読む価値
44定例
0〜100。会社の良し悪しではなく、読む価値の大きさです。向き
強弱が混在
会社の説明から読み取った方向です。規模
16.1
％（営業利益の前期比減少率）書きぶり
条件付き
どれだけ断定的に書かれているかです。この期間の実績
通期2025年10月1日〜2026年9月30日連結日本基準売上高3,593百万円前年比 +4.2%
営業利益464百万円前年比 -16.1%
経常利益489百万円前年比 -13.6%
純利益（親会社株主帰属）375百万円前年比 -10.9%
帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。
１株当たり当期純利益71円75銭
売上高営業利益率12.9％
期末の財政状態
総資産4,788百万円
うち純資産 4,292 百万円自己資本比率 88.8%前期末比 +19.5pt
塗りつぶした部分が自己資本比率です。総資産のうち、返済のいらない自前の資金がどれだけかを表します。細い縦線が前期末の水準です。
現金の出入り
営業+253
投資-126
財務-1,198
純増減-1,071
ゼロから順に積み上げています。上向きが現金の増加、下向きが減少です（単位 百万円）。点線の純増減は3つの合計で、会社が示した数値から算出しています。
現金及び現金同等物期末残高3,183百万円
セグメント別売上高ゲーム事業 1,932,808千円（前年比 +7.0%）、エンタープライズ事業 1,660,314千円（前年比 +1.1%）
セグメント別利益ゲーム事業 218,644千円（前年比 +17.4%）、エンタープライズ事業 246,321千円（前年比 -33.1%）
見通しと株主還元
通期業績予想
売上高4,130百万円（前年比 +14.9%）
営業利益600百万円（前年比 +29.0%）
経常利益612百万円（前年比 +25.0%）
親会社株主に帰属する当期純利益465百万円（前年比 +24.0%）
年間配当予想25円 → 27円（+8.0%）
配当性向37.6％（2026年9月期実績）、30.3％（2027年9月期予想）
業績の増減要因
ゲーム事業は家庭用ゲーム機向けの好調、複数の一括許諾契約、中国からの大型音声収録案件により増収増益。エンタープライズ事業はモビリティ分野の採用拡大で増収となったが、前年のカラオケ新機種発売に伴う特需剥落、受託案件の獲得不足、新製品開発の遅れなどで減益。成長分野や次世代製品への研究開発投資も実施。
継続企業の前提に関する記載
該当事項なし
会計方針の変更
基準改正に伴う変更 無それ以外の変更 無見積りの変更 無修正再表示 無
連結範囲の変更新規 0社 / 除外 0社 / 社名 非開示
重要な後発事象該当事項はありません
減価償却費93,963千円
決算補足説明資料の有無有
決算説明会の有無有（機関投資家向け）
期末発行済株式数5,578,150株
期末自己株式数350,777株
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 決算期区分 | 通期 |
| 会計基準 | 日本基準 |
| 連結・個別の別 | 連結 |
| 対象期間 | 2025年10月1日〜2026年9月30日 |
| 売上高 | 3,593百万円（前年比 +4.2%） |
| 営業利益 | 464百万円（前年比 -16.1%） |
| 経常利益 | 489百万円（前年比 -13.6%） |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | 375百万円（前年比 -10.9%） |
| １株当たり当期純利益 | 71円75銭 |
| 売上高営業利益率 | 12.9％ |
| 自己資本比率 | 当期末 88.8％ / 前期末 69.3％ |
| 総資産 | 4,788百万円 |
| 純資産 | 4,292百万円 |
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | 253百万円 |
| 投資活動によるキャッシュ・フロー | -126百万円 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | -1,198百万円 |
| 現金及び現金同等物期末残高 | 3,183百万円 |
| 通期業績予想 | 売上高 4,130百万円（前年比 +14.9%） / 営業利益 600百万円（前年比 +29.0%） / 経常利益 612百万円（前年比 +25.0%） / 親会社株主に帰属する当期純利益 465百万円（前年比 +24.0%） |
| 年間配当予想 | 25円 → 27円（+8.0%） |
| 配当性向 | 37.6％（2026年9月期実績）、30.3％（2027年9月期予想） |
| セグメント別売上高 | ゲーム事業 1,932,808千円（前年比 +7.0%）、エンタープライズ事業 1,660,314千円（前年比 +1.1%） |
| セグメント別利益 | ゲーム事業 218,644千円（前年比 +17.4%）、エンタープライズ事業 246,321千円（前年比 -33.1%） |
| 減価償却費 | 93,963千円 |
| 継続企業の前提に関する記載 | 該当事項なし |
| 会計方針の変更 | 基準改正に伴う変更 無 / それ以外の変更 無 / 見積りの変更 無 / 修正再表示 無 |
| 連結範囲の変更 | 新規 0社 / 除外 0社 / 社名 非開示 |
| 重要な後発事象 | 該当事項はありません |
| 決算補足説明資料の有無 | 有 |
| 決算説明会の有無 | 有（機関投資家向け） |
| 期末発行済株式数 | 5,578,150株 |
| 期末自己株式数 | 350,777株 |
| 業績の増減要因 | ゲーム事業は家庭用ゲーム機向けの好調、複数の一括許諾契約、中国からの大型音声収録案件により増収増益。エンタープライズ事業はモビリティ分野の採用拡大で増収となったが、前年のカラオケ新機種発売に伴う特需剥落、受託案件の獲得不足、新製品開発の遅れなどで減益。成長分野や次世代製品への研究開発投資も実施。 |
この書類が述べていない項目（6件）
業績予想の修正株主還元方針地域別売上高受注高・受注残高減損損失特別損益の内訳
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。ゲーム事業では家庭用ゲーム機向けの好調や複数の一括許諾契約、中国からの大型音声収録案件が増収増益に寄与した。エンタープライズ事業ではモビリティ分野の採用拡大が増収に寄与した一方、前年のカラオケ新機種発売に伴う特需の剥落、受託案件の獲得不足、新製品開発の遅れなどにより減益となった。また、成長分野や次世代製品への研究開発投資を進めた。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。