人材の獲得・育成・定着
FY2016に初出。14回の記載のうち8回が「前進」で、最初の「前進」はFY2017-Q1。直近の記載はFY2026。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに108社。
- FY2026前進有価証券報告書
「従来、目標値として「横連携を強みと思う人の割合：50％以上」を掲げておりましたが、当連結会計年度におきましては69.3％にまで上昇し、目標を大きく達成いたしました。」
人的資本施策について、部門横断連携を強みと感じる従業員の割合が69.3％となり、従来の50％以上の目標を達成した。 - FY2026-H1データコンサルタント採用への重点化有価証券報告書
「マーケティング支援事業では、我々が保有する独自データを活用したデータコンサルティングを新たな収益の柱とすべく、コンサルタントの採用に注力いたします。」
人材施策について、データコンサルティングを担うコンサルタントの採用に重点を置く方針が新たに具体化した。 - FY2025前進有価証券報告書
「前連結会計年度末に比べ従業員数が131名増加しております。主な理由は、業容の拡大に伴い期中採用が増加したことによるものであります。」
連結従業員数は1,210名となり、前年度末から131名増加した。業容拡大に伴う採用増加に加え、ハンズアップ、ローテーション、フルリモート制度、イクサポ等の人材施策が進展した。 - FY2024前進有価証券報告書
「そのため、当社の人的資本経営におけるチャレンジとして、質問(f)の「複数部門間の横連携が推進されていると思うか」に対して、2027年までに肯定的な回答を50％以上にする目標を設定しました。」
人的資本施策について、複数部門間の横連携に肯定的な従業員の割合を2027年までに50％以上とする測定可能な目標を設定した。評価制度刷新、年2回のハンズアップ、全社横断プロジェクト、ローテーション等の施策も記載されている。 - FY2023再定義有価証券報告書
「これからも事業を成長させ企業価値を高めるためには、人の成長を促し、成長意欲の高い人から選ばれる企業であることが不可欠と考えております。そのため、社員自らのチャレンジを促し、個人の活躍や働き方の多様性・柔軟性を高め、アイスタイルでしか築けないキャリアを持って、当社だけでなく業界を牽引するリーダーの育成に注力してまいります。」
人材テーマが、確保・育成・定着から、チャレンジ文化、働き方の多様性、複数事業を横断したキャリア形成、リーダー育成を含む人的資本経営へ広がった。ハンズアップ、7iAward、コーチ型マネジメント、育成プログラム等の施策も示されている。 - FY2023-Q1採用遅れと稼働人員増強の併存有価証券報告書
「営業利益におきましては、増収の寄与に加えて、人材採用の遅れにより人材関連費用が抑えられたこともあり、増益となりました。」
On Platform事業では採用の遅れにより人材関連費用が抑制された一方、その他事業の人材派遣では稼働人員の増強を図っており、人材施策の進捗が事業ごとに異なる形で表れている。 - FY2022連結従業員数の更新有価証券報告書
「従業員数（名）967（158）」
2022年6月30日時点の連結従業員数は967名、平均臨時雇用者数は158名となった。前連結会計年度の1,009名から減少している。 - FY2020人員再編に伴う減少有価証券報告書
「Global事業の従業員数減少の主な理由は、人員整理や台湾店舗の撤退によるものであります。」
人材の獲得・育成方針が維持される一方、2020年6月30日時点の連結従業員数は1,161名となり、Global事業では人員整理・台湾店舗撤退に伴う減少が記載された。 - FY2019-Q1前進有価証券報告書
「また、さらなるモチベーション向上や安定的な人材の確保を目的として、2018年７月より店舗スタッフの給与水準を改定いたしました。これにより人件費が増加しておりますが、各店舗の成長や新規出店により売上高の増加を計画しているため、通期では吸収できる水準であると考えております。」
店舗スタッフのモチベーション向上と安定的な人材確保を目的に、2018年7月から給与水準を改定した。人件費は増加したが、店舗成長・新規出店による売上増で通期吸収できる水準との認識を示している。 - FY2018前進有価証券報告書
「従業員数（名）1,016（124）。Global事業の従業員数増加の主な理由は、海外店舗の増加等、海外の業容拡大によるものであります。その他事業の従業員数増加の主な理由は、人材派遣事業の業容の拡大に伴い、期中採用が増加したことによるものであります。」
連結従業員数が1,016名、臨時従業員を含め1,140名となり、海外業容の拡大と人材派遣事業の拡大に伴う採用が人員増加に結びついた。 - FY2017-Q1前進有価証券報告書
「各セグメントにおける投資強化や、人員増に備えた本社増床等により、当第１四半期連結累計期間の業績は次のとおりとなりました。」
人員増に備えた本社増床が実施され、人員拡大を支える物理的な経営基盤整備が進んでいる。 - FY2016初出有価証券報告書
「特に、事業基盤を拡大・成長させていくための高度なマネジメント能力やシステム技術分野のスキルを有する人材確保に努めるとともに、教育体制の整備を進め人材の定着を図るよう努めていく方針であります。」
マネジメント人材・システム技術人材の確保、教育体制、定着を施策としている。