技術革新への対応と迅速なシステム開発
FY2016に初出。19回の記載のうち12回が「前進」で、最初の「前進」はFY2018。直近の記載はFY2026。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに4社。
- FY2026前進有価証券報告書
「当連結会計年度の主な設備投資は、「@cosme」に係るシステム開発に伴うソフトウエア開発費用などを中心とする総額1,637百万円の投資を実施いたしました。」
システム開発について、「@cosme」に係るソフトウェア開発を中心に1,637百万円の投資を実施した。翌年度にはマーケティング支援向け1,412百万円、リテール向けEC基幹システム214百万円の投資計画も示された。 - FY2026-H1再定義有価証券報告書
「そして中長期成長に向け、各セグメントでの人材採用やシステム投資等の強化に加え、新規事業等への投資を拡大いたします。」
技術・システム面では、AIを活用した研究開発の進捗を示す記載はなく、当中間期の研究開発活動は「該当事項はありません」とされた。一方、無形固定資産の取得に940百万円を支出し、システム投資を含む事業基盤投資へ重点が置かれている。 - FY2025前進有価証券報告書
「中期事業方針「データの可能性拡大」に基づき、ブランドのマーケティングを支援するデータドリブンな新規サービスの立ち上げに向け、統合データ基盤（CDP）の整備及びAIを活用した次世代クチコミ分析ツールの開発に着手いたしました。なお、当連結会計年度における当社グループが支出した研究開発費の総額は106百万円であります。」
CDP整備とAIによる次世代クチコミ分析ツールの開発に着手し、研究開発費は106百万円となった。 - FY2025-H1前進有価証券報告書
「中期事業方針「データの可能性拡大」に基づき、ブランドのマーケティングを支援するデータドリブンな新規サービスの立ち上げに向け、統合データ基盤（CDP）の整備及びAIを活用した次世代クチコミ分析ツールの開発に着手いたしました。なお、当中間連結会計期間の研究開発費の総額は58百万円であります。」
データ活用の対象が、統合データ基盤（CDP）とAIを活用した次世代クチコミ分析ツールへ具体化し、開発着手と研究開発費58百万円が開示された。 - FY2024前進有価証券報告書
「当連結会計年度における当社グループが支出した研究開発費の総額は3百万円であります。これはマーケティング支援事業において、生成AIを活用したクチコミデータ活用のPoCにより発生したものであります。」
研究開発活動が再び具体化し、生成AIを活用したクチコミデータ活用の実証実験（PoC）に3百万円を支出した。 - FY2024-Q1削除有価証券報告書
「該当事項はありません。」
前期に記載されていた美容人材を活用したサービス開発に関する研究開発費について、当第1四半期は研究開発活動が該当なしとされた。 - FY2023前進有価証券報告書
「当連結会計年度における当社グループが支出した研究開発費の総額は5百万円であります。これはOn Platform事業において、美容人材を活用したサービス開発に向けての研究開発段階で発生したものであります。」
研究開発の対象がAIを活用したデータ分析・サービス開発から、美容人材を活用したサービス開発へと具体化され、5百万円の研究開発費を計上した。 - FY2022前進有価証券報告書
「当連結会計年度の主な設備投資は、「＠cosme」に係るシステム開発に伴うソフトウエア開発費用などを中心とする総額1,143百万円の投資を実施いたしました。」
「＠cosme」のシステム開発を中心に1,143百万円のソフトウェア投資を実施した。翌年度についても、2022年7月から2023年6月まで1,126百万円のソフトウェア投資計画を示している。 - FY2020前進有価証券報告書
「当社 本社 (東京都) On Platform事業 ソフトウエア 1,374 199 自己資金および借入金 2020年７月 2021年６月 既存サービスの改良および新規サービスへの対応」
AI研究開発費の記載はなくなった一方、「＠cosme」の既存サービス改良・新規サービス対応に向け、2020年7月から2021年6月まで1,374百万円のソフトウエア投資計画を示している。 - FY2020-Q3後退有価証券報告書
「(4) 研究開発活動 該当事項はありません。」
前期及び前四半期まで記載されていたAIを活用したデータ分析・サービス開発について、当第3四半期連結累計期間は研究開発活動の該当事項がないとされた。 - FY2019通期研究開発費の更新有価証券報告書
「当連結会計年度における当社グループが支出した研究開発費の総額は8百万円であります。これはOn Platform事業において、AIを活用したデータ分析・サービス開発に向けての研究開発段階で発生したものであります。」
AIを活用したデータ分析・サービス開発に向けた通期研究開発費は8百万円となった。 - FY2019-Q2上期研究開発費の更新有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間における当社グループが支出した研究開発費の総額は８百万円であります。これはOn Platform事業において、AIを活用したデータ分析・サービス開発に向けての研究開発段階で発生したものであります。」
AIを活用したデータ分析・サービス開発に向けた研究開発について、上期累計の研究開発費8百万円が記載された。 - FY2019-Q1研究開発費の四半期更新有価証券報告書
「当連結会計年度における当社グループが支出した研究開発費の総額は5百万円であります。これはOn Platform事業において、AIを活用したデータ分析・サービス開発に向けての研究開発段階で発生したものであります。」
AIを活用したデータ分析・サービス開発に向けた研究開発について、5百万円の研究開発費を記載した。 - FY2018前進有価証券報告書
「当連結会計年度における当社グループが支出した研究開発費の総額は10百万円であります。これはOn Platform事業において、AIを活用したデータ分析・サービス開発に向けての研究開発段階で発生したものであります。」
AIを活用したデータ分析・サービス開発に向けた研究開発を実施し、年間10百万円の研究開発費を計上した。 - FY2016初出有価証券報告書
「システム部門を中心に、AIやIoT等をはじめとする新しい技術動向を注視しており、迅速にシステム開発を行える体制を敷いております。」
AI・IoTを含む技術動向の把握と迅速な開発体制を対応策として記載。