保有有価証券の市場価格変動リスク
FY2018に初出。15回の記載のうち5回が「対処」で、最初の「対処」はFY2019。直近の記載はFY2026-H1。
ネクソンがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2021年。同じテーマの他社の中央値（2019年）より2年遅い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2019年。143社中67社が悪化側に。
直近の記載が「顕在化」なのは、ほかに40社。
- FY2026-H1顕在化有価証券報告書
「その他の包括利益を通じて公正価値で測定する金融資産 △ 1,074」
その他の包括利益を通じて公正価値で測定する金融資産について、前年同期の70,542百万円の評価益から当中間連結会計期間は1,074百万円の評価減へ転じた。 - FY2025対処有価証券報告書
「当社グループが保有する市場性のある有価証券の公正価値が1％上昇した場合、連結包括利益計算書のその他の包括利益(法人所得税考慮前)は前連結会計年度末及び当連結会計年度末において、それぞれ1,943百万円及び543百万円の増加となります。」
市場性有価証券の公正価値1%上昇時のその他包括利益への感応度は1,943百万円から543百万円へ低下し、価格変動エクスポージャーの開示数値も縮小した。 - FY2025-H1市場性金融資産の評価益計上有価証券報告書
「その他の包括利益を通じて公正価値で測定する金融資産 70,542」
その他の包括利益を通じて公正価値で測定する金融資産について、当中間連結会計期間に70,542百万円の評価益を計上した。 - FY2024悪化有価証券報告書
「当社グループが保有する市場性のある有価証券の公正価値が1％上昇した場合、連結包括利益計算書のその他の包括利益(法人所得税考慮前)は前連結会計年度末及び当連結会計年度末において、それぞれ1,327百万円及び1,943百万円の増加となります。」
市場性有価証券の公正価値1％上昇時のその他包括利益への感応度が1,327百万円から1,943百万円へ、税前利益への感応度が170百万円から235百万円へ拡大した。 - FY2024-H1対処有価証券報告書
「その他の包括利益を通じて公正価値で測定する金融資産 27,075」
その他の包括利益を通じて公正価値で測定する金融資産について、当中間連結会計期間に27,075百万円の評価益を計上した。市場価格変動の影響は当該期間ではプラスに現れた。 - FY2024-Q1対処有価証券報告書
「その他の包括利益を通じて公正価値で測定する金融資産 14,014」
市場性金融資産について、その他の包括利益に14,014百万円の評価益を計上し、前年同期の1,558百万円の評価減から影響が改善した。 - FY2023対処有価証券報告書
「その他の包括利益を通じて公正価値で測定する金融資産 △13,636」
市場性有価証券の公正価値変動は、その他の包括利益における評価減が前年度の56,299百万円から13,636百万円へ縮小した。 - FY2023-Q3累計評価益・四半期評価減有価証券報告書
「その他の包括利益を通じて公正価値で測定する金融資産 △ 7,300」
市場性金融資産について、累計ではその他の包括利益に13,381百万円の評価益を計上した一方、第3四半期会計期間では7,300百万円の評価減となった。 - FY2023-Q1顕在化有価証券報告書
「その他の包括利益を通じて公正価値で測定する金融資産 △ 1,558」
市場性有価証券等の価格変動が、その他の包括利益を通じて公正価値で測定する金融資産の評価減1,558百万円として当四半期に現れた。 - FY2022顕在化有価証券報告書
「その他の包括利益を通じて公正価値で測定する金融資産 △56,299」
市場性有価証券の価格下落がその他の包括利益における56,299百万円の評価減として実績に現れた。 - FY2022-Q3悪化有価証券報告書
「その他の包括利益を通じて公正価値で測定する金融資産 6 4,974 △25,163」
その他の包括利益を通じて公正価値で測定する金融資産について、当第3四半期連結累計期間に25,163百万円の評価減を計上した。市場性有価証券等の市場価格変動の影響が実績に現れている。 - FY2021悪化有価証券報告書
「当社グループが保有する市場性のある有価証券の公正価値が１％上昇した場合、連結包括利益計算書のその他の包括利益（法人所得税考慮前）は前連結会計年度末及び当連結会計年度末において、それぞれ1,270百万円及び1,625百万円の増加となります。連結損益計算書の税引前当期利益については、前連結会計年度末及び当連結会計年度末において、それぞれ188百万円及び225百万円の増加となります。」
市場性有価証券の公正価値1％上昇時のその他包括利益への影響は1,270百万円から1,625百万円、税前利益への影響は188百万円から225百万円へ拡大した。 - FY2020悪化有価証券報告書
「当社グループが保有する市場性のある有価証券の公正価値が１％上昇した場合、連結包括利益計算書のその他の包括利益（法人所得税考慮前）は前連結会計年度末及び当連結会計年度末において、それぞれ14百万円及び1,270百万円の増加となります。連結損益計算書の税引前当期利益については、前連結会計年度末においては影響がなく、当連結会計年度末においては188百万円の増加となります。」
市場性有価証券の保有規模拡大に伴い、公正価値1％上昇時のその他包括利益への感応度が14百万円から1,270百万円へ、税前利益への影響も188百万円へ拡大した。 - FY2019対処有価証券報告書
「当社グループが保有する市場性のある有価証券の公正価値が１％上昇した場合、連結包括利益計算書のその他の包括利益（法人所得税考慮前）は前連結会計年度末及び当連結会計年度末においてそれぞれ21百万円及び14百万円の増加となります。連結損益計算書の税引前当期利益については、前連結会計年度末においては19百万円の増加となり、当連結会計年度末においては影響がありません。」
市場性有価証券の公正価値1％上昇時のその他包括利益への影響は21百万円から14百万円へ低下し、当期利益への影響は2019年度にはないと記載している。 - FY2018初出有価証券報告書
「当社グループが保有する市場性のある有価証券の公正価値が１％上昇した場合、連結包括利益計算書のその他の包括利益（法人所得税考慮前）は前連結会計年度末及び当連結会計年度末においてそれぞれ31百万円及び21百万円の増加となり、連結損益計算書の税引前当期利益は前連結会計年度末及び当連結会計年度末においてそれぞれ22百万円及び19百万円の増加となります。」
市場性のある有価証券の公正価値が1％上昇した場合のその他の包括利益及び税引前当期利益への影響を示している。