FY2026は減収下で赤字幅が拡大し、継続企業前提の改善が遠のく可能性

FY2026第3四半期累計の売上高は1,937百万円で、FY2025第3四半期累計の2,115百万円から178百万円、率にして8.4％減少した。これに対し営業損失は357百万円から457百万円へ100百万円拡大し、売上の減少率以上に営業採算が悪化している。経常損失も337百万円から483百万円へ、親会社株主に帰属する四半期純損失も338百万円から555百万円へ拡大した。

直近の中間期でも営業損失は287.135百万円、親会社株主に帰属する中間純損失は355.817百万円であり、前年同期の営業損失235.105百万円、親会社株主に帰属する中間純損失221.396百万円から悪化していた。第3四半期累計では営業損失が457百万円まで膨らんでいるため、第4四半期にタイトル売上の回復や新規タイトルの寄与がなければ、通期赤字の可能性は高い。

会社はFY2025まで営業損失、経常損失、親会社株主帰属損失が12期連続となったと説明し、FY2026中間期にも営業損失287.135百万円等を計上したことから、継続企業の前提に関する重要な不確実性を継続して認識している。次回決算では、通期の営業損益・経常損益・純損益に加え、赤字継続を前提とした資金繰り見通し、継続企業の前提に関する注記の内容が維持されるかを確認したい。