急速な技術革新による新サービス開発遅延・競争力低下
FY2016に初出。6回の記載のうち2回が「再掲」。直近の記載はFY2021。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2026年。95社中34社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに106社。
- FY2021再掲有価証券報告書
「時流を先読みし、将来の市場におけるニーズを分析した上で取組んでおり、戦略上の必要に応じてＭ＆Ａなどの手法とも組み合わせて、適切な時期に、顧客や市場にサービスを提供しております。」
技術革新や市場ニーズの変化に対し、将来需要の分析、開発体制強化、必要に応じたM&Aを組み合わせる対応を継続している。 - FY2021-Q3再定義有価証券報告書
「中でも、大幅なバージョンアップ開発や新サービス開発については、時流を先読みし、将来の市場におけるニーズを分析した上で取組んでおり、戦略上の必要に応じてＭ＆Ａなどの手法とも組み合わせて、適切な時期に、顧客や市場にサービスを提供しております。」
技術革新・市場ニーズ変化による開発遅延リスクについて、時流・将来ニーズの分析に加え、必要に応じたM&Aの組み合わせを含む対応方法が明示された。 - FY2021-Q1再定義有価証券報告書
「流通クラウド事業、官公庁クラウド事業及びトラスト事業においては、顧客や市場のニーズに対応した競争力のあるサービスの提供を目的として、継続的なバージョンアップ開発や、当社グループの成長を牽引する新サービスの開発に取り組んでおります。」
急速な技術革新や新サービス開発遅延のリスク対象が、従来のクラウド事業から流通・官公庁・トラストの3事業へ整理・拡大された。 - FY2018再掲有価証券報告書
「また、新サービス等の開発中における急速な技術革新や市場の要求するサービスの変化に伴う仕様の大幅な変更、予期し得ない不具合等が発生した場合には、開発工数が大幅に増加し、採算が悪化する等、当社の業績に影響を与える可能性があります。」
技術革新や仕様変更、不具合による開発工数増加・採算悪化のリスクを継続して記載している。 - FY2017悪化有価証券報告書
「また、新サービス等の開発中における急速な技術革新や市場の要求するサービスの変化に伴う仕様の大幅な変更、予期し得ない不具合等が発生した場合には、開発工数が大幅に増加し、採算が悪化する等、当社の業績に影響を与える可能性があります。」
従来の技術革新・競合・市場投入遅延のリスクに加え、仕様変更や予期しない不具合による開発工数増加・採算悪化のリスクを明示した。 - FY2016初出有価証券報告書
「しかし、予想以上の急速な技術革新や代替技術・競合商品の出現、依存する技術標準・基盤の変化等により新サービス開発を適切な時期に行えず市場投入のタイミングを逸する可能性、顧客ニーズ、市場動向の変化により十分な競争力を確保できない可能性もあり、新サービスの投入による効果を十分に得ることができない場合には、当社の業績に影響を与える可能性があります。」
技術革新、代替技術、競合商品の出現、技術標準の変化により、新サービスの投入時期や競争力が損なわれる可能性を記載している。