技術革新・OS・新端末への対応遅延
FY2016に初出。18回の記載のうち11回が「対処」で、最初の「対処」はFY2017-Q2。直近の記載はFY2024。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2026年。95社中34社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに106社。
- FY2024再掲有価証券報告書
「OS等の新バージョンへの対応や新機能の付加の遅れ、さらに、新たな機器・端末への対応が遅れた場合、又はX-Techサービスを含む当社グループのサービスに代わる代替サービスが登場した場合などには、当社グループのサービスの競争力が剥落し、業績に影響を及ぼす可能性があります。」
X-Techサービスを含む製品群について、OS・機器対応の遅延や代替サービスの登場による競争力低下リスクを継続している。 - FY2023再定義有価証券報告書
「OS等の新バージョンへの対応や新機能の付加の遅れ、更に、新たな機器・端末への対応が遅れた場合、又はX-Techサービスを含む当社グループのサービスに代わる代替サービスが登場した場合等には、当社グループのサービスの競争力が剥落し、業績に影響を及ぼす可能性があります。」
技術革新・OS・端末対応遅延のリスクに加え、X-Techサービスを含む代替サービスの登場を明示する表現へ広がった。 - FY2022再掲有価証券報告書
「OS等の新バージョンへの対応や新機能の付加の遅れ、更に、新たな機器・端末への対応が遅れた場合、又は当社グループのサービスに代わる代替サービスが登場した場合等には、当社グループのサービスの競争力が剥落し、業績に影響を及ぼす可能性があります。」
技術革新、OS・機器対応の遅延、代替サービスの登場による競争力低下リスクを継続している。 - FY2021再掲有価証券報告書
「当社グループはこれらの変化に対応すべく、新技術の研究開発や新機能の付加に関して他社に先駆けて行うようにしておりますが、OS等の新バージョンへの対応や新機能の付加の遅れ、さらに、新たな機器・端末への対応が遅れた場合、又は当社グループのサービスに代わる代替サービスが登場した場合等には、当社グループのサービスの競争力が剥落し、業績に影響を及ぼす可能性があります。」
技術革新、OS・機器対応の遅延による競争力低下リスクを継続している。 - FY2021-Q3対処有価証券報告書
「本バージョンアップにより、IoT OSとしての完成度や機能を高め、AI・IoTプラットフォームとしての更なる普及を目指します。」
OPTiM Cloud IoT OSのバージョンアップにより、認証、セキュリティ、データ管理、デバイスライフサイクル管理への対応を進め、技術変化への対応を示している。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「具体的には、ここ数年取り組んでまいりました、各業界・産業とITを融合させる「○○×IT」によりITの力で業界・産業基盤を再構築する取り組みを引き続き推進し、技術革新への対応を進め、知的財産権の取得等により、経営成績に重要な影響を与えるリスク要因を分散し、リスクの発生を抑え、適切に対応していく所存です。」
「○○×IT」の推進、技術革新への対応、知的財産権の取得によって技術変化に対応する方針を継続している。 - FY2020-Q2対処有価証券報告書
「また、最新OSである「iOS 13」ならびに「iPadOS」、Androidの最新OSである「Android 10」に迅速に対応するなど、ユーザーの利便性を追求し、満足度を向上させる取り組みを行っております。」
iOS 13、iPadOS、Android 10への迅速な対応により、新OS対応の遅延リスクへの対処を継続している。 - FY2019対処有価証券報告書
「Googleが提供する法人向け端末管理フレームワーク「Android enterprise」の「ゼロタッチ登録」機能への対応強化、Appleが提供するアプリケーションの設定配布機能「App Configuration」への対応、Windows端末向けの「SIM抜き差し監視機能」を国内で初めて提供するなど性能面・機能面での強化を図っております。」
新OS・新端末・新しい利用環境への対応を継続し、技術革新への対応遅延リスクに対処している。 - FY2019-Q3対処有価証券報告書
「今期においては、バージョンアップによりGoogleが提供する法人向け端末管理フレームワーク「Android enterprise」の「ゼロタッチ登録」機能との連携を強化しました。これにより、「Optimal Biz」をご利用の管理者・端末利用者ともに、これまで以上にキッティング効率が向上し、迅速な端末配備を行うことができます。」
Android enterpriseのゼロタッチ登録との連携強化により、新しい端末管理環境への対応を進めた。 - FY2019-Q2対処有価証券報告書
「市場でのシェアに甘んじることなく性能・利便性を高めております。」
Optimal Bizのアプリケーション制限機能やモバイルアプリ連携により、技術・利用環境の変化への対応を進めている。 - FY2019-Q1対処有価証券報告書
「「Optimal Biz」についても、バージョンアップにより新たにiOS端末にアプリの設定を配布する機能に対応し、様々なモバイルアプリとの連携が可能になるなど」
Optimal BizのiOS対応およびモバイルアプリ連携により、新しいOS・端末やサービス環境への対応を進めた。 - FY2018再掲有価証券報告書
「当社はこれらの変化に対応すべく、新技術の研究開発や新機能の付加に関して他社に先駆けて行うようにしておりますが、OS等の新バージョンへの対応や新機能の付加の遅れ、さらに、新たな端末への対応が遅れた場合、又は当社のサービスに代わる代替サービスが登場した場合等には、当社のサービスの競争力が剥落し、業績に影響を及ぼす可能性があります。」
技術革新やOS・端末対応の遅延による競争力低下リスクを継続している。 - FY2018-Q3対処有価証券報告書
「「Optimal Biz」のバージョンアップを行い、Android OS向け端末管理プログラム「Android Enterprise」対応や「Android 8.0 Oreo」対応など当四半期はAndroid端末の管理機能を強化致しました。これにより、Android端末でより高度なセキュリティ設定が可能になりました。」
Android EnterpriseおよびAndroid 8.0 Oreoへの対応により、新OS・新端末への対応を進め、技術対応遅延リスクへの対処を示している。 - FY2018-Q2対処有価証券報告書
「マーケットプレイスで購入したアプリを、配信対象端末のOSに応じて、自動的に振り分けて配信するといった、アプリマーケットプレイスの基本概念となる特許を取得しました。これによりユーザーとなる管理者は、配布先のOSを意識せずに自動的に配信することが可能になりました。」
OSの違いを意識せずにアプリを自動配信できる機能・特許を取得し、OS対応に関する技術面の対処を進めている。 - FY2018-Q1対処有価証券報告書
「「Optimal Biz」がメジャーバージョンアップを行い、Optimal Bizで管理されている端末以外からのMicrosoft Office 365ならびにGoogleが提供するG Suiteの利用を制御することが可能になりました。」
Optimal BizがMicrosoft Office 365・G Suiteに対応し、クラウドサービス利用やシャドーITを制御する機能を追加したことで、技術・サービス環境の変化への対応を示している。 - FY2017-Q3対処有価証券報告書
「「Optimal Biz」がバージョンアップし、デスクトップ型OSで急速にシェアを伸ばしているWindows10を含むWindows OSへ機能強化を行いました。また、今後拡大することが見込まれるWindows10 Mobileの管理機能も搭載致しました。」
Optimal BizのWindows OS向け機能強化とWindows10 Mobile管理機能の搭載により、新OS対応の遅延リスクへの対処を継続している。 - FY2017-Q2対処有価証券報告書
「IoTプラットフォームサービスでは、「Optimal Biz」がバージョンアップし、iOS10に対応いたしました。またKDDI株式会社に提供している「KDDI Smart Mobile Safety Manager」がWindows 10 Mobileに対応するなど、新しいOSへの対応による市場の拡大を図っております。」
Optimal BizのiOS10対応およびKDDI Smart Mobile Safety ManagerのWindows 10 Mobile対応を実施し、新OS対応の遅延リスクへの対処を示している。 - FY2016初出有価証券報告書
「当社が事業を展開するIT業界では、技術革新のスピードが速く、利用者のニーズも常に変化しております。当社はこれらの変化に対応すべく、新技術の研究開発や新機能の付加に関して他社に先駆けて行うようにしておりますが、OS等の新バージョンへの対応や新機能の付加、さらに、新たな端末への対応が遅れた場合、又は当社のサービスに代わる代替サービスが登場した場合等には、当社のサービスの競争力が剥落し、業績に影響を及ぼす可能性があります。」
技術対応の遅れや代替サービスの登場による競争力低下をリスクとしている。