新株予約権行使による株式価値の希薄化リスク
FY2016に初出。20回の記載のうち11回が「対処」で、最初の「対処」はFY2019-Q3。直近の記載はFY2025。
CRI・ミドルウェアがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2017年。同じテーマの他社の中央値（2021年）より4年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2017年。54社中28社が悪化側に。
直近の記載が「対処」なのは、ほかに50社。
- FY2025対処有価証券報告書
「2025年９月末日現在、新株予約権の潜在株式数の合計は692,137株であり、発行済株式総数5,578,150株の12.4％に相当します。これらが行使された場合、当社株式価値の希薄化や株式売買の需給への影響をもたらし、当社グループの株価形成に影響を及ぼす可能性があります。」
潜在株式数は前年度の695,937株から692,137株へ、比率は12.5％から12.4％へ低下し、希薄化要因が小幅に縮小した。 - FY2024対処有価証券報告書
「2024年９月末日現在、新株予約権の潜在株式数の合計は695,937株であり、発行済株式総数5,578,150株の12.5％に相当します。」
潜在株式数は前年度の698,137株から695,937株へ減少し、比率は12.5％で横ばいとなった。 - FY2023対処有価証券報告書
「2023年９月末日現在、新株予約権の潜在株式数の合計は698,137株であり、発行済株式総数5,578,150株の12.5％に相当します。」
潜在株式数・比率は前年度の814,437株・14.6％から698,137株・12.5％へ低下し、希薄化要因が縮小。 - FY2022対処有価証券報告書
「2022年９月末日現在、新株予約権の潜在株式数の合計は814,437株であり、発行済株式総数5,578,150株の14.6％に相当します。」
潜在株式数・比率は前年度の821,937株・14.7％から814,437株・14.6％へ低下し、希薄化要因がやや縮小した。 - FY2021対処有価証券報告書
「2021年９月末日現在、新株予約権の潜在株式数の合計は821,937株であり、発行済株式総数5,578,150株の14.7％に相当します。これらが行使された場合、当社株式価値の希薄化や株式売買の需給への影響をもたらし、当社グループの株価形成に影響を及ぼす可能性があります。」
潜在株式比率は前年度の826,600株・15.0％から821,937株・14.7％へ低下し、希薄化要因がやや縮小。 - FY2021-Q2第4回転換社債の潜在株式数を具体化有価証券報告書
「新株予約権の目的となる株式の数(株) 429,737」
第4回無担保転換社債型新株予約権付社債について、目的となる普通株式数429,737株を開示。前四半期に開示された発行内容が具体化された。 - FY2021-Q1悪化有価証券報告書
「当社は、2020年12月24日開催の取締役会決議に基づき、2021年１月12日に第三者割当により第４回無担保転換社債型新株予約権付社債を発行いたしました。新株予約権の目的となる株式の種類 普通株式 発行する新株予約権の総数 40個 転換価額 １株当たり2,327円」
第4回転換社債型新株予約権付社債の発行により、普通株式を対象とする新たな潜在的な希薄化要因が追加された。 - FY2020対処有価証券報告書
「2020年９月末日現在、新株予約権の潜在株式数の合計は826,600株であり、発行済株式総数5,518,350株の15.0％に相当します。これらが行使された場合、当社株式価値の希薄化や株式売買の需給への影響をもたらし、当社グループの株価形成に影響を及ぼす可能性があります。」
潜在株式比率は前年度の25.1％から15.0％へ低下し、希薄化要因の比率が縮小。 - FY2020-Q3対処有価証券報告書
「普通株式増加数(株) 481,540 （うち転換社債(株)） 382,277 （うち新株予約権(株)） 99,263」
潜在株式調整後1株当たり利益の算定に用いる普通株式増加数が、前年同期の963,902株から481,540株へ減少し、潜在的な希薄化要因が縮小。 - FY2020-Q2対処有価証券報告書
「普通株式増加数(株) 503,931 （うち転換社債(株) 398,327） （うち新株予約権(株) 105,604）」
潜在株式調整後1株当たり利益の算定上の普通株式増加数が、前年同期の991,565株から503,931株へ減少し、潜在的な希薄化要因が縮小。 - FY2020-Q1対処有価証券報告書
「普通株式増加数(株) 568,921 （うち転換社債(株)） 446,128 （うち新株予約権(株)） 122,793」
潜在株式調整後1株当たり利益の算定上の普通株式増加数は568,921株となり、前年同期の980,533株から減少。転換社債・新株予約権に由来する潜在的な希薄化要因も縮小した。 - FY2019対処有価証券報告書
「2019年９月末日現在、新株予約権の潜在株式数の合計は1,273,032株であり、発行済株式総数5,073,918株の25.1％に相当します。これらが行使された場合、当社株式価値の希薄化や株式売買の需給への影響をもたらし、当社グループの株価形成に影響を及ぼす可能性があります。」
潜在株式数は前年度の1,390,132株・28.0％から1,273,032株・25.1％へ減少し、希薄化要因の比率が低下した。 - FY2019-Q3対処有価証券報告書
「普通株式増加数(株) 963,902 （うち転換社債(株) 582,732） （うち新株予約権(株) 381,170）」
潜在株式調整後1株当たり利益の算定に用いる普通株式増加数は、前四半期の991,565株から963,902株へ減少。新株予約権部分も408,833株から381,170株へ減少した。 - FY2019-Q2悪化有価証券報告書
「普通株式増加数(株) 991,565 （うち転換社債(株) 582,732） （うち新株予約権(株) 408,833）」
潜在株式調整後1株当たり利益の算定に用いる普通株式増加数が991,565株となり、前第2四半期の827,413株から増加。新株予約権による潜在的な希薄化要因が拡大。 - FY2019-Q1悪化有価証券報告書
「普通株式増加数(株) 980,533 （うち転換社債(株) 582,732） （うち新株予約権(株) 397,801）」
潜在株式調整後1株当たり利益の算定に用いる普通株式増加数が980,533株となり、前第1四半期の824,001株から増加。潜在的な希薄化要因が拡大。 - FY2018悪化有価証券報告書
「2018年９月末日現在、新株予約権の潜在株式数の合計は1,390,132株であり、発行済株式総数4,962,218株の28.0％に相当します。これらが行使された場合、当社株式価値の希薄化や株式売買の需給への影響をもたらし、当社グループの株価形成に影響を及ぼす可能性があります。」
潜在株式数は785,932株・16.0％から1,390,132株・28.0％へ増加し、希薄化要因が拡大。 - FY2018-Q3悪化有価証券報告書
「普通株式増加数 848,600 （うち転換社債(株) 582,732、うち新株予約権(株) 265,868）」
潜在株式調整後1株当たり利益の算定に用いる普通株式増加数が848,600株となり、前第3四半期累計期間の592,630株から増加。潜在的な希薄化要因が拡大。 - FY2018-Q1悪化有価証券報告書
「新株予約権の目的である株式の種類および数 普通株式 337,600株（新株予約権1個につき100株）」
取締役・従業員向け有償ストック・オプションの発行決議により、337,600株の潜在株式が追加された。行使済みとは記載されていない。 - FY2017-Q3悪化有価証券報告書
「当社は、平成29年６月30日開催の取締役会決議に基づき、平成29年７月18日に第三者割当により第３回無担保転換社債型新株予約権付社債を発行いたしました。新株予約権の目的となる株式の種類 普通株式 発行する新株予約権の総数 40個 転換価額 １株当たり2,914円」
普通株式を目的とする第3回転換社債型新株予約権付社債を新たに発行し、潜在的な株式発行源が追加された。 - FY2016初出有価証券報告書
「平成28年９月末日現在、新株予約権の潜在株式数の合計は785,932株であり、発行済株式総数4,915,418株の16.0％に相当します。これらが行使された場合、当社株式価値の希薄化や株式売買の需給への影響をもたらし、当社グループの株価形成に影響を及ぼす可能性があります。」
潜在株式785,932株、発行済株式総数比16.0％を示し、希薄化可能性を記載。