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WIZE(3664)・事実再定義

モバイルゲーム事業への集中

FY2016-Q2に初出。15回の記載のうち10回が「再定義」で、最初の「再定義」はFY2017-Q2。直近の記載はFY2023-Q1。

15記載
8年にわたる
0うち適時開示
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動きの推移
前進継続後退悪化再掲FY2016-Q2 – FY2017-Q1再定義FY2017 – FY2020-Q2再定義FY2021-Q1 – FY2023-Q12016: 220162017: 320172018: 220182019: 220192020: 220202021: 220212022: 020222023: 22023
同じテーマの他社
モバイルゲーム事業を中核とする事業構成7社が書いているテーマ・逆風0社・追い風5社

WIZEがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2018年。

テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2018年。6社中1社が悪化側に。

直近の記載が「再定義」なのは、ほかに2社。

尾根=前進を書いた年、谷=悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大(1本指はページのスクロール)。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
  1. FY2023-Q1再定義有価証券報告書

    「企業実態を正確に表した3つの事業セグメント(①デジタルIP領域(旧モバイルゲーム事業)、②ライフスタイルIP領域(旧キッチン雑貨事業)、③IP投資育成領域)にて、企業価値の最大化を目指してまいります。」

    事業構成について、従来のモバイルゲーム事業・キッチン雑貨事業を、デジタルIP領域・ライフスタイルIP領域・IP投資育成領域の3領域として実際の報告セグメントに整理した。
  2. FY2022再定義有価証券報告書

    「モバイルゲーム事業及びキッチン雑貨事業の2つの事業セグメントにより事業を進めてまいりましたが、今後はM&Aを含めた企業投資を促進し」

    事業構成について、モバイルゲーム事業とキッチン雑貨事業を主軸としつつ、翌期から投資育成事業を加えた3領域へ変更する方針が示された。
  3. FY2021-Q2再定義有価証券報告書

    「また、第1四半期連結会計期間において、持分法適用会社であった株式会社トムスの全株式を譲渡したことにより、持分法適用の範囲から除外しております。」

    トムス株式の残数全てを譲渡し、トムスを持分法適用の範囲からも除外した。モータースポーツ事業を連結・持分法の対象外とする構成へ変更している。
  4. FY2021-Q1再定義有価証券報告書

    「当第1四半期連結会計期間より「モータースポーツ事業」セグメントを報告セグメントから除外しております。」

    トムスの連結除外に伴い、報告セグメントはモバイルゲーム事業とキッチン雑貨事業を中心とする構成へ変更された。
  5. FY2020-Q3再掲有価証券報告書

    「なお、モータースポーツ事業につきましては、トムスの株式の80%を譲渡したことから同社を2020年12月期第2四半期連結会計期間末より連結の範囲から除外するとともに、持分法適用の範囲に含めております。」

    トムス株式80%の譲渡に伴い、トムスを連結範囲から除外し持分法適用範囲に含める体制を継続している。
  6. FY2020-Q2再定義有価証券報告書

    「なお、トムスの成長戦略を追求するにあたり、当社グループが掲げる「グローバルニッチ戦略」における当社グループとのシナジー効果創出には時間を要する可能性が高いことが判明したことから、当社の資本効率を高めることとなるとの戦略的判断に至り、保有するトムス株式の80%を譲渡いたしました。」

    複数事業体制の一部であったモータースポーツ事業について、トムス株式80%の譲渡により連結対象から外し、持分法適用会社とする体制へ変更した。
  7. FY2019-Q3再定義有価証券報告書

    「また同社を連結子会社として連結範囲に含めたことにより、報告セグメントに「キッチン雑貨事業」を追加いたしました。」

    従来のモバイルゲーム及びモータースポーツ等の複数事業体制に、キッチン雑貨事業を新たな報告セグメントとして追加した。
  8. FY2018再定義有価証券報告書

    「当連結会計年度より当社は、1事業に依存せず複数事業からの収益により経営を安定化させる持株会社体制になったことが反映され、売上、収益ともに前連結会計年度を上回る実績となった一方で、特別損失につきましてはモバイルゲーム事業の戦略徹底に伴う減損損失を計上いたしました。」

    持株会社体制への移行後、モバイルゲーム単一依存ではなく、モータースポーツ等を含む複数事業からの収益で経営を安定化させる位置付けが明示された。
  9. FY2018-Q2再定義有価証券報告書

    「当社グループ(当社及び当社の関係会社)は、第1四半期において、モータースポーツ事業を営む、株式会社トムスを連結子会社にしたことに伴い、今後当該事業の重要性が高まることから、当第2四半期より、新たなセグメントとして「モータースポーツ事業」を追加することといたしました。」

    従来のモバイルゲーム中心の事業構成に、株式会社トムスを通じたモータースポーツ事業が加わり、新たな報告セグメントとして開示された。
  10. FY2017再定義有価証券報告書

    「当社グループは、「世界70億人をワクワクさせる企業へ」という経営ビジョンのもと、グローバルゲーム事業、ブラウザプラットフォーム事業、エンターテインメント事業を展開しております。」

    従来のモバイルゲーム中心の事業構成に加え、グローバルゲーム、ブラウザプラットフォーム、エンターテインメントの3領域を展開するグループ戦略として位置付け直している。
  11. FY2017-Q3再掲有価証券報告書

    「当社グループの事業は、モバイルゲーム事業の他に、ソーシャルマーケティング事業、コンテンツ等の取得及び再生事業がありますが、モバイルゲーム事業以外の事業の重要性が乏しいと考えられるため、セグメント情報の記載を省略しております。」

    モバイルゲーム事業以外にソーシャルマーケティング事業及びコンテンツ等の取得・再生事業があるものの、重要性が乏しいとしてセグメント情報の記載を省略している。
  12. FY2017-Q2再定義有価証券報告書

    「当社グループの事業は、モバイルゲーム事業の他に、ソーシャルマーケティング事業、コンテンツ等の取得及び再生事業がありますが、モバイルゲーム事業以外の事業の重要性が乏しいと考えられるため、セグメント情報の記載を省略しております。」

    モバイルゲーム事業への集中という位置付けは維持しつつ、ソーシャルマーケティング事業に加えてコンテンツ等の取得及び再生事業を事業内容として明示した。
  13. FY2017-Q1再掲有価証券報告書

    「当社の事業は、モバイルゲーム事業の単一セグメントであるため、記載を省略しております。」

    事業をモバイルゲーム事業の単一セグメントとして扱い、モバイルゲーム事業への集中を明示している。
  14. FY2016-Q3再掲有価証券報告書

    「当社グループの事業は、モバイルゲーム事業及びソーシャルマーケティング事業がありますが、モバイルゲーム事業以外の事業の重要性が乏しいと考えられるため、セグメント情報の記載を省略しております。」

    モバイルゲーム事業以外の重要性が乏しいとの認識に変更はなく、セグメント情報の記載を省略している。
  15. FY2016-Q2初出有価証券報告書

    「当社グループの事業は、モバイルゲーム事業及びソーシャルマーケティング事業がありますが、モバイルゲーム事業以外の事業の重要性が乏しいと考えられるため、セグメント情報の記載を省略しております。」

    モバイルゲーム事業とソーシャルマーケティング事業を営むが、モバイルゲーム事業以外の重要性は乏しいとしている。
一緒に動いた変遷

「営業損失の継続と前年同期比での縮小」は、この変遷が動いた15回のうち10回、同じ書類で同じ向きに動きました。

10109666★123456
  1. ★この変遷
  2. 1営業損失の継続と前年同期比での縮小10回
  3. 2経常利益から経常損失への転落10回
  4. 3親会社株主に帰属する四半期純損失の縮小9回
  5. 4現金及び現金同等物の減少6回
  6. 5純資産の減少6回
  7. 6新規配信によるネイティブゲーム売上の増加6回

★がこの変遷、番号は上の一覧と対応。線の数字は同じ書類の中で同じ向きに動いた回数で、ほかの変遷どうしの線はそのうち両方がそろって動いた書類の数。よく一緒に動くものほど近くに置いています。

次にこの変遷が動くとき
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報道
この変遷に結びついた報道はまだありません。記事が同じ話題に触れると、ここに日付順で並びます。
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