総合的なマーケティングリサーチサービスの提供
FY2016-Q4に初出。18回の記載のうち7回が「再掲」。直近の記載はFY2022-Q1。
クロス・マーケティンググループがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2021年。
直近の記載が「再定義」なのは、ほかに0社。
- FY2022-Q1再定義有価証券報告書
「データマーケティング事業は、株式会社クロス・マーケティングを中心として、マーケティングリサーチにおけるオンラインでのデータ収集を中心にサービスを提供するとともに、海外（米国、インドを中心）におけるオンライン・オフラインのデータ収集サービスを提供しております。」
マーケティングリサーチサービスの説明が、オンラインデータ収集を中心とするデータマーケティング事業と、海外でのオンライン・オフライン収集サービスとして継続・具体化されている。 - FY2021再定義有価証券報告書
「「データマーケティング事業」によるあらゆるデータの分析、並びに「インサイト事業」による“生活者理解”、“WHYの解明”を通じて、「デジタルマーケティング事業」による顧客のマーケティングソリューションの実践を支援及びデジタル化によるマーケティングプロセスの変革を支援し、顧客のビジネスを成功に導くパートナーとして事業を行っております。」
従来の総合的なマーケティングリサーチサービスという表現から、データ分析、生活者理解・WHYの解明、デジタルマーケティング実践を組み合わせた三事業の提供価値へ再定義されている。 - FY2021-Q3再定義有価証券報告書
「そのような中、国内の事業会社については、一定の案件受注状況が回復しているとともに、これまでオフラインを中心に展開していたサービス領域についてもオンラインでの実施（「オンライン」デプスインタビュー、「オンライン」グループインタビュー等）が好調に推移したことにより、収益については一定の確保をすることができました。」
従来のオフライン中心のリサーチサービスに加え、オンライン・デプスインタビューやオンライン・グループインタビューが好調となり、提供形態のデジタル化が進んでいる。 - FY2020再定義有価証券報告書
「当社グループは同感染症の影響を踏まえ、全てのステークホルダーの安全と事業の継続性の確保を最優先とし、リモートワーク環境の整備等の推進、不要不急の支出の削減を実施するとともに、持続的な成長を実現するため、各セグメントにおけるデジタルシフトの推進、成長領域における事業拡大、収益力強化に向けた投資、さらなるグループシナジー追求等を継続して行いました。」
従来のマーケティングリサーチサービス提供に加え、各セグメントでデジタルシフトを推進する方針が全社的な成長施策として前面に出ている。 - FY2021-Q1再定義有価証券報告書
「国内の事業会社においては、新型コロナウイルス感染症の拡大に伴う非常事態宣言の解除を受け、徐々に経済活動が再開されたことにより、顧客企業の事業活動も再開しはじめたことや、感染拡大防止の観点から中止・延期されていたオフライン調査が安全性の確保を条件として再開しはじめたことにより、案件数が徐々に回復しております。しかし、同感染症拡大や非常事態宣言を受けた経済活動の縮小により顧客企業の業績が悪化したことや、同感染症の収束時期の見通しがたたないことなどから、案件の受注件数は前年を下回り、国内リサーチ事業の売上高は前年同四半期を下回る水準となりました。」
オフライン調査は安全性確保を条件に再開し案件数も徐々に回復したが、受注件数と国内リサーチ事業の売上高はなお前年同期を下回っている。 - FY2020-Q4再定義有価証券報告書
「国内の事業会社におきましては、新型コロナウイルス感染症の拡大に伴う非常事態宣言の発令を受け、顧客企業の事業活動が制限されたこと等により、リサーチ予算の見直し等が行われ、リサーチ案件の中止・延期が発生いたしました。特にオフライン調査においては感染拡大防止の観点から、案件数が大幅に減少しました。その中で、インターネット調査案件の受注・サービス提供に努めたものの、国内におけるリサーチ事業の売上高は前年同四半期を下回る水準となりました。」
従来の総合的なリサーチサービス提供に加え、オフライン調査の減少に対応してインターネット調査案件の受注・提供へ重点を置いたが、国内売上高は前年同期を下回った。 - FY2020-Q3前進有価証券報告書
「新型コロナウイルス感染症の拡大により、感染防止の観点からオフライン調査の延期・中止が相次ぐなか、インターネット調査案件の受注・サービス提供に努めたことにより、国内におけるリサーチ事業の売上高は前年を上回る水準となりました。」
オフライン調査の延期・中止に対してインターネット調査案件の受注・提供に注力し、国内リサーチ事業の売上高が前年を上回ったと説明している。 - FY2020-Q1前進有価証券報告書
「国内の事業会社は主力である株式会社クロス・マーケティングを中心に営業体制の強化やデジタルマーケティング・ビッグデータ領域などを含む新サービスの開発・提供により、一般事業会社及び広告代理店等を中心に受注が増加いたしました。また、メディカル系リサーチを展開する株式会社メディリードも新サービスの開発・展開に加え、積極的な営業活動により受注が拡大しております。」
マーケティングリサーチサービスの提供を継続し、メディカル系リサーチを含む新サービスの開発・展開と営業活動による受注拡大が示されている。 - FY2019-Q4前進有価証券報告書
「国内の事業会社は、主力の株式会社クロス・マーケティングを中心に営業体制の強化や、デジタルマーケティング・ビッグデータ領域などを含む新サービスの開発・提供により、調査会社・広告代理店等を中心に受注が増加いたしました。」
マーケティングリサーチサービスについて、営業体制強化とデジタルマーケティング・ビッグデータ領域を含む新サービスの提供が受注増加につながったと説明されている。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間のリサーチ事業の国内・海外の事業会社は、新規顧客開拓及び既存顧客の深耕を進め、各種マーケティングリサーチサービスの提供を行いました。」
マーケティングリサーチサービスの提供方針が継続している。デジタルマーケティングを含む新サービスの開発・提供は別の既存スレッドで扱っている。 - FY2019-Q1再定義有価証券報告書
「国内の事業会社は主力である株式会社クロス・マーケティングを中心にグル―プ連携による海外調査の対応力強化や新サービスの開発・提供により大型案件の受注が増加するともに、メディカル系リサーチサービスの提供を行うメディリード等が好調に推移し、前年同期を上回る進捗となりました。」
総合的なマーケティングリサーチサービスの提供を継続する中で、グループ連携による海外調査対応力や新サービスに加え、メディカル系リサーチサービスが明示され、その好調が説明されている。 - FY2018-Q4再掲有価証券報告書
「国内の事業会社は主力である株式会社クロス・マーケティングを中心にグル―プ連携による海外調査の対応力強化や新サービスの開発・提供により大型案件の受注が増加いたしました。」
マーケティングリサーチサービスの提供を継続しつつ、海外調査対応力の強化と新サービス開発を通じた提供内容の拡張が示されている。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「各種マーケティングリサーチサービスの提供を行った結果、国内の事業会社は主力である株式会社クロス・マーケティングを中心に新規顧客開拓が奏功し、堅調に推移するとともに、海外の拠点につきましても米国等の好調な拠点の牽引により、リサーチ事業全体としては、前年同四半期を上回る水準で推移いたしました。」
リサーチ事業の提供価値を各種マーケティングリサーチサービスとして継続的に説明している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「国内・海外の事業会社ともに、新規顧客開拓及び既存顧客の深耕を進め、総合的なマーケティングリサーチサービスの提供を行いました。」
リサーチ事業の提供価値を総合的なマーケティングリサーチサービスとして継続的に表現している。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「国内・海外の事業会社ともに、新規顧客開拓及び既存顧客の深耕を進め、総合的なマーケティングリサーチサービスの提供を行いました。」
リサーチ事業の提供価値を総合的なマーケティングリサーチサービスとして継続的に表現している。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「各種マーケティングリサーチサービスの提供を行った結果、国内の事業会社は堅調に推移するとともに、海外の拠点につきましても、英国、米国、インドネシア等の好調な拠点の牽引により、リサーチ事業全体としては、前年同期を上回る水準で推移いたしました。」
リサーチ事業の提供価値をマーケティングリサーチサービスとして継続的に表現している。 - FY2017-Q1再掲有価証券報告書
「国内・海外の事業会社ともに、新規顧客開拓及び既存顧客の深耕を進め、総合的なマーケティングリサーチサービスの提供を行いました。」
リサーチ事業の提供価値を総合的なマーケティングリサーチサービスとして引き続き表現している。 - FY2016-Q4初出有価証券報告書
「総合的なマーケティングリサーチサービスの提供を行いました。」
リサーチ事業の提供価値を総合的なサービスとして表現している。