経営の健全性・透明性と意思決定の迅速化
FY2017に初出。17回の記載のうち9回が「前進」で、最初の「前進」はFY2020。直近の記載はFY2026。
- FY2026前進有価証券報告書
「当社取締役会は、取締役６名（うち社外取締役３名）で構成されており」
ガバナンス体制について、取締役6名のうち独立社外取締役3名とする体制を開示している。指名報酬諮問委員会及びサステナビリティ推進委員会による監督も継続している。 - FY2025前進有価証券報告書
「現状のコーポレート・ガバナンス体制として、監査役会を構成する社外監査役の全員を独立役員で構成するとともに、取締役会の中にも独立役員である社外取締役３名を置いております。」
社外取締役3名を含む取締役7名体制、社外取締役比率42.9％、女性取締役比率42.9％を開示し、ガバナンス体制を具体化している。 - FY2024前進有価証券報告書
「2023年５月には当社初の社内昇格による女性取締役を選任し、当連結会計年度末における女性取締役比率は37.5％となりました。」
社内昇格による女性取締役を初めて選任し、女性取締役比率37.5％を開示している。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、経営方針、経営戦略及び対処すべき課題に重要な変更及び新たに生じた課題はありません。」
経営方針、経営戦略及び対処すべき課題について重要な変更はないと説明している。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、当社グループの経営方針、経営戦略及び対処すべき課題等について重要な変更及び新たに生じた課題はありません。」
経営方針、経営戦略及び対処すべき課題について、重要な変更はないと説明している。 - FY2022前進有価証券報告書
「当社グループにおける「コーポレート・ガバナンス基本方針」及び「コンプライアンス基本方針」の策定や取締役・監査役の資質の明示（スキルマトリックス）、ダイバーシティを意識した取締役構成、2021年６月より任意の指名報酬諮問委員会の設置といった改善策を実施しております。」
前年に示したガバナンス改善策について、基本方針策定、スキルマトリックス、取締役構成及び指名報酬諮問委員会を実施済みと説明している。 - FY2021前進有価証券報告書
「経営の透明性・公正性・迅速性の維持・向上及びガバナンスの中核を担う取締役会全体の更なる機能向上に向けて、取締役・監査役の資質の明示（スキルマトリックス）、ダイバーシティを意識した取締役構成、2021年６月より任意の指名報酬諮問委員会の設置といった改善策を実施いたします。」
スキルマトリックス、ダイバーシティを意識した取締役構成、2021年6月からの指名報酬諮問委員会設置を具体的なガバナンス改善策として示している。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「本合併は、意思決定の迅速化、経営及び人的資源の重複をなくすことによる追加的な運営コストを削減、グループ経営体制の簡素化による経営の透明性の向上、及びコーポレート・ガバナンスの強化を図っております。」
持株会社と事業会社の合併により、意思決定の迅速化、運営コスト削減、透明性向上及びガバナンス強化を図る方針を継続して示している。 - FY2021-Q1前進有価証券報告書
「この合併契約に基づき、2020年６月１日付で当社を存続会社とする吸収合併を行い、存続会社である当社は、同日付で商号を株式会社メディアドゥに変更いたしました。」
持株会社と完全子会社の吸収合併を2020年6月1日付で実施し、商号も株式会社メディアドゥへ変更した。 - FY2020前進有価証券報告書
「本合併は、意思決定の迅速化、経営及び人的資源の重複をなくすことによる追加的な運営コストを削減、グループ経営体制の簡素化による経営の透明性の向上、及びコーポレート・ガバナンスの強化を図っております。」
持株会社と事業会社の合併により、意思決定の迅速化、運営コスト削減、透明性向上及びガバナンス強化を具体的に進める計画を示している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「経営判断の迅速化、効率化を確保するとともに、コーポレート・ガバナンスの充実による経営の健全性と透明性の向上を重要な経営課題であると認識しております。」
グループ拡大後も、迅速な意思決定、健全性、透明性及び情報開示体制の強化を重要課題としている。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「そのため、部門及びグループ各社毎の責任の明確化を図るとともに、組織の規模拡大による機動性の低下等の弊害を排除するため、適切な人員配置、事業展開に応じて組織の組み替えが容易にできるような組織の柔軟性の確保、意思決定の迅速化による機動性の確保等を図ってまいります。」
グループ規模の拡大に対応して、責任の明確化、人員配置、組織の柔軟性及び意思決定の迅速化を図る方針を継続して示している。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「そのため、部門及びグループ各社毎の責任の明確化を図るとともに、組織の規模拡大による機動性の低下等の弊害を排除するため、適切な人員配置、事業展開に応じて組織の組み替えが容易にできるような組織の柔軟性の確保、意思決定の迅速化による機動性の確保等を図ってまいります。」
グループ規模の拡大を踏まえ、責任の明確化、柔軟な組織変更、適切な人員配置、意思決定の迅速化を課題として再掲している。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「意思決定の迅速化による機動性の確保等を図ってまいります。」
事業規模・グループ規模の拡大を踏まえ、意思決定の迅速化と組織の機動性を重視する方針を再度示している。 - FY2017初出有価証券報告書
「当社では、経営のグローバル化が進む中で、更なる業容拡大、企業価値の向上の観点から、経営判断の迅速化、効率化を確保するとともに、コーポレート・ガバナンスの充実による経営の健全性と透明性の向上を重要な経営課題であると認識しております。」
グローバル化と業容拡大を背景に、迅速な意思決定、健全性、透明性を重要課題として明示している。