M&A・人材への先行投資に伴う利益減少
FY2017-Q1に初出。22回の記載のうち8回が「悪化」で、最初の「悪化」はFY2019-Q2。直近の記載は2026-10-15。
SHIFTがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2018年。同じテーマの他社の中央値（2024年）より6年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2026年。78社中19社が悪化側に。
直近の記載が「対処」なのは、ほかに1社。
- 2026-09-10悪化news.yahoo.co.jp
「会社は要因を明示している。」
3Q累計では、採用費の増加と稼働率の一時的な悪化に加え、持分法投資損失39億円が利益を押し下げた。 - FY2026-H1悪化有価証券報告書
「上記のとおり、当中間連結会計期間の連結業績は、売上高は順調に成長している一方で、営業利益、経常利益、親会社株主に帰属する中間純利益は売上高ほどの成長とはなりませんでしたが、AI関連投資の先行実行による短期的なものであり、すでにAIサービスの受注は立ち上がり、収益の中核となる成長ドライバーへ移行しているため下期には回復が見込まれます。」
AI関連投資の先行実行により、売上高が増加する一方で営業利益等が減少した。AIサービス受注の立ち上がりと下期回復見込みも併記している。 - FY2025-H1対処有価証券報告書
「また、前連結会計年度から取り組んできた稼働率向上施策の成果もあり、各段階利益も順調に推移しております。」
前年度に見られた稼働率低下やM&A関連費用による利益の伸び悩みに対し、稼働率向上施策の成果が現れ、当中間期は営業利益が前年同期比72.1％増となった。 - FY2024悪化有価証券報告書
「営業利益率については、当連結会計年度で9.5％となり、前連結会計年度13.1％に対して3.6ポイント減少いたしました。」
採用・M&A・設備等への成長投資、稼働率低下、のれん償却・減損等により、営業利益率が13.1％から9.5％へ低下し、営業利益・純利益も減少した。 - FY2024-Q1一過性費用・稼働率低下の影響有価証券報告書
「また、当第１四半期連結累計期間において、順調な採用に対し相対的に案件獲得が遅延し稼働率が低下したことや、積極的なM&Aの推進に伴うアドバイザリー費用等の一過性のコストを計上したことにより、営業利益、経常利益、親会社株主に帰属する四半期純利益は売上高ほどの伸びとはなりませんでした。」
採用に対する案件獲得の遅延・稼働率低下と、M&Aに伴うアドバイザリー費用等の一過性コストが、増収に比べた利益の伸び悩み要因として記載されている。 - FY2023対処有価証券報告書
「営業利益率については、当連結会計年度で13.1％となり、前連結会計年度10.7％に対して2.4ポイント向上いたしました。これは、前述の売上総利益率向上による利益の確保ができたためであります。」
成長投資に伴う利益率低下の局面から、売上総利益率の改善により営業利益率が10.7％から13.1％へ上昇し、利益面の影響がさらに緩和された。 - FY2022対処有価証券報告書
「営業利益率については、当連結会計年度で10.7％となり、前連結会計年度8.7％に対して2.0ポイント向上いたしました。これは、前述の売上総利益率向上による利益の確保ができたためであります。」
投資・採用拡大に伴う利益率低下の局面から、売上総利益率の改善により営業利益率が8.7％から10.7％へ上昇した。 - FY2021対処有価証券報告書
「営業利益率については、当連結会計年度で8.7％となり、前連結会計年度8.2％に対して0.5ポイント向上いたしました。これは、前連結会計年度に行っていた戦略的なマス広告を当連結会計年度で終了させたこと等によるものであります。」
前年度の採用・ブランド投資による利益率低下から、マス広告終了等により営業利益率が8.2％から8.7％へ改善した。 - FY2020対処有価証券報告書
「営業利益率については、当連結会計年度で8.2％となり、前連結会計年度7.9％に対して0.3ポイント向上いたしました。これは、前連結会計年度に行っていた戦略的なマス広告を当連結会計年度で終了させたこと等によるものであります。」
前年度に採用・ブランド投資で低下していた営業利益率が、マス広告終了等により7.9％から8.2％へ改善した。 - FY2019悪化有価証券報告書
「営業利益率については、当連結会計年度で7.9％となり、前連結会計年度9.4％に対して1.5ポイント低下いたしました。これは、事業の成果としての売上総利益率は向上したものの、業務拡大に伴う積極的な採用活動によるもののほか、マス広告などブランド力向上のため戦略的な投資を行ったこと等によるものであります。」
増収・増益となった一方、積極的な採用活動やマス広告等の戦略的投資により営業利益率は9.4％から7.9％へ低下した。 - FY2019-Q2悪化有価証券報告書
「長期的な成長のための投資として、採用力強化のため新たな試みであるTVCMの放映や交通広告を掲載したことにより、営業利益483,936千円（前年同期比10.6％減）、親会社株主に帰属する四半期純利益は261,764千円（前年同期比23.1％減）となりました。」
人材・成長投資による利益面への影響について、採用力強化のための広告投資が具体化し、営業利益は前年同期比10.6％減、親会社株主に帰属する四半期純利益は23.1％減となった。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間では、競合との差別化を図ることによる業界内認知度の向上や、既存顧客からの売上高が増加したことにより、収益基盤の拡大を進めましたが、テスト環境構築等の先行投資がかさんだ結果、当第１四半期連結累計期間のエンターテインメント市場の売上高は444,200千円（前年同期比29.3％増）、営業利益は96,994千円（前年同期比1.8％減）となりました。」
全社業績は増加した一方、エンターテインメント市場ではテスト環境構築等の先行投資がかさみ、営業利益が前年同期比1.8％減となった。 - FY2018再定義有価証券報告書
「当連結会計年度の売上高は12,792,680千円（前年度比56.5％増）、営業利益は1,200,902千円（前年度比206.8％増）となりました。」
前期まで人材・M&Aへの先行投資による利益減少が説明されていたが、当年度は人材強化や顧客獲得の進展とともに大幅な増益となり、投資の位置付けが成果創出側へ変化している。 - FY2018-Q1再定義有価証券報告書
「前連結会計年度から積極的に取り組んでおりました人材に対する投資が結果として現れ」
従来は人材・M&Aへの先行投資が利益減少要因として説明されていたが、当四半期は人材投資の結果が現れたと説明され、位置付けが変化している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「当連結会計年度の売上高は8,174,062千円（前年度比48.3％増）、営業利益は391,479千円（前年度比24.4％減）」
戦略的新規顧客開拓やハイスキル人材採用などの先行投資が続き、増収の一方で営業利益が減少したと説明している。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「しかしながら、この戦略的新規顧客開拓を支えるハイスキル人材の積極的な採用を行うなど人材への投資に努めた結果、営業利益は126,796千円（前年同期比66.8％減）となり、法人税等を差し引いた結果、親会社株主に帰属する四半期純利益は55,637千円（前年同期比74.9％減）となりました。」
戦略的新規顧客開拓を支えるハイスキル人材への投資が、引き続き利益減少の要因として説明されている。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「しかしながら、大規模かつ高難易度の案件を有する各業界トップ企業などへの戦略的な新規顧客開拓活動を期初より重点的に行い、また、この新規開拓を支えるハイスキル人材の積極的な採用を行うなど人材強化に努めた結果、営業利益は74,448千円（前年同期比63.1％減）となり、法人税等を差し引いた結果、親会社株主に帰属する四半期純利益は27,112千円（前年同期比79.2％減）となりました。」
戦略的な新規顧客開拓と、それを支えるハイスキル人材の採用・強化が、引き続き利益減少の要因として説明されている。 - FY2017-Q1初出有価証券報告書
「売上高について1,363,940千円（前年同期比19.6％増）と前年同期比増収を確保できましたが、M&Aや人材への先行投資が重なり、営業利益は23,216千円（前年同期比58.1％減）となり、法人税等を差し引いた結果、親会社株主に帰属する四半期純利益は9,061千円（前年同期比75.5％減）となりました。」
増収を確保する一方、M&A・人材への先行投資が重なったことにより、営業利益と親会社株主に帰属する四半期純利益が前年同期比で減少したと説明している。