新規顧客の獲得と既存顧客の確保
FY2016-Q2に初出。33回の記載のうち13回が「悪化」で、最初の「悪化」はFY2017。直近の記載は2026-08-14。
フォーシーズHDがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2017年。同じテーマの他社の中央値（2025年）より8年早い。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに18社。
- 2026-08-14前進決算説明資料
「一方、サブスクリプションモデルの導入により新規顧客が増加したほか、パートナー制度も開始。」
新規顧客の獲得及び顧客接点の拡大について、サブスクリプションモデルとパートナー制度の導入実績を記載している。 - FY2026-H1再掲有価証券報告書
「コールセンターでの販売では、リピート顧客及び掘り起し顧客へのアプローチを徹底的に継続し安定的な売上・利益の実績をつくることができております。」
リピート顧客・掘り起こし顧客への継続的なアプローチにより安定的な売上・利益を確保する方針を継続している。 - FY2025前進有価証券報告書
「会員獲得施策として導入しているアプリ会員については毎月3,000件程の新規会員様をコンスタントに獲得し、LINEアカウントの登録者数も９万人を超えクーポンの配信等で来店数の増加やリピート率及び単価の向上につながっております。」
アプリ会員を毎月約3,000件獲得し、LINE登録者数も9万人超となった。クーポン配信等により来店数、リピート率及び単価の向上につながったと説明している。 - FY2025-H1前進有価証券報告書
「リピート顧客及び掘り起し顧客へのアプローチを徹底的に継続し安定的な売上・利益の実績をつくることができていることと、さらに電話での販売スキルを武器に各商材や架電代行業務を行うなど積極的な展開を進めております。」
リピート顧客・掘り起こし顧客への継続的なアプローチにより、安定的な売上・利益の実績をつくることができていると説明している。架電代行業務への展開も継続している。 - FY2024前進有価証券報告書
「会員獲得施策として昨年度より導入しているアプリ会員については１年間で４万人弱増の約９万人、LINEアカウントの登録者数も３万人増の約８万人へ増加しており新規獲得とリピート率及び単価の向上につながっております。」
顧客獲得・維持施策について、アプリ会員が約９万人、LINE登録者が約８万人まで増加し、新規獲得、リピート率及び単価の向上につながったと説明している。 - FY2024-Q2前進有価証券報告書
「また、会員獲得施策として昨年度より導入しているアプリ会員については７万人を突破し、LINEアカウントの登録者数も１年間で約３倍増加しており３月末で６万人を超え、リピート率及び単価の向上につながっております。」
顧客の維持・育成施策について、アプリ会員が７万人、LINE登録者数が６万人を超え、前回開示から会員基盤が拡大したと説明している。 - FY2024-Q1前進有価証券報告書
「また、会員化施策として昨年度より導入しているアプリ会員が６万人を突破し、LINEアカウントの登録者数も１年間で約３倍の５万人を超え、リピート率、単価の向上につながっております。」
顧客の維持・育成に関する施策について、アプリ会員が６万人、LINE登録者数が５万人を超え、リピート率及び単価の向上につながったと説明している。 - FY2023再掲有価証券報告書
「通販事業の今期の施策としては、電話オペレーター販売においては、定期顧客の解約阻止率の改善、休眠顧客の引き上げ率の向上、オペレータースキルを活かした架電代行業務の新規発足、EC販売においては、広告とインフルエンサーへのサンプリングによる新規獲得による収益拡大を目指しておりました。」
定期顧客の解約阻止、休眠顧客の掘り起こし、架電代行及び広告・インフルエンサーによる新規獲得を組み合わせる顧客基盤施策を継続している。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「通販事業の今期の施策としては、電話オペレーター販売においては、定期顧客の解約阻止率の改善、休眠顧客の引き上げ率の向上、オペレータースキルを活かした架電代行業務の新規発足、ＥＣ販売においては、広告とインフルエンサーへのサンプリングによる新規獲得による収益拡大を目指しております。」
定期顧客の解約阻止、休眠顧客の引き上げ、架電代行及び広告・インフルエンサーによる新規獲得を組み合わせる顧客基盤施策を継続している。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「通販事業の今期の施策としては、電話オペレーター販売においては、定期顧客の解約阻止率の改善、休眠顧客の引き上げ率の向上、オペレータースキルを活かした架電代行業務の新規発足、ＥＣ販売においては、広告とインフルエンサーへのサンプリングによる新規獲得による収益拡大を目指しております。」
定期顧客の解約阻止、休眠顧客の掘り起こし、架電代行及び広告・インフルエンサーによる新規獲得を組み合わせる顧客基盤施策を継続している。 - FY2023-Q1再定義有価証券報告書
「また電話オペレーター販売につきましては、Ｗｅｂプロモーションによる新規獲得はコスト効率の観点から投資を抑えたため、既存顧客の掘り起こしと定期顧客の解約の阻止を最優先にしており、さらに電話オペレーターの強力な営業力を最大限に活用するために、2022年12月より架電代行業務をスタートいたしました。」
Webプロモーションによる新規顧客獲得への投資を抑え、既存顧客の掘り起こし・定期顧客の解約阻止を優先する方針へ重点を移している。2022年12月から架電代行業務も開始した。 - FY2022悪化有価証券報告書
「また、コールセンターを活かした顧客の育成による収益拡大を目指しておりましたが、一定の効果は得ることができたものの、本施策もコスト効率の観点からＷｅｂプロモーションへの投資を抑えたため、新規顧客数が減少することとなり、売上高全体としては予想を下回る結果となりました。」
コールセンターによる顧客育成には一定の効果があった一方、Webプロモーションへの投資抑制により新規顧客数が減少し、売上高が予想を下回った。 - FY2022-Q3悪化有価証券報告書
「また、コールセンターを活かした顧客の育成による収益拡大を目指しておりましたが、一定の効果は得ることができたものの、本施策もコスト効率の観点からＷｅｂプロモーションへの投資を抑えたため、新規顧客数が減少することとなり、売上高全体としては予想を下回る結果となりました。」
コールセンターによる顧客育成には一定の効果があったものの、コスト効率を理由にWebプロモーション投資を抑えた結果、新規顧客数が減少し、売上高全体が予想を下回った。 - FY2022-Q2悪化有価証券報告書
「また、コールセンターを活かした顧客の育成による収益拡大を目指しておりましたが、一定の効果は得ることができたものの、Ｗｅｂプロモーションへの投資を抑えたため、新規顧客数が減少することとなり、売上高全体としては予想を下回る結果となりました。」
コールセンターによる顧客育成には一定の効果があった一方、Webプロモーション投資を抑えた結果、新規顧客数が減少し、売上高全体が予想を下回ったと説明している。 - FY2022-Q1悪化有価証券報告書
「また、コールセンターを活かした顧客の育成による収益拡大を目指しておりましたが、一定の効果は得ることができたものの、Ｗｅｂプロモーションへの投資を抑えたため、新規顧客数が減少することとなり、売上高全体としては予想を下回る結果となりました。」
コールセンターによる顧客育成には一定の効果があった一方、Webプロモーション投資を抑えた結果、新規顧客数が減少し、売上高全体が予想を下回った。 - FY2021-Q3悪化有価証券報告書
「Ｗｅｂプロモーションにより獲得できた新規顧客の引き上げ率が予想を下回る結果となりました。」
Webプロモーションによる新規顧客獲得後の引き上げ率が予想を下回ったと記載している。 - FY2021-Q2悪化有価証券報告書
「Ｗｅｂプロモーションにより獲得できた新規顧客の引き上げ率が予想を下回る結果となりました。」
Webプロモーションによる新規顧客の獲得自体は進めているものの、獲得後の顧客引き上げ率が予想を下回ったと記載している。 - FY2021-Q1前進有価証券報告書
「Ｗｅｂから獲得できた新規顧客のリピーター化につきましても徐々に進捗しており、役割を明確にした営業組織体制を構築することにより、12月度は単月黒字を実現することができました。」
Web経由の新規顧客について、リピーター化が徐々に進捗し、営業組織体制の構築後に12月度の単月黒字を実現したと記載している。 - FY2020前進有価証券報告書
「新規獲得顧客数も前年を大きく上回ることができ、Ｗｅｂ売上の構成比は全体売上の約50％まで伸ばすことができました。」
新規顧客獲得について、Webプロモーションへの転換により新規獲得顧客数が前年を大きく上回ったと説明している。 - FY2020-Q2前進有価証券報告書
「各事業会社においては販売チャネルの拡大に向けた積極的な先行投資として、WEB営業に対する広告宣伝や販売促進を強化することにより、新規顧客獲得が前年と比較し大幅な増加となり、電話オペレーター中心の営業からWEB営業への方向転換も順調に進んでおります。」
従来は新規顧客の獲得に苦戦していたが、WEB営業への広告宣伝・販売促進の強化により、新規顧客獲得が前年と比較して大幅に増加したと説明している。一方、既存顧客の買い控えは継続している。 - FY2020-Q1悪化有価証券報告書
「しかしながら、当初見込んでいた新規顧客の獲得が出来なかったこと、インバウンド需要の見込みが低下したことや消費税増税前の駆け込み需要の影響による顧客の買い控え等により、予想を下回る業績となりました。」
当初見込んだ新規顧客を獲得できず、インバウンド需要の低下や消費税増税前の買い控えも重なり、予想を下回る業績となったと記載している。 - FY2019悪化有価証券報告書
「新たな顧客層の取り込みを図るためマスメディアを使った広告宣伝による先行投資に加え、Web・スマートフォン対応にも注力してまいりましたが、当初見込んでいた新規顧客の獲得が大幅に下回る結果となりました。」
広告宣伝やWeb・スマートフォン対応に投資した一方、当初見込んだ新規顧客の獲得を大幅に下回った。 - FY2019-Q3悪化有価証券報告書
「コミュニケーション・セールス事業におきましては、新たな顧客層の取り込みを図るためマスメディアを使った広告宣伝による先行投資を行っておりますが、依然として新規顧客の獲得に苦戦する状況が続いております。」
マスメディア広告への先行投資やWeb・スマホ対応を続ける一方、新規顧客の獲得難が継続し、同事業の売上高は前年同四半期比18.1％減、セグメント損失は231,421千円となった。 - FY2019-Q2悪化有価証券報告書
「コミュニケーション・セールス事業におきましては、新たな顧客層の取り込みを図るためマスメディアを使った広告宣伝による先行投資を行っておりますが、依然として新規顧客の獲得に苦戦する状況が続いております。」
マスメディア広告への先行投資を行う一方、新規顧客の獲得難が継続している。コミュニケーション・セールス事業は売上高が前年同期比17.2％減、セグメント損失173,335千円となった。 - FY2019-Q1悪化有価証券報告書
「コミュニケーション・セールス事業におきましては、新たな顧客層の取り込みのため、マスメディアを使った広告宣伝による先行投資を行ってまいります。しかしながら、依然として新規顧客の獲得に苦戦しており、売上高352,440千円（前年同四半期比15.6%減）、セグメント損失98,361千円（前年同四半期はセグメント利益9,128千円）となりました。」
マスメディア広告による先行投資を行う一方、新規顧客の獲得難が続き、売上高は前年同期比15.6％減、セグメント利益からセグメント損失へ転じている。 - FY2018悪化有価証券報告書
「しかしながら、当連結会計年度におきましては、ラジオによる積極的な広告宣伝を行ってまいりましたが、新規顧客の獲得に苦戦しており、当初予定しておりましたセグメント利益を下回る結果となりました。」
広告宣伝を積極化したものの新規顧客の獲得に苦戦し、セグメント利益も当初予定を下回ったと記載している。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「コミュニケーション・セールス事業におきましては、新たな顧客層の取り込みとリピート率の向上を図るための施策に取り組んでまいりましたが、新規顧客の獲得に苦戦する状況が続いております。」
新たな顧客層の取り込みとリピート率向上を図りつつ、新規顧客の獲得に苦戦する状況が継続している。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「しかしながら、依然として新規顧客の獲得に苦戦しており、売上高417,420千円（前年同四半期比3.0％減）、セグメント利益9,128千円（同49.7％減）となりました。」
新規顧客の獲得に苦戦している状況を引き続き記載している。事業成績の減少は業績スレッドで扱っている。 - FY2017悪化有価証券報告書
「しかしながら、当連結会計年度におきましては、新規顧客の獲得に苦戦しており、当初予定しておりました売上高を下回る結果となりました。」
新規顧客の獲得と既存顧客の確保を事業運営の軸とする方針は継続しているが、新規顧客の獲得に苦戦し、計画売上高を下回ったと記載している。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「コミュニケーション・セールス事業におきましては、新たな顧客層の取り込みとリピート率の向上を図るための施策に取り組むほか、Web・スマホ対応にも注力し、広告宣伝費を投下してまいりました。」
新規顧客の獲得と既存顧客の確保に相当する、新たな顧客層の取り込み及びリピート率向上を事業運営の軸として継続している。 - FY2016再掲有価証券報告書
「コミュニケーション・セールス事業につきましては、当連結会計年度において、「新規顧客の獲得」と「既存顧客の確保」、この２つを軸に事業を進めてまいりました。」
新規顧客の獲得と既存顧客の確保を事業運営の軸とする方針を継続している。 - FY2016-Q3再掲有価証券報告書
「コミュニケーション・セールス事業におきましては、「新規顧客の獲得」と「既存顧客の確保」の視点を軸に事業を進めてまいりました。」
新規顧客の獲得と既存顧客の確保を事業運営の軸とする方針を継続している。 - FY2016-Q2初出有価証券報告書
「従来からの「新規顧客の獲得」と「既存顧客の確保」の視点に加え」
会社自身が従来からの取り組みとして位置づけている顧客基盤に関する方針。