研究開発体制の強化
FY2016に初出。32回の記載のうち22回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
特種東海製紙がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2025年。
直近の記載が「再定義」なのは、ほかに1社。
- FY2026再定義有価証券報告書
「研究開発は、開発室、総合研究所が中心となり進めております。」
研究開発の中心組織が、前回記載のパッケージ事業部・総合研究所から、開発室・総合研究所として記載されている。研究開発費は551百万円である。 - 2026-05-20再定義決算説明資料
「特殊紙に特化した開発部門を新設。」
研究開発体制が、特殊紙の開発・拡販を加速する専門部門を置く形に再整理されている。 - FY2025再定義有価証券報告書
「研究開発は、パッケージ事業部、総合研究所が中心となり進めております。また、当連結会計年度の研究開発費の総額は574百万円であります。」
研究開発の中心組織が、従来の記載からパッケージ事業部・総合研究所へ再整理された。研究開発費は574百万円と開示されている。 - FY2025-H1再掲有価証券報告書
「当中間連結会計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は274百万円であります。なお、当中間連結会計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、当中間連結会計期間の研究開発費274百万円を開示している。 - FY2024再定義有価証券報告書
「研究開発は、フィブリック事業本部、開発推進本部が中心となり進めております。また、当連結会計年度の研究開発費の総額は536百万円であります。」
研究開発の中心組織がフィブリック事業本部と開発推進本部として記載され、研究開発費536百万円を開示している。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、418百万円であります。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費418百万円を計上し、研究開発活動の状況に重要な変更はないとしている。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は304百万円であります。なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費304百万円を計上し、研究開発活動の状況に重要な変更はないとしている。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、141百万円であります。なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、当第1四半期累計期間の研究開発費141百万円を開示している。 - FY2023前進有価証券報告書
「また開発部門の生産性向上に向けたMI導入の検討を開始し、より効率的な開発が行える体制づくりも進めております。」
研究開発体制において、開発部門の生産性向上を目的としたMI導入の検討を開始した。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、472百万円であります。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとしつつ、当第3四半期累計期間の研究開発費472百万円を開示している。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は376百万円であります。なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費376百万円を計上し、研究開発活動の状況に重要な変更はないとしている。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、195百万円であります。なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費195百万円を計上し、研究開発活動の状況に重要な変更はないとしている。 - FY2022前進有価証券報告書
「研究開発は、フィブリック事業本部、パッケージ本部、研究開発本部が中心となり進めております。また、当連結会計年度の研究開発費の総額は935百万円でありますが、報告セグメントに含まれない戦略的研究開発費253百万円を含んでおります。」
研究開発体制を3部門に整理し、当連結会計年度の研究開発費935百万円、そのうち戦略的研究開発費253百万円を開示している。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、706百万円であります。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費706百万円を計上し、研究開発活動の状況に重要な変更はないとしている。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は470百万円であります。なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費470百万円を計上し、研究開発活動の状況に重要な変更はないとしている。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、225百万円であります。なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費225百万円を計上し、研究開発活動の状況に重要な変更はないとしている。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、706百万円であります。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費706百万円を計上し、研究開発活動の状況に重要な変更はないとしている。 - FY2021-Q1再定義有価証券報告書
「2020年４月の組織変更に伴い製品開発は、研究開発本部とパッケージ企画本部で進めております。」
製品開発の体制を、研究開発本部と新設のパッケージ企画本部で進める形に再編している。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、771百万円であります。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費771百万円を計上し、研究開発活動の状況に重要な変更はないとしている。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は527百万円であります。なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費527百万円を計上し、研究開発活動の状況に重要な変更はないとしている。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、266百万円であります。なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費266百万円を計上し、研究開発活動の状況に重要な変更はないとしている。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、658百万円であります。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費658百万円を計上し、研究開発活動の状況に重要な変更はないとしている。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は431百万円であります。なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費431百万円を計上し、研究開発活動の状況に重要な変更はないとしている。 - FY2018前進有価証券報告書
「研究開発体制は、平成29年７月に組織変更を行い、新たに新規事業推進室を設置しました。新規事業推進室は、フィブリック事業本部、研究開発本部（旧研究開発センター）、海外事業本部を所管し、海外展開、新商品開発、新事業探索及び展開を一つの組織内で、連携し、効率的に推進する体制としました。研究開発スタッフは、グループ全員で52名にのぼり、これは総従業員の約４％に相当します。」
新規事業推進室を設置し、研究開発・海外展開・新商品開発・新事業探索を一体運営する体制へ変更した。研究開発スタッフは47名から52名、総従業員に占める比率は約3％から約4％となった。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、650百万円であります。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費650百万円を計上し、研究開発活動の状況に重要な変更はないとしている。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は422百万円であります。なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費422百万円を計上し、研究開発活動に重要な変更はないとしている。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、203百万円であります。なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費203百万円を計上し、研究開発活動に重要な変更はないとしている。 - FY2017前進有価証券報告書
「現在の研究開発は当社のフィブリック事業本部、研究開発センター、海外事業本部 海外開発部及び新東海製紙 技術課の４つの部門において推進されております。研究開発スタッフは、グループ全員で47名にのぼり、これは総従業員の約３％に相当します。」
研究開発体制が4部門に整理され、研究開発スタッフは44名から47名へ増加した。研究開発費は813百万円となった。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、603百万円であります。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費603百万円を開示し、研究開発活動に重要な変更はないとしている。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は411百万円であります。なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費411百万円を開示し、研究開発活動に重要な変更はないとしている。 - FY2017-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、184百万円であります。なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとしつつ、当四半期累計期間の研究開発費184百万円を開示している。 - FY2016初出有価証券報告書
「現在の研究開発は当社のフィブリック事業本部及び総合開発センター研究開発本部において推進されております。研究開発スタッフは、グループ全員で44名にのぼり、これは総従業員の約３％に相当します。」
研究開発を2組織で推進し、スタッフ44名・総従業員の約3％と開示している。