デジタルハーツホールディングス（3676）・方針前進
有形固定資産の減価償却方法変更
FY2025-H1に初出。5回の記載のうち4回が「前進」で、最初の「前進」はFY2025。直近の記載はFY2026。
5記載
3年にわたる
1うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
国内連結会社の使用実態に基づく減価償却方法変更20社が書いているテーマ・逆風0社・追い風11社
直近の記載が「前進」なのは、ほかに1社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている20社のうち14社を表示しています。上の文は20社すべてから計算しています。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2026前進有価証券報告書
「この変更により、従来の方法に比べて、当連結会計年度の営業利益、経常利益及び税金等調整前当期純利益は、それぞれ41,494千円増加しております。」
デジタルハーツのテスト機材等について減価償却方法を定率法から定額法へ変更し、営業利益等への影響額を41,494千円と開示した。少額資産の方法・耐用年数変更による52,361千円を含め、変更効果を具体化した。 - 2026-06-03前進株主総会
「この変更により、従来の方法に比べて、当連結会計年度の営業利益、経常利益及び税金等調整前当期純利益は、それぞれ41,494千円増加しております。」
テスト用設備・機材の減価償却方法変更について、年度実績への影響額が具体化された。さらに少額減価償却資産等の変更による利益増加額52,361千円も記載された。 - FY2026-H1前進有価証券報告書
「連結子会社である株式会社デジタルハーツが保有する工具、器具及び備品は、前連結会計年度まで定率法を採用しておりましたが、当中間連結会計期間より定額法に変更しました。」
デジタルハーツのテスト用設備・機材について減価償却方法を定率法から定額法へ変更し、さらに一部機材の耐用年数を3年から5年へ変更した。これにより営業利益等は合計33,613千円増加した。 - FY2025前進有価証券報告書
「有形固定資産（リース資産を除く）の減価償却方法については、従来、当社及び国内連結子会社では定率法（2016年４月１日以後に取得した建物附属設備及び構築物を除く）を採用しておりましたが、当連結会計年度より、一部の国内連結子会社で定額法に変更しております。」
前中間期に示した減価償却方法の変更を当連結会計年度から実施し、資産の使用実態をより合理的に反映する方針を適用した。 - FY2025-H1初出有価証券報告書
「有形固定資産（リース資産を除く）の減価償却方法については、従来、当社及び国内連結子会社では定率法（2016年４月１日以後に取得した建物附属設備及び構築物を除く）を採用しておりましたが、当中間連結会計期間より、一部の国内連結子会社で定額法に変更しております。」
一部の国内連結子会社について、有形固定資産の減価償却方法を定率法から定額法へ変更した。資産の使用実態をより合理的に反映するための変更で、影響は軽微としている。