ストック・オプション行使による株式価値の希薄化
FY2016に初出。32回の記載のうち25回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2017-Q3。直近の記載はFY2026-H1。
SHIFTがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2017年。同じテーマの他社の中央値（2020年）より3年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2017年。68社中37社が悪化側に。
直近の記載が「悪化」なのは、ほかに30社。
- FY2026-H1悪化有価証券報告書
「第10回新株予約権 10,000個 （普通株式1,000,000株） 新株予約権の行使期間※ 2026年２月３日～2036年11月30日」
2026年1月14日決議の第10回新株予約権を発行し、普通株式1,000,000株分の潜在的な希薄化要因が新たに加わった。 - FY2024顕在化有価証券報告書
「権利行使（株）9,500 500 失効（株）1,500 ― 未行使残（株）― 3,700」
第4回新株予約権9,500株、第9回新株予約権500株が行使され、既存の希薄化要因が実際の株式発行として現れた。第4回は1,500株が失効し、第9回の未行使残は3,700株となった。 - FY2024-Q3顕在化有価証券報告書
「2024年３月１日～2024年５月31日（注） 4,000 17,830,878 5 20 5 8,696 （注）新株予約権の行使による増加であります。」
第3四半期会計期間に新株予約権の行使により4,000株が発行され、希薄化要因の一部が実際の株式発行として現れた。 - FY2024-Q1顕在化有価証券報告書
「2023年９月１日～2023年11月30日(注)１ 3,500 17,826,614 0 29 0 8,687 (注)１．新株予約権の行使による増加であります。」
第1四半期会計期間に新株予約権の行使により3,500株が発行され、潜在的な希薄化要因の一部が実際の株式発行として現れている。 - FY2023顕在化有価証券報告書
「新株予約権（ストック・オプション）の権利行使による増加 12,000株」
当年度に新株予約権の行使により12,000株が発行され、希薄化要因の一部が実際の株式発行として現れた。期末時点で第4回新株予約権の未行使残は11,000株、第9回新株予約権は4,200株である。 - FY2023-Q2顕在化有価証券報告書
「2022年12月１日～2023年２月28日 (注)２ 6,000 17,818,114 0 10 0 8,686 (注)２ 新株予約権の行使による増加であります。」
第2四半期会計期間に新株予約権の行使により6,000株が発行され、希薄化要因の一部が実際の株式発行として現れた。 - FY2023-Q1顕在化有価証券報告書
「2022年９月１日～2022年11月30日(注)１ 1,000 17,812,114 0 77 0 8,685 (注)１ 新株予約権の行使による増加であります。」
当第1四半期会計期間に新株予約権の行使により1,000株が発行され、潜在的な希薄化要因の一部が実際の株式発行として現れている。 - FY2022顕在化有価証券報告書
「新株予約権（ストック・オプション）の権利行使による増加 149,000株」
当年度に新株予約権の行使により149,000株が発行され、潜在的な希薄化要因の一部が実際の株式発行として現れた。 - FY2022-Q3顕在化有価証券報告書
「2022年３月１日～2022年５月31日（注） 32,000 17,811,114 18,802 77,543 18,802 8,685,727 （注）新株予約権の行使による増加であります。」
新株予約権の行使により32,000株が発行され、潜在的な希薄化要因の一部が実際の株式発行として現れている。 - FY2022-Q2顕在化有価証券報告書
「2021年12月１日～2022年１月６日（注１） 22,000 17,779,114 48,741 117,673 48,741 8,666,924 （注）１ 新株予約権の行使による増加であります。」
新株予約権の行使により22,000株が発行され、潜在的な希薄化要因の一部が実際の株式発行として現れている。 - FY2022-Q1顕在化有価証券報告書
「2021年９月１日～2021年11月１日(注)１ 95,000 17,747,000 57,332 68,932 57,332 8,337,621 (注)１ 新株予約権の行使による増加であります。」
当第1四半期会計期間に新株予約権の行使により95,000株が発行され、希薄化要因の一部が実際の株式発行として現れている。 - FY2021顕在化有価証券報告書
「当連結会計年度において、付与されたストック・オプションの権利行使日における本源的価値の合計額 13,495,340千円」
新株予約権の行使が継続し、当年度の権利行使に係る本源的価値も13,495,340千円となった。 - FY2021顕在化有価証券報告書
「新株予約権（ストック・オプション）の権利行使による増加 1,011,500株」
当年度に新株予約権の行使により1,011,500株が発行され、潜在的な希薄化要因の一部が実際の株式発行として現れた。 - FY2021-Q3顕在化有価証券報告書
「2021年３月１日～2021年５月31日 （注） 3,000 17,647,000 450 10,975 450 8,279,664 (注）新株予約権(ストック・オプション）の行使による増加であります。」
第３四半期会計期間に新株予約権の行使により3,000株が発行され、希薄化要因の一部が実際の株式発行として現れている。 - FY2021-Q2悪化有価証券報告書
「当第２四半期会計期間において発行した新株予約権は、次のとおりであります。第９回新株予約権 新株予約権の目的となる株式の数(株) 4,200」
第9回新株予約権として4,200株分が新たに発行され、将来の希薄化可能性が追加された。また、2020年12月2日に2,500株、2021年1月26日に1,000株が新株予約権の行使により発行され、希薄化要因の一部が実際の株式発行として現れている。 - FY2021-Q1顕在化有価証券報告書
「2020年10月７日 1,000,000 16,940,500 5,000 68,367 5,000 3,379,249 新株予約権の行使による増加であります。」
2020年10月7日に新株予約権の行使により1,000,000株が発行済株式総数に加わり、希薄化要因の一部が実際の株式発行として現れている。 - FY2020対処有価証券報告書
「当連結会計年度末現在、ストック・オプションによる潜在株式は、1,183,500株であり、発行済株式総数15,940,500株の7.42％に相当しております。」
潜在株式は前年度末の1,395,500株・8.87％から1,183,500株・7.42％へ減少し、潜在的な希薄化可能性が低下した。 - FY2020-Q3顕在化有価証券報告書
「2020年３月１日～2020年５月31日 31,000 15,909,500 18,652 47,380 18,652 3,358,261 (注）新株予約権(ストック・オプション）の行使による増加であります。」
第3四半期会計期間に新株予約権の行使により31,000株が発行され、希薄化要因の一部が実際の株式発行として現れた。 - FY2020-Q2顕在化有価証券報告書
「2019年12月１日～2020年２月29日 141,000 15,878,500 86,495 3,354,609 86,495 3,339,609 (注)１．新株予約権(ストック・オプション）の行使による増加であります。」
当第2四半期に新株予約権の行使により141,000株が発行され、希薄化要因の一部が実際の株式発行として現れた。 - FY2020-Q1顕在化有価証券報告書
「2019年９月１日～2019年11月30日(注) 500 15,737,500 75 3,268,114 75 3,253,114 (注) 新株予約権の行使による増加であります。」
当第１四半期に新株予約権の行使により500株が発行され、希薄化要因の一部が実際の株式発行として現れている。なお、当四半期報告書では新たな新株予約権の発行・行使状況は該当なしとされている。 - FY2019顕在化有価証券報告書
「第８回新株予約権は、2019年７月18日にすべて権利行使が完了しております。」
第8回新株予約権の全10,000個が行使され、1,000,000株の交付と5,188,140千円の資金調達が実際に発生した。期末のストック・オプションによる潜在株式は1,395,500株、発行済株式総数の8.87％となった。 - FY2019-Q3顕在化有価証券報告書
「当第３四半期会計期間において、行使価額修正条項付新株予約権付社債券等に係る新株予約権が以下のとおり、行使されました。 当該四半期会計期間に権利行使された当該行使価額修正条項付新株予約権付社債券等の数（個） 5,000 当該四半期会計期間の権利行使にかかる交付株式数（株） 500,000 当該四半期会計期間の権利行使にかかる資金調達額（千円） 2,616,140」
第8回新株予約権について第3四半期に5,000個が行使され、500,000株の交付と2,616,140千円の資金調達が実際に発生した。新株予約権行使による発行済株式総数の増加は、他の行使分を含め501,000株となった。 - FY2019-Q2悪化有価証券報告書
「2018年12月１日～2019年２月28日 (注) 146,000 14,731,000 76,320 668,339 76,320 653,339 （注）新株予約権の行使による増加であります。」
当第２四半期に新株予約権の行使により146,000株が発行され、希薄化要因が実際の株式発行として現れた。また、第8回新株予約権について潜在株式数1,000,000株が開示され、将来の希薄化可能性も拡大している。 - FY2019-Q1顕在化有価証券報告書
「2018年９月１日～2018年11月30日 43,000 14,585,000 6,325 592,019 6,325 577,019 （注）新株予約権の行使による増加であります。」
当第1四半期に新株予約権の行使により43,000株が発行され、希薄化要因の一部が実際の株式発行として現れた。 - FY2018顕在化有価証券報告書
「新株予約権（ストック・オプション）の権利行使による増加 52,000株」
当年度に新株予約権の行使により52,000株が発行され、希薄化要因の一部が実際の株式発行として現れた。一方、期末の潜在株式は1,590,500株、発行済株式総数の10.94％となった。 - FY2018-Q3顕在化有価証券報告書
「発行済株式総数増減数 1,500 14,541,500 14,542,000 225 585,619 225 570,619 （注）新株予約権の行使による増加であります。」
当第3四半期会計期間に新株予約権の行使により1,500株が発行され、希薄化要因の一部が実際の株式発行として現れている。 - FY2018-Q2顕在化有価証券報告書
「発行済株式総数増減数 47,500 （注）新株予約権の行使による増加であります。 第７回新株予約権 新株予約権の目的となる株式の数(株) 22,000（注）１」
新株予約権の行使により47,500株が実際に発行され、希薄化要因が現実化した。また、第7回新株予約権として22,000株分が発行され、2020年8月期から2021年8月期までのいずれかの期にEBITDAが3,000百万円を超過した場合に行使可能とされた。 - FY2018-Q1顕在化有価証券報告書
「発行済株式総数増減数 2,500 （注）新株予約権の行使による増加であります。」
当四半期に新株予約権の行使により2,500株が発行され、潜在的な希薄化要因の一部が実際の株式発行として現れている。 - FY2017悪化有価証券報告書
「当連結会計年度末現在、ストック・オプションによる潜在株式は、1,620,500株であり、発行済株式総数14,490,000株の11.18％に相当しております。」
潜在株式が前年度の1,504,000株・10.40％から1,620,500株・11.18％へ増加し、希薄化可能性が拡大している。 - FY2017-Q3顕在化有価証券報告書
「発行済株式総数増減数 4,500 （注）新株予約権の行使による増加であります。」
新株予約権の行使により4,500株が発行され、潜在的な希薄化要因の一部が実際の株式発行として現れている。 - FY2017-Q2悪化有価証券報告書
「新株予約権の目的となる株式の数230,000（注）１」
第6回新株予約権として230,000株分が発行され、潜在的な株式価値の希薄化要因が追加された。行使条件として、平成30年8月期から平成31年8月期までのいずれかの期におけるEBITDA1,500百万円超過が定められている。 - FY2016初出有価証券報告書
「当連結会計年度末現在、ストック・オプションによる潜在株式は、1,504,000株であり、発行済株式総数14,466,500株の10.40％に相当しております。」
潜在株式1,504,000株、発行済株式総数に対する10.40％という希薄化可能性を数値で示している。