新型コロナウイルス感染拡大による事業影響
FY2020-Q1に初出。12回の記載のうち7回が「再掲」。直近の記載はFY2023。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。175社中103社が悪化側に。
- FY2023再掲有価証券報告書
「当社グループの事業において、感染症等の流行拡大により、経済活動が抑制されることで景気が停滞し、受託案件数の減少により収益が低下するなど、当社グループの業績に影響を与える可能性があります。」
感染症等による案件減少・事業継続リスクと、オンライン化、テレワーク、感染防止対策による対応を継続。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「このような経済・市場環境のなか、長期に渡る新型コロナウイルス感染症の影響で定着した「新しい生活様式」により、定量・定性マーケティング・リサーチのオンライン化のトレンドが継続しております。」
新型コロナウイルス感染症の影響で定着した新しい生活様式を背景に、オンライン調査への移行ニーズとDIY型リサーチ需要の高まりを継続記載。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「このような経済・市場環境のなか、長期に渡る新型コロナウイルス感染症の影響で定着した「新しい生活様式」により、定量・定性マーケティング・リサーチのオンライン化のトレンドが継続しております。また、物価上昇の影響等により、顧客ニーズの把握を時間やコストを効率的に行えるDIY型のリサーチへのニーズの高まりがあり、当社グループが強みを発揮できる事業機会がさらに増大しております。」
新しい生活様式の定着によりオンライン化・DIY型リサーチ需要が高まる一方、感染症の影響を事業機会として捉える説明を継続。 - FY2022再定義有価証券報告書
「当社グループの事業において、感染症等の流行拡大により、経済活動が抑制されることで景気が停滞し、受託案件数の減少により収益が低下するなど、当社グループの業績に影響を与える可能性があります。また、当社グループの社員に感染が広がった場合、事業継続に関するリスクが生じる可能性があります。」
新型コロナウイルス単独の事業影響に加え、感染症等の流行拡大、社員への感染による事業継続リスク、リサーチ業務のDX化、テレワーク等を含む感染症リスクへと整理が広がった。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「また、新型コロナウィルス感染症が及ぼす影響の不確実性と不透明性に対する顧客の慎重な姿勢はみられるものの、「新しい生活様式」の定着に応じて、新型コロナウィルス感染症が当社グループの業績に影響を与える程度は低減してきております。」
新型コロナウイルス感染症の影響は不確実・不透明な状況が続く一方、新しい生活様式の定着に応じて業績への影響程度は低減してきたとの認識を継続。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「また、新型コロナウィルス感染症が及ぼす影響の不確実性と不透明性に対する顧客の慎重な姿勢はみられるものの、「新しい生活様式」の定着に応じて、新型コロナウィルス感染症の感染拡大が当社グループの業績に影響を与える程度は低減してきております。」
新型コロナウイルス感染症の影響は不確実・不透明な状況が続く一方、新しい生活様式の定着に応じて業績への影響程度は低減してきたとの認識を継続。 - FY2021対処有価証券報告書
「以上のことから、依然として新型コロナウィルス感染症による影響は継続するものと考えられるものの、当連結会計年度において当社グループに実際に発生した影響を勘案するとともに、当連結会計年度末時点で入手可能な情報に基づき、繰延税金資産の回収可能性や固定資産の減損会計などの会計上の見積りを行っております。」
新型コロナウイルス感染症の影響は継続し不確実性も残る一方、新しい生活様式や経済活動との両立により、業績への影響程度は低減してきたと説明した。 - FY2021-Q2対処有価証券報告書
「このような経済・市場環境のもと、新型コロナウイルス感染症の当社グループの業績に与える影響として、国内における緊急事態宣言等の発令、海外諸国における都市封鎖や移動制限などの状況下において、一部に調査案件の延期や凍結などの影響は残るものの、全体的にはコロナ禍という新常態の下での安定や成長の回復が見られました。」
調査案件の延期・凍結は一部で残るものの、全体としてコロナ禍の新常態下で安定や成長の回復が見られたと説明。新型コロナウイルスによる事業影響が一部緩和された。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、当四半期報告書に記載した事業の状況、経理の状況等に関する事項のうち、投資者の判断に重要な影響を及ぼす可能性のある事項の発生又は前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」についての重要な変更はありません。なお、新型コロナウイルス感染症の感染拡大による事業への影響については、今後の推移を注視してまいります。」
新型コロナウイルス感染症による事業影響を引き続き注視する方針を記載し、前事業年度のリスク情報について重要な変更はないとしている。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、当四半期報告書に記載した事業の状況、経理の状況等に関する事項のうち、投資者の判断に重要な影響を与える可能性のある事項の発生又は前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」についての重要な変更はありません。なお、新型コロナウイルス感染症の感染拡大による事業への影響については、今後の推移を注視してまいります。」
新型コロナウイルス感染症による事業影響を引き続き注視する方針を記載。前四半期から新たなリスク項目の追加や重要な変更はないとしている。 - FY2020-Q2顕在化有価証券報告書
「このような経済・市場環境のもと、新型コロナウイルス感染症の感染拡大は、当社グループの業績に影響を与えております。具体的には、国内における外出自粛や緊急事態宣言、海外における都市封鎖などにより、経済活動や企業活動が停滞し、顧客が行うマーケティング・リサーチ案件の凍結や延期が発生しております。」
前四半期に注視するとしていた新型コロナウイルス感染症の影響について、案件の凍結・延期や業績への影響が具体的に発生したと記載。 - FY2020-Q1初出有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。また、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。なお、新型コロナウイルスの感染拡大による事業への影響については、今後も注視してまいります。」
事業等のリスクに重要な変更はないとしつつ、新型コロナウイルス感染拡大による事業への影響を今後も注視する旨を初めて明示。