主要顧客の売上進捗遅れ
FY2018-Q1に初出。10回の記載のうち4回が「対処」で、最初の「対処」はFY2019。直近の記載はFY2022-Q3。
このテーマで動きを比べられる他社は、まだありません。
- FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「国内の事業会社については、案件の堅調な受注進捗とともに、オフライン系のリサーチサービスのオンライン対応や手法の変更等も対応しており、売上・利益ともに堅調に推移いたしました。」
国内案件の受注進捗が堅調で、オフライン系サービスのオンライン対応や手法変更も進み、売上・利益が堅調に推移している。 - FY2022-Q1対処有価証券報告書
「国内の事業会社については、案件の堅調な受注進捗とともに、新型コロナウイルス感染症の感染者数の低下とともに、オフライン系サービス案件の受注・実施も進んできており、売上・利益ともに堅調に推移いたしました。」
国内案件の受注が堅調に進み、オフライン系サービスの受注・実施も進展したことで、案件中止・延期による影響が前回より緩和されている。 - FY2021-Q3対処有価証券報告書
「国内の事業会社については、一定の案件受注状況が回復しているとともに、これまでオフラインを中心に展開していたサービス領域についてもオンラインでの実施（「オンライン」デプスインタビュー、「オンライン」グループインタビュー等）が好調に推移したことにより、収益については一定の確保をすることができました。」
国内の案件受注状況が一定程度回復し、オフライン調査のオンライン化も好調となったことで、案件遅延・中止による影響が一部緩和された。ただし、インサイト事業全体では前年同期比減収となっている。 - FY2021-Q1対処有価証券報告書
「感染拡大防止の観点から中止・延期されていたオフライン調査が安全性の確保を条件として再開しはじめたことにより、案件数が徐々に回復しております。しかし、同感染症拡大や非常事態宣言を受けた経済活動の縮小により顧客企業の業績が悪化したことや、同感染症の収束時期の見通しがたたないことなどから、案件の受注件数は前年を下回り、国内リサーチ事業の売上高は前年同四半期を下回る水準となりました。」
中止・延期されていたオフライン調査の再開により案件数は徐々に回復しており、顧客活動制限による影響は一部緩和したが、受注件数と売上高はなお前年同期を下回っている。 - FY2020-Q4悪化有価証券報告書
「顧客企業の事業活動が制限されたこと等により、リサーチ予算の見直し等が行われ、リサーチ案件の中止・延期が発生いたしました。」
顧客企業の活動制限により、リサーチ予算の見直し、案件の中止・延期が実際に発生し、国内リサーチ事業の売上高下振れ要因となった。 - FY2019対処有価証券報告書
「また、2019年第３四半期まで売上計上が遅れていた大型案件の一部が計上できたことにより、前年同期を上回る結果となりました。」
遅延していた大型案件の一部が通期で計上され、海外リサーチ事業の売上計上遅延による影響の一部が解消された。 - FY2020-Q1悪化有価証券報告書
「海外の事業会社は、堅調に推移している拠点はあるものの、大型案件の計上が更に遅れたこと等により、前年同四半期を下回る水準で推移いたしました。」
海外の大型案件の計上遅延が「更に」進み、海外事業の売上高が前年同期を下回る要因として現れている。 - FY2019-Q4顕在化有価証券報告書
「第２四半期に予定していた大型案件の計上が遅れたこと等により、前年同四半期を下回る水準で推移いたしました。」
第2四半期に予定していた海外の大型案件の計上遅延が、リサーチ事業の売上高を前年同期比で下回らせる要因として実際に現れている。 - FY2019-Q3顕在化有価証券報告書
「第１四半期に案件の完了を予定していた大型案件が第２四半期にずれたこと等により、リサーチ事業全体としては、前年同四半期を下回る水準で推移いたしました。」
第1四半期に完了予定だった大型案件が第2四半期へずれ込み、売上高が前年同期を下回る要因として実際に現れている。 - FY2018-Q1初出有価証券報告書
「他の事業会社において主要顧客の売上進捗の遅れの影響等もあり、概ね前年同期と同水準の売上高となりました。」
主要顧客の売上進捗の遅れが、他の事業会社の売上高が前年同期と概ね同水準にとどまる要因として実際に現れている。