オルトプラスホールディングス（3672）・リスク顕在化
固定資産の減損リスク
FY2017に初出。4回の記載のうち2回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2021-Q3。直近の記載はFY2022。
4記載
6年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
固定資産減損損失の計上（不採算店舗設備を含む）336社が書いているテーマ・逆風341社・追い風0社
オルトプラスホールディングスがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2020年。同じテーマの他社の中央値（2021年）より1年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2026年。128社中66社が悪化側に。
直近の記載が「顕在化」なのは、ほかに57社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている197社のうち14社を表示しています。上の文は197社すべてから計算しています。このテーマの341件の変遷のうち、比べているのは200件です。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2022顕在化有価証券報告書
「当連結会計年度において、営業活動から生じる損益が継続してマイナスであり、また、継続してマイナスとなる見込みである事業用資産について、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失として特別損失に計上しました。」
営業活動の損益が継続してマイナスで、今後もマイナスが見込まれる事業用資産について、建物17,971千円の減損損失を計上した。 - FY2021-Q3顕在化有価証券報告書
「また、買収時に想定した収益計画に達していないタイトル及び子会社にかかる無形固定資産及びのれんの減損損失として特別損失35,566千円を計上いたしました。」
買収時の収益計画未達となったタイトル・子会社に係る無形固定資産及びのれんについて、35,566千円の減損損失が実際に計上された。 - FY2020悪化有価証券報告書
「当社グループは、継続して企業価値を向上させるために、IT関連の設備投資や研究開発投資に加えて、外部企業の買収や事業譲受等のM&Aも重要な手段の一つして考えております。これらの投資活動については、事前に必要性や収益性を十分に検証した上で決定しておりますが、想定通りに事業展開できない場合には、固定資産の減損に係る会計基準に基づき、投資活動により発生したのれん及びその他の固定資産の減損を認識する必要が生じるなどのリスク等が存在しております。」
従来の固定資産に加え、買収・事業譲受等のM&Aで発生するのれんを減損リスクの対象として明示し、リスクの範囲を広げた。 - FY2017初出有価証券報告書
「これらの固定資産については、固定資産の減損に係る会計基準に基づき減損可否について判断してまいりますが、減損の必要が生じた場合には、当社グループの業績に影響を及ぼす可能性があります。」
建物附属設備、備品、開発用ソフトウェア等について、事業進捗によって減損が発生し業績に影響する可能性を新たなリスクとして示した。