エニグモ（3665）・事実対処
持分法適用関連会社の投資損失
FY2023-Q1に初出。11回の記載のうち7回が「悪化」で、最初の「悪化」はFY2023-Q2。直近の記載はFY2026-H1。
11記載
4年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
持分法による投資損失の計上87社が書いているテーマ・逆風87社・追い風0社
エニグモがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2022年。同じテーマの他社の中央値（2021年）より1年遅い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2023年。68社中19社が悪化側に。
直近の記載が「対処」なのは、ほかに31社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている87社のうち14社を表示しています。上の文は87社すべてから計算しています。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2026-H1対処有価証券報告書
「持分法による投資損失 6,883」
持分法による投資損失は前年同期の31,128千円から6,883千円へ減少している。 - FY2025通期連結で持分法投資損失を計上有価証券報告書
「持分法による投資損失 39,393」
連結初年度の通期連結損益計算書で、持分法による投資損失39,393千円を営業外費用として計上している。 - FY2025-Q1対処有価証券報告書
「持分法を適用した場合の投資損失（△）の金額 △28,082千円」
持分法適用関連会社に係る投資損失は前年同期の32,680千円から28,082千円へ減少した。 - FY2024悪化有価証券報告書
「持分法を適用した場合の投資損失の金額 △132,777千円」
持分法適用関連会社に係る投資損失が、前期の94,933千円から132,777千円へ拡大している。 - FY2024-Q3悪化有価証券報告書
「持分法を適用した場合の投資損失（△）の金額 △99,534千円」
持分法適用関連会社に係る投資損失が、前年同期の64,209千円から99,534千円へ拡大している。 - FY2024-Q2悪化有価証券報告書
「持分法を適用した場合の投資損失（△）の金額 △61,269千円」
持分法適用関連会社に係る投資損失が、前年同期の37,885千円から61,269千円へ拡大している。 - FY2024-Q1悪化有価証券報告書
「持分法を適用した場合の投資損失（△）の金額 △32,680千円」
持分法適用関連会社に係る投資損失が前年同期の21,581千円から32,680千円へ拡大している。 - FY2023悪化有価証券報告書
「持分法を適用した場合の投資損失の金額 △94,933千円」
持分法適用関連会社に係る通期の投資損失が94,933千円となった。 - FY2023-Q3悪化有価証券報告書
「持分法を適用した場合の投資損失（△）の金額 △64,209千円」
持分法適用関連会社に係る投資損失が、前回記載の37,885千円から64,209千円へ拡大している。 - FY2023-Q2悪化有価証券報告書
「持分法を適用した場合の投資損失（△）の金額 △37,885千円」
持分法適用関連会社に係る投資損失が、前回記載の21,581千円から37,885千円へ拡大している。 - FY2023-Q1初出有価証券報告書
「持分法を適用した場合の投資損失（△） （千円） － △ 21,581」
当第1四半期累計期間について、持分法を適用した場合の投資損失21,581千円を開示している。