製品サービスを将来の事業の柱へ育成
FY2016-Q2に初出。14回の記載のうち10回が「再掲」。直近の記載はFY2021-Q2。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに46社。
- FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「また、テレワークの需要拡大により、スケジュール同期ソフト「GX_Sync」、コンテンツマネジメントクラウド「Box」への関心が高まっており、お客様のニーズに合せた提案を推進してまいります。」
IT製品サービスの将来の柱として、GX_SyncとBoxへの関心を背景に顧客ニーズに合わせた提案を進める方針が継続している。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「また、働き方改革やテレワークの需要拡大により、スケジュール同期ソフト「GX_Sync」、コンテンツマネジメントクラウド「Box」への関心が高まっており、お客様のニーズに合せた提案を推進しております。」
働き方改革・テレワーク需要を背景に、GX_SyncとBoxへの関心が高まり、顧客ニーズに合わせた提案を進めている。 - FY2020-Q1前進有価証券報告書
「さらに、働き方改革やテレワークの需要拡大により、スケジュール同期ソフト「GX_Sync」、コンテンツマネジメントクラウド「Box」の導入案件が増加しております。」
IT製品サービスを将来の事業の柱とする中で、働き方改革・テレワーク需要を背景にGX_SyncとBoxの導入案件が増加している。 - FY2019-Q2前進有価証券報告書
「第３の柱となる「ＩＴ製品サービス」の分野においては、グループウェアの移行や営業支援ツールの新規導入を行う企業からの需要を受け、自社製品であるスケジュール同期ソフト「GX_Sync」の販売が拡大しております。」
将来の事業の柱として位置づけられてきたIT製品サービスについて、GX_Syncの販売が拡大していると記載されている。 - FY2018再掲有価証券報告書
「第３の柱となる「ＩＴ製品サービス」の分野においては、グループウェアの移行や営業支援ツールの新規導入を行う企業からの需要を受け、自社製品であるスケジュール同期ソフト「GX_Sync」の販売が堅調に推移しております。」
IT製品サービスを第三の事業の柱とする位置づけが維持され、GX_Syncの販売が堅調に推移している。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「第３の柱となる「ＩＴ製品サービス」の分野においては、グループウェアの移行や営業支援ツールの新規導入を行う企業からの需要を受け、当社の自社製品であるスケジュール同期ソフト「GX_Sync」の販売が堅調に推移しております。」
IT製品サービスを第三の事業の柱とする位置づけが維持され、GX_Syncの販売が堅調に推移している。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「第３の柱となる「ＩＴ製品サービス」の分野においては、グループウェアの移行や営業支援ツールの新規導入を行う企業の増加に伴い、当社の自社製品であるスケジュール同期ソフト「GX_Sync」の商談が増加しております。」
IT製品サービスを第三の事業の柱とする位置づけが維持され、GX_Syncの商談増加が記載されている。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「第３の柱としてビジネス開拓を進めている「ＩＴ製品サービス」の分野においては」
IT製品サービスを第三の事業の柱として開拓する位置づけが継続している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「第３の事業の柱としてビジネス開拓を進めている「ＩＴ製品サービス」の分野においては」
IT製品サービスを第三の事業の柱として開拓する位置づけが維持されている。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「第３の事業の柱としてビジネス開拓を進めている「製品サービス」の分野においては」
製品サービスを第3の事業の柱としてビジネス開拓を進める位置づけが維持されている。 - FY2017-Q1再掲有価証券報告書
「第３の事業の柱としてビジネス開拓を進めている「製品サービス」の分野においては」
製品サービスを第3の事業の柱としてビジネス開拓を進める位置づけが継続している。 - FY2016前進有価証券報告書
「将来の事業の柱としてビジネス開拓を進めている「製品サービス」の分野においては、自社製のスケジュール同期ソフトウェアである「GX_Sync」の新規販売が増加傾向にあります。」
製品サービスを将来の事業の柱とする位置づけが維持され、GX_Syncの新規販売が増加傾向にあると記載されている。 - FY2016-Q3再掲有価証券報告書
「将来の事業の柱としてビジネス開拓を進めている「製品サービス」の分野においては」
製品サービスを将来の事業の柱と位置づけ、ビジネス開拓を進める方針が継続している。 - FY2016-Q2初出有価証券報告書
「将来の事業の柱としてビジネス開拓を進めている「製品サービス」の分野においては」
製品サービスを将来の事業の柱と位置づけ、ビジネス開拓を進めている。