新バイオマスボイラーによる購入電力・CO2削減
FY2016に初出。12回の記載のうち3回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
このテーマで動きを比べられる他社は、まだありません。
- FY2026完工予定時期の更新有価証券報告書
「新廃棄物ボイラー建設 12,500 4,073 自己資金及び借入金 2023.9 2027.9 -」
新廃棄物ボイラーについて、設備計画上の完了予定を2027年9月として開示している。本文では2027年10月完工予定とも記載されており、完工時期の記載に差異がある。 - 2026-05-14前進決算説明資料
「産業素材・島田工場の13号ボイラ稼働によるグループ内使用量増加を見据え、集荷・生産・販売量のバランスを維持しながら安定増産を図る。」
島田工場の13号ボイラ稼働を前提に、廃棄物燃料の集荷・生産・販売を安定増産へつなげる計画を示している。 - FY2025後退有価証券報告書
「低炭素社会実現に向けては、使用エネルギーの効率化や化石燃料からの転換（島田工場での新廃棄物ボイラー設置計画：2027年10月完工予定）」
新廃棄物ボイラーの完工予定が、従来の2027年1月から2027年10月へ変更されている。 - FY2023前進有価証券報告書
「新廃棄物ボイラー建設 12,500 85 自己資金及び借入金 2023.9 2027.1 発生蒸気量70t/h」
島田工場で新廃棄物ボイラー建設を計画し、投資予定額125億円、2023年9月着手、2027年1月完了、発生蒸気量70t/hという具体的計画を示した。 - FY2020-Q1実績引用有価証券報告書
「産業素材事業におきましては、連結子会社の新東海製紙株式会社において、新バイオマスボイラーによるコスト低減効果をはじめ、更なるコスト面・品質面での競争力向上に取り組んでおります。」
稼働済みの新バイオマスボイラーによるコスト低減効果を、現在の競争力向上の実績として引用している。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「産業素材事業におきましては、連結子会社の新東海製紙株式会社において新バイオマスボイラーが稼働したため、コストの低減効果を生んでおります。」
稼働済みの新バイオマスボイラーによるコスト低減効果を継続して記載している。 - FY2019-Q2実績引用有価証券報告書
「産業素材事業におきましては、連結子会社の新東海製紙株式会社において新バイオマスボイラーが稼働したため、コストの低減効果を生んでおります。」
稼働済みの新バイオマスボイラーについて、コスト低減効果が生じていることを事業実績として記載している。 - FY2017達成有価証券報告書
「また、連結子会社の新東海製紙株式会社（島田工場）では新バイオマスボイラーが平成29年２月より本格稼働しました。」
建設完了後、新バイオマスボイラーが平成29年2月から本格稼働する段階に到達した。 - FY2017-Q3達成有価証券報告書
「また、連結子会社の新東海製紙株式会社（島田工場）では新バイオマスボイラーの建設が平成29年１月に完了しました。」
島田工場の新バイオマスボイラー建設が平成29年1月に完了した。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「当社島田工場では平成29年１月の完成を目指し新バイオマスボイラーの建設を行っております。新バイオマスボイラーの稼働により自家発電量を増加させ、購入電力量や化石燃料の削減によるエネルギー費用の抑制を図ってまいります。」
平成29年1月の完成目標、建設継続、自家発電増加による購入電力・化石燃料削減を再掲している。 - FY2017-Q1再掲有価証券報告書
「産業素材事業におきまして、当社島田工場では平成29年１月の完成を目指し新バイオマスボイラーの建設を行っております。新バイオマスボイラーの稼働により自家発電量を増加させ、購入電力量や化石燃料の削減によるエネルギー費用の抑制を図ってまいります。」
平成29年1月の完成目標、建設継続、自家発電増加による購入電力・化石燃料削減という計画を再掲している。 - FY2016初出有価証券報告書
「島田工場では購入電力量の抑制やＣＯ２排出量の削減を目的とした新バイオマスボイラーの建設を進めており、平成29年１月の完成、運転開始を目指しております。」
設備投資額7,880百万円、最大発電量22,700kwhの計画として開示されている。