減プロジェクトを推進しております。」
商品開発の迅速化、低原価OEM商品の開発及びコスト削減プロジェクトを継続している。 - FY2023-Q2再定義有価証券報告書
「② ＥＣ部門や生産部門統一化による、効率的かつ効果的なコスト配分の徹底」
従来の経費削減活動や広告宣伝費の効率配分に加え、ＥＣ部門と生産部門の統一化によるコスト配分を対応策として明記している。 - FY2023-Q1前進有価証券報告書
「しかしながら、広告宣伝費の抑制やコストコントロールをすることにより、セグメント利益は前年同四半期よりも若干下回ったものの黒字化を実現できております。」
広告宣伝費の抑制及びコストコントロールにより、通販事業のセグメント利益の黒字化を実現したと説明している。卸売事業もセグメント利益となり、管理部門経費は予測より改善した。 - FY2022前進有価証券報告書
「広告宣伝費の効率的・効果的な投資及び前年度から取り組んでいるコスト削減プロジェクトの効果等により、営業損失ではあるものの、前連結会計年度と比べ微増ながら29,280千円改善し、当連結会計年度の営業損失は119,080千円（前年同期は営業損失148,360千円）となりました。」
広告宣伝費の効率的配分とコスト削減プロジェクトにより、営業損失が前年同期から29,280千円改善した。なお、販売費及び一般管理費の広告宣伝費も471,157千円から138,373千円へ減少している。 - FY2022-Q2前進有価証券報告書
「売上高におきましては予想を下回っているものの、広告宣伝費を含めたコスト削減の効果が顕著に表れており、営業利益につきましては改善傾向にあり、」
広告宣伝費を含むコスト削減の効果が顕著に表れ、営業利益が改善傾向にあると説明している。コミュニケーション・セールス事業ではセグメント利益の黒字化も記載している。 - FY2022-Q1前進有価証券報告書
「売上高におきましては予想を下回っているものの、広告宣伝費を含めたコスト削減の効果が顕著に表れており、営業利益につきましては改善傾向にあり、」
広告宣伝費を含むコスト削減の効果が顕著に表れ、営業利益が改善傾向にあると説明している。一方、売上高は予想を下回った。 - FY2021-Q2前進有価証券報告書
「このような状況のもと、当社グループにおきましても業績回復に向けて、各事業会社がそれぞれの特性に合わせた積極的な施策を推進しており、また、グループ全体で取り組んでいるコスト改善プロジェクトの効果もあり、前年に対しては大幅に上回る業績となりました。」
グループ全体のコスト改善プロジェクトの効果が表れ、売上高及び各損失額が前年同期より改善したと説明している。 - FY2021-Q1前進有価証券報告書
「このような状況のもと、当社グループにおきましても予想を下回る業績となりましたが、業績回復に向けて、各事業会社がそれぞれの特性に合わせた積極的な施策を推進しております。また、グループ全体で取り組んでいるコスト改善プロジェクトの効果もあり、結果、前年に対して大幅に上回る業績となりました。」
経費削減・広告宣伝費等の効率配分に関する施策について、グループ全体のコスト改善プロジェクトの効果が表れたと説明している。 - FY2020初出有価証券報告書
「前連結会計年度から実施している経費削減活動を徹底するとともに収益拡大に必要な広告宣伝や販売促進に係るコストについては、効率的かつ効果的な配分を徹底する。」
継続企業の前提に関する対応策として、前連結会計年度からの経費削減活動の徹底と、広告宣伝・販売促進費の効率的かつ効果的な配分を初めて明示している。