キッチン雑貨事業の店舗・通販成長未達リスク
FY2019-Q3に初出。13回の記載のうち6回が「対処」で、最初の「対処」はFY2022-Q1。直近の記載はFY2023。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2018年。32社中7社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに25社。
- FY2023再掲有価証券報告書
「経済活動が回復基調になり既存店売上高がコロナ禍前の水準に戻りつつある中、従前から実施している不採算店舗の撤退による収益力改善の効果が影響し、一店舗あたりの売上高及び坪効率は直近の５事業年度において最高値を達成することができました。」
不採算店舗撤退や店舗・EC施策による収益力改善を継続し、一店舗あたり売上高及び坪効率が直近5事業年度で最高値となった。 - FY2023-Q3対処有価証券報告書
「経済活動が回復基調になり既存店売上高がコロナ禍前の水準に戻りつつある中、従前から実施している不採算店舗の撤退による収益力改善の効果が影響し、一店舗あたりの売上高及び坪効率は直近の５事業年度において最高値を達成することができました。」
ライフスタイルIP領域では既存店売上高がコロナ禍前の水準に戻りつつあり、不採算店舗撤退の効果により一店舗あたりの売上高及び坪効率が直近5事業年度で最高値となった。 - FY2023-Q2対処有価証券報告書
「また、新型コロナウイルス感染症の感染法上の位置づけが５類感染症に移行されたことが後押しとなったことで来店客数が回復傾向にあり、外出する機会が多くなったことを反映し、アパレル、バッグなどの売上が伸長し好調な状況を維持しております。」
新型コロナウイルス感染症の5類移行を背景に来店客数が回復傾向となり、アパレル・バッグ等の売上が伸長して好調を維持した。 - FY2022対処有価証券報告書
「新型コロナウイルスの感染拡大防止による行動制限が緩和されたこともあり、百貨店売上、フード売上ともに好調に推移しております。」
行動制限緩和により百貨店・フード売上が好調に推移し、店舗・通販の成長未達リスクについて売上面の回復を記載している。 - FY2022-Q3対処有価証券報告書
「新型コロナウイルスの感染拡大防止による行動制限が緩和されたことも追い風となり、百貨店、フード売上ともに好調に推移しております。」
行動制限の緩和を追い風に、百貨店・フード売上が好調に推移しており、店舗・通販成長未達リスクに関する売上面の改善を記載した。 - FY2022-Q2対処有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間においても百貨店売上は好調に推移し、加えてロイヤリティ収入も堅調に推移しました。」
キッチン雑貨事業では、百貨店売上が好調に推移し、店舗・通販成長未達リスクに関して売上面の改善を記載している。 - FY2022-Q1対処有価証券報告書
「新たな顧客層の拡大を目指して2022年２月18日から期間限定ショップ「ルミネ有楽町店」をオープンさせるなどを意欲的に取り組んでまいりました。その結果、当連結会計期間においては、百貨店を中心とする店頭の売上が好調に推移しております。」
百貨店を中心とする店頭売上が好調に推移し、期間限定ショップの開設など顧客層拡大に向けた施策も実施した。 - FY2021-Q3百貨店売上の前年同期比増加有価証券報告書
「ただし、当該売上の回復基調の停滞は、あくまでも営業短縮等の影響によるものであり、百貨店売上は、前年同四半期比＋10.2％と増加傾向にあります。」
百貨店店舗は休業・営業時間短縮の影響を受けているが、百貨店売上は前年同四半期比10.2％増加傾向と説明している。 - FY2021-Q2EC売上の一時減収有価証券報告書
「また、モブキャストグループ参画後より強化しているEコマースは、６月の「サマーセール」にて売上を伸ばしたものの、オンラインショップへの不正アクセスが発覚し、クレジットカード決済を一時休止したこともあり前四半期比10.4％の減収となりました。」
店舗売上はセールや緊急事態宣言解除により堅調に推移した一方、オンラインショップへの不正アクセスと決済停止によりEコマース売上は前四半期比で減収となった。 - FY2020-Q3店舗売上の回復継続有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、全国の百貨店などに出店している小売店舗の売上については、７月、８月は新型コロナウイルス感染症拡大の第２波が訪れ再び売上低迷が懸念されましたが、夏のセール等の催し物により緊急事態宣言前のレベルに近い水準まで持ち直しつつあります。」
キッチン雑貨事業では、店舗売上が夏のセール等により緊急事態宣言前の水準に近づき、Eコマース売上も伸長した。 - FY2020-Q2店舗売上の部分回復有価証券報告書
「５月25日の緊急事態宣言の解除に伴い、客足、売上ともに緊急事態宣言前のレベルに近い水準まで戻りつつあります。またモブキャストグループ参画後より強化しているEコマース売上は、巣ごもり需要も加わりさらに増加、加えて法人営業にて販路拡大が順調に進んだことによりカタログ通販分野では売上が増加しました。しかしながら、百貨店売上の減収分までをカバーするまでには至らなかったものの、Eコマース売上増加と経費削減により、売上高は1,181,193千円、営業損失は7,976千円となりました。」
キッチン雑貨事業では、店舗営業再開後に客足・売上が回復しつつあり、Eコマースやカタログ通販が増加したが、百貨店売上の減収を完全には補えていない。 - FY2020-Q1顕在化有価証券報告書
「２月以降には新型コロナウイルス感染症の影響を受け、出店している百貨店の要請により臨時休業・営業時間の短縮をする等、集客が減少しため、売上減少等となったものの、Ｅコマースの売上増加があったことから」
キッチン雑貨事業で、新型コロナウイルス感染症に伴う百貨店店舗の臨時休業・営業時間短縮により集客が減少し、販売機会の損失と売上減少が発生した。 - FY2019-Q3初出有価証券報告書
「今後も店舗開発ならびにウェブサイト改修への投資をしてまいりますが、計画に沿った成長ができなかった場合、当社グループの業績に影響を及ぼす可能性があります。」
直営店、オンラインショップ、店舗開発及びウェブサイト改修への投資について、計画どおり成長できない場合の業績影響を示している。