サービス間の連携による提供価値向上
FY2020に初出。23回の記載のうち20回が「前進」で、最初の「前進」はFY2022-Q1。直近の記載はFY2026。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに3社。
- FY2026前進有価証券報告書
「売上高におきましては、リテール事業のECと店舗における接点を活用した販売促進施策の好調などを背景に、引き続き大手および新たな中堅ブランドとの取引規模が増加したことにより前年同期比25.2％の増収となりました。」
EC・店舗の接点をマーケティング支援の販売促進へつなげる連携が、大手及び中堅ブランドとの取引規模増加とマーケティング支援事業25.2％増収に結びついた。 - FY2026-H1前進有価証券報告書
「売上高におきましては、リテール事業の売上規模拡大に伴うECと店舗を活用した販売促進施策の好調などを背景に、大手および新たな中堅ブランドとの取引規模が増加したことに加え、大型イベント「Tokyo Beauty Week」の売上高を計上し前年同期比28.9％の増収となりました。」
EC・店舗の販売促進をマーケティング支援へつなげるサービス間連携について、取引規模の増加と新大型イベントの売上計上という実績が示された。 - FY2025前進有価証券報告書
「当社グループは、2024年８月に発表しました中期事業方針に基づき、リテール事業（EC・店舗）の拡大を通じてユーザーとの接点やデータを増やし、それらをマーケティング支援事業（BtoBサービス）でマネタイズすることで、中期事業目標である連結売上高1,000億円、連結営業利益80億円の達成を目指しております。」
リテールの顧客接点・データをマーケティング支援のBtoBサービスで収益化するサービス間連携が、中期事業方針として具体化された。 - FY2025-H1前進有価証券報告書
「当社グループは、2024年８月に発表しました中期事業方針に基づき、リテール事業（EC・店舗）の拡大を通じてユーザーとの接点やデータを増やし、それらをマーケティング支援事業（BtoBサービス）でマネタイズすることで、中期事業目標である連結売上高1,000億円、連結営業利益80億円の達成を目指しております。」
リテール事業のEC・店舗で増やしたユーザー接点・データをマーケティング支援事業で収益化する、サービス間連携の収益化メカニズムが中期方針として明示された。 - FY2024前進有価証券報告書
「売上高におきましては、店頭におけるポップアップイベントなどの販売促進への需要増加と、それと連携したオンラインにおける広告・ソリューションサービスの受注増加により、増収となりました。」
店頭ポップアップイベントとオンライン広告・ソリューションを連携させるサービス間連携が通期でも増収に結びついた。マーケティング支援事業は11.9％増収、リテール事業は44.2％増収となった。 - FY2024-Q3前進有価証券報告書
「売上高におきましては、店頭におけるポップアップイベントなどの販売促進への需要増加と、それと連携したオンラインにおける広告・ソリューションサービスの受注増加により、前年同期比で14.0％の増収となりました。」
店頭ポップアップイベント等とオンラインの広告・ソリューションサービスを連携させる施策が続き、マーケティング支援事業の売上高は前年同期比14.0％増となった。オンライン・オフラインの一体運用が増収に結びついた。 - FY2024-Q2前進有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間における業績は以下の通りです。 売上高におきましては、店頭におけるポップアップイベントなどの販売促進への需要増加と、それと連携したオンラインにおける広告・ソリューションサービスの受注増加により、前年同期比で12.8％の増収となりました。」
店頭ポップアップイベントとオンライン広告・ソリューションサービスを連携させる施策が具体化し、マーケティング支援事業の売上高12.8％増収に結びついた。 - FY2024-Q1前進有価証券報告書
「当社グループは、前期に引き続き、国内で展開するEC・店舗の小売販売力及び販促力を活かし、当該サービスの売上高を伸ばすだけでなく、化粧品ブランドの業績にも貢献することで、当社メディアへの広告出稿、ソリューションサービスの活用を増やすことで好循環を形成し、更なる増収・増益を目指しております。」
EC・店舗の小売販売力・販促力からブランド業績、メディア広告、ソリューションサービスの利用へつなげる好循環を前期に引き続き推進し、マーケティング支援事業とリテール事業が全社業績を牽引した。 - FY2023-Q3前進有価証券報告書
「また、大型旗艦店においては売上を牽引するだけでなく、ブランドのイベント開催やインフルエンサーとのコンテンツ企画実施など、情報発信基地としてOn Platform事業の業績にも寄与しております。」
大型旗艦店について、店舗販売に加えてブランドイベントやインフルエンサーとのコンテンツ企画を行い、情報発信基地としてOn Platform事業にも寄与する具体的なサービス間連携が示された。 - FY2023-Q2前進有価証券報告書
「店舗では、新型コロナウイルス感染者数の増加がありましたが、人流の戻りが著しいことやオンライン・オフラインを一気通貫したブランドキャンペーンにおける販売促進イベントなどにより客数が増え、増収となりました。」
オンライン・オフラインを一気通貫したブランドキャンペーンと販売促進イベントが店舗への送客・客数増加に結びついたと説明され、サービス間連携の具体的な施策が追加された。 - FY2023-Q1前進有価証券報告書
「当社グループは、国内でEC・店舗など小売サービスを展開するBeauty Service事業の小売販売力及び販促力を活かし、当該事業の売上高を伸ばすだけでなく、化粧品ブランドの業績にも貢献することで、当社メディアへの広告出稿、ソリューションサービスの活用、さらに当社グループのEC・店舗における販促サービスの利用を増やすことで好循環を形成し、On Platform事業の持続的な成長にもつなげていく所存です。」
Beauty Serviceの小売販売力・販促力から化粧品ブランドの業績、メディア広告、ソリューション、EC・店舗販促利用へつなげる好循環が、サービス間連携の具体的な収益化メカニズムとして示された。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「マーケティングサービス「ブランドオフィシャル」を用いた分析・プロモーション施策・販売まで一貫したマーケティング提案等が功を奏し、前年同期比で増収となりました。」
ブランドオフィシャルの分析を起点に、広告・販促からEC等での販売まで一貫して提案するサービス間連携が、On Platform事業の増収に寄与したとの説明が継続している。 - FY2022-Q1前進有価証券報告書
「マーケティングサービス「ブランドオフィシャル」による分析と、その分析に基づいた広告・販促プロモーション施策、当社ECでの販売までの一貫した提案が功を奏し、前年同期比で増収となりました。」
ブランドオフィシャルの分析、広告・販促、EC販売を一貫して提案するサービス間連携が実績に結びつき、On Platform事業の増収要因として示された。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「これによりプラットフォームとしてメディア・EC・店舗を一体化したサービスを提供する当社グループが享受できる事業成長の機会は、増加するものと見込んでおります。」
メディア・EC・店舗を一体化したサービスにより顧客・ブランドとの接点を広げるサービス間連携の位置づけが再確認された。 - FY2020初出有価証券報告書
「メディア・ECのデジタル領域からリアル領域の化粧品専門店の運営をはじめとして多岐に渡る事業を展開しており、これらのサービスを複合的に提供することで、お客様やブランドとの接点を増やしてまいりました。今後は、更にサービス間の連携を強化し、より多くのお客様/ブランドにサービスが提供できるよう取り組みを強化してまいります。」
メディア、EC、店舗等の複数サービスを複合的に提供し、サービス間連携によって顧客・ブランドとの接点と提供価値を高める施策が独立した主要課題として示された。