中期的な成長に向けた人員増強
FY2016-Q4に初出。14回の記載のうち8回が「前進」で、最初の「前進」はFY2017。直近の記載はFY2026。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに25社。
- FY2026前進有価証券報告書
「また、2027年６月期からは、当社グループの事業子会社役員及び執行役員等を対象とした株式報酬型評価育成制度「ＡＣＣＥＬ」を導入し、責任と権限を委譲しながら次世代の経営層の育成を行ってまいります。」
人材育成が、全従業員向け研修に加え、2027年6月期から事業子会社役員・執行役員等を対象とするACCEL制度として具体化された。 - FY2025前進有価証券報告書
「2025年６月期につきましては、前年度に選抜されたメンバーより更に選りすぐりのメンバー７名に対して「CMG TOP GUN」研修として１回４時間の集中研修を全12回実施し、次期経営層の育成に力を入れております。」
人材育成施策が、次期経営層を対象とする7名・全12回の集中研修として具体的に実施された。連結従業員数も前期の1,491人から1,535人へ増加している。 - FY2024-Q3前進有価証券報告書
「また、グループ内連携、およびCRI社独自のエンジニア育成体制の強化により、エンジニア人材基盤のさらなる拡充につながるものと見込んでおります。」
CRI社の子会社化を通じ、従来の採用・育成方針に加えて、独自のエンジニア育成体制を活用した人材基盤の拡充が具体的に示された。 - FY2023前進有価証券報告書
「当社グループでは、2023年４月、全社員に冊子「CMG Culture Book（第二版）」、「CMG Technical Book（初版）」を配布いたしました。さらに、2023年２月、当社グループにおける「人が育つ風土」の醸成や、「人を育てる仕組み」づくりを推進するBASIC (Business Ability School In Cross Marketing Group)プロジェクトをスタートさせました。今後３年間にわたり、（ａ）研修再整備、（ｂ）育成・育成文化形成、（c）キャリア自律促進、の３つを柱とした取り組みを順次展開してまいります。」
従来の採用・研修方針が、CMG Culture・Technical Bookの配布、人事評価制度の刷新、BASICプロジェクトによる今後3年間の研修・育成・キャリア施策へ具体化された。 - FY2019再掲有価証券報告書
「人材採用については、優秀な即戦力を確保するため、新卒採用、中途採用を積極的に行ってまいります。また、海外への進出にあたり、ビジネス開発や各エリアにおける事業開発・管理統括を担う人材の採用も進めております。さらに人材育成については、スキルアップのための全社員に対するマーケティングに関する研修の実施や、各部門において必要な専門的な研修を引き続き実施していくとともに、人事評価制度や給与制度を当社グループの組織規模に合せて適宜見直しすることで、社員のモチベーションの向上を図ってまいります。」
新卒・中途採用、海外事業人材の採用、全社員研修、人事評価・給与制度の見直しを引き続き進める方針が、通期でも具体的に示されている。 - FY2018-Q4再掲有価証券報告書
「セグメント利益（営業利益）については、事業拡大のための人員採用を先行しており、前年を下回る水準となりました。」
事業拡大に向けた人員採用を先行する施策が継続している。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「セグメント利益（営業利益）については、事業拡大のための人員採用を先行しており、前年同四半期を下回る水準となりました。」
事業拡大に向けた人員採用を先行する施策が継続している。採用先行による利益負担は別途悪化している。 - FY2017前進有価証券報告書
「人材採用については、優秀な即戦力を確保するため、新卒採用、中途採用を積極的に行ってまいります。また、アジアエリアへの進出にあたり、ビジネス開発や各エリアにおける事業開発・管理統括を担う人材の採用も進めております。」
新卒・中途採用に加え、アジア展開を担う人材の採用、全社員研修、人事評価・給与制度の見直しまで施策が具体化している。連結従業員数も1,222人から1,254人へ増加した。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「セグメント利益（営業利益）につきましては、中期的な成長のための人員増加に伴う人件費及び採用費等が増加したため、前年同期と概ね同水準となりました。」
中期的な成長に向けた人員増加・採用費の投入が継続し、利益への負担も示されている。 - FY2017-Q1再掲有価証券報告書
「セグメント利益（営業利益）につきましては、中期的な成長のための人員増加に伴う人件費及び採用費等が増加したため、前年を下回る結果となりました。」
中期的な成長に向けた人員増加・採用費の投入と、短期的な利益負担が引き続き示されている。 - FY2016-Q4初出有価証券報告書
「セグメント利益（営業利益）につきましては、中期的な成長のための人員増加に伴う人件費及び採用費等が増加したため、前年を下回る結果となりました。」
中期的な成長を目的として、人員増加と採用費の投入を行っている。