コスト管理・予算管理体制の強化による収益性改善
FY2018に初出。12回の記載のうち4回が「前進」で、最初の「前進」はFY2019。直近の記載は2026-10-15。
SHIFTがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2026年。同じテーマの他社の中央値（2023年）より3年遅い。
直近の記載が「対処」なのは、ほかに2社。
- 2026-09-10悪化news.yahoo.co.jp
「会社は要因を明示している。」
3Q累計では、採用費と稼働率悪化などのコスト・収益性要因が増収効果を上回り、利益が減少した。 - FY2026-H1悪化有価証券報告書
「前中間連結会計期間に戦略的に抑制していた採用活動を正常化したことによる採用費の増加の結果、ソフトウェアテスト関連サービスの売上高は47,331百万円（前年同期比19.5％増）、営業利益は9,731百万円（前年同期比7.5％減）となりました。」
採用活動の正常化に伴う採用費増加が、増収の一方でソフトウェアテスト関連サービスの営業利益を前年同期比7.5％減少させた。 - FY2025前進有価証券報告書
「また、前連結会計年度より稼働率改善を中心とした各種施策を実施したことが確実に実り、売上総利益率は前連結会計年度より2.7ポイント向上いたしました。」
稼働率改善を中心とする施策の成果として、売上総利益率は32.0％から34.7％へ、営業利益率は9.5％から12.0％へ改善した。 - FY2024悪化有価証券報告書
「売上総利益率については、当連結会計年度で32.0％となり、前連結会計年度34.0％に対して2.0ポイント低下いたしました。」
売上総利益率が34.0％から32.0％へ、営業利益率が13.1％から9.5％へ低下した。期中施策により回復基調に転じたものの、期初の稼働率低下等が影響した。 - FY2023前進有価証券報告書
「売上総利益率については、当連結会計年度で34.0％となり、前連結会計年度32.5％に対して1.5ポイント向上いたしました。」
売上総利益率が32.5％から34.0％へ改善し、営業利益率も10.7％から13.1％へ上昇した。戦略コスト比率13.3％を維持しつつ、運用コスト比率は7.6％へ低下している。 - FY2022前進有価証券報告書
「売上総利益率については、当連結会計年度で32.5％となり、前連結会計年度30.2％に対して2.3ポイント向上いたしました。」
売上総利益率が30.2％から32.5％へ改善し、採用・教育・営業等の戦略コストを投じながら営業利益率も10.7％へ上昇した。 - FY2021粗利率低下・営業利益率改善継続有価証券報告書
「売上総利益率については、当連結会計年度で30.2％となり、前連結会計年度31.2％に対して1.0ポイント低下いたしました。」
ソフトウェア開発規模の縮小や稼働率低下等により売上総利益率は31.2％から30.2％へ低下した一方、営業利益率は8.2％から8.7％へ改善した。 - FY2020粗利率低下・営業利益率改善有価証券報告書
「売上総利益率については、当連結会計年度で31.2％となり、前連結会計年度31.8％に対して0.6ポイント低下いたしました。」
高付加価値サービスの売上割合は増加したものの、新型コロナウイルス感染症に伴うソフトウェア開発規模の縮小と稼働率低下により売上総利益率は低下した。一方、営業利益率は8.2％へ改善した。 - FY2019前進有価証券報告書
「売上総利益率については、当連結会計年度で31.8％となり、前連結会計年度30.4％に対して1.4ポイント向上いたしました。」
高付加価値サービスやコスト管理等により、売上総利益率が30.4％から31.8％へ改善した。一方、採用・ブランド投資により営業利益率は低下した。 - FY2018初出有価証券報告書
「市場のニーズに呼応した付加価値の高いサービス提供を積極的に進めてきたことに加えて、コスト管理体制の強化活動が奏功し、売上総利益率が改善いたしました。」
コスト管理体制の強化により売上総利益率が前年度27.9％から30.4％へ向上した。また、予算管理体制の強化等により営業利益率も4.8％から9.4％へ向上した。