優秀な人材の確保・育成と組織体制強化
FY2016に初出。20回の記載のうち6回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
ボルテージがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2026年。同じテーマの他社の中央値（2025年）より1年遅い。
直近の記載が「再定義」なのは、ほかに15社。
- FY2026再定義有価証券報告書
「当社は「ビジョン実現のため、多様性の中で自律・創造的に行動し、失敗を恐れずチャレンジし続け、自他ともに成長を促し組織パワーを発揮する人材」の育成を基本方針としております。」
従来の採用・研修中心の人材確保・組織強化から、自律的な挑戦、多様性、ノウハウ継承、ハイブリッド勤務、能力・成果評価を含む人材戦略へ整理が広がった。 - 2026-09-09悪化株主総会
「132名（8名） 11名減（増減なし）」
企業集団の使用人数が前連結会計年度末比で11名減少した。 - FY2025従業員数減少継続有価証券報告書
「従業員数 143 （ 8 ）」
連結従業員数は前期末の165名から143名へ22名減少し、平均臨時雇用者数も16名から8名へ減少した。 - FY2024従業員数減少有価証券報告書
「従業員数（人） 165 （ 16 ）」
連結従業員数は前期末の191名から165名へ26名減少し、平均臨時雇用者数も26名から16名へ減少した。 - FY2023従業員数減少有価証券報告書
「従業員数が前連結会計年度末に比べ20名減少したのは、Voltage Entertainment USA,Inc.の解散によるものです。」
連結従業員数は前期末の211名から191名へ20名減少し、減少要因は採用抑制ではなく米国子会社の解散とされた。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「Voltage Entertainment USA, Inc.の解散に伴う従業員の退職等による給与及び法定福利費の減少」
海外子会社の清算結了に伴う従業員の退職等が、給与及び法定福利費の減少要因として引き続き記載されている。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「Voltage Entertainment USA Inc.の解散に伴う従業員の退職等による給与及び法定福利費の減少」
海外子会社の解散に伴う従業員の退職等が、引き続き給与及び法定福利費の減少要因として記載されている。 - FY2023-Q1海外子会社解散に伴う退職等による費用減少有価証券報告書
「Voltage Entertainment USA Inc.の解散に伴う従業員の退職等による給与及び法定福利費の減少」
従業員・人件費の減少要因が、従来の採用抑制に加えて、Voltage Entertainment USA Inc.の解散に伴う退職等として示された。 - FY2022海外子会社解散による従業員数減少有価証券報告書
「従業員数が前連結会計年度末に比べ27名減少したのは、Voltage Entertainment USA,Inc.の解散によるものです。」
連結従業員数は前期末から27名減少し、従来の採用抑制による減少ではなく、Voltage Entertainment USA,Inc.の解散が減少要因として示された。 - FY2021従業員数増加有価証券報告書
「従業員数（人） 238 （ 52 ）」
連結従業員数は2020年６月末の231名から2021年６月末には238名となり、採用抑制による減少が続いていた従業員数が増加した。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「費用は、オフィス減床やリース料削減による賃借料の減少や採用抑制に伴う人員減による労務費の減少により、全体として減少しました。」
採用抑制に伴う人員減少と労務費減少が、引き続き費用減少の要因として記載されている。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「費用は、オフィス減床やリース料削減による賃借料の減少や採用抑制に伴う人員減による労務費の減少により、全体として減少しました。」
採用抑制に伴う人員減少と労務費減少が引き続き業績要因として記載されている。 - FY2020採用抑制による人員減少継続有価証券報告書
「従業員数が前連結会計年度末に比し20名減少したのは、提出会社における採用抑制に伴う自然減のためであります。」
採用抑制に伴う自然減が続き、連結従業員数は前期末比20名減少して231名となった。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「採用抑制に伴う人員減による労務費の大幅な減少」
採用抑制に伴う人員減少が引き続き労務費の減少要因として記載されている。 - FY2019採用抑制による人員減少の継続有価証券報告書
「従業員数が前連結会計年度末に比し73名減少したのは、提出会社における採用抑制に伴う自然減のためであります。」
新卒・中途採用、研修による人材確保の方針が示される一方、採用抑制に伴う連結従業員数の減少が前期の65名から73名へ続いている。 - FY2019-Q3採用抑制に伴う労務費減少の継続有価証券報告書
「費用は、採用抑制等に伴う労務費の減少や制作・システム外注費の減少、オフィス返却による賃借料が減少したこと等により、大幅に減少しました。」
採用抑制に伴う人員・労務費の減少が引き続き業績要因として記載されている。 - FY2019-Q1人員減に伴う労務費減少有価証券報告書
「採用抑制に伴う人員減による労務費の大幅な減少」
採用抑制による人員減少が継続し、当四半期には労務費の大幅な減少として業績に表れている。 - FY2018採用抑制による人員減少有価証券報告書
「従業員数が前連結会計年度末に比し65名減少したのは、提出会社における採用抑制に伴う自然減のためであります。」
採用・研修による人材確保の方針が記載される一方、採用抑制に伴い連結従業員数が65名減少した。 - FY2017再掲有価証券報告書
「人材確保においては、新卒採用を中心に行っており、必要に応じて中途採用も実施し、当社グループの求める資質を兼ね備えつつ、当社グループの企業風土にあった人材の登用に努めてまいります。」
新卒・中途採用、段階別研修、計数指標管理に基づく組織マネジメントを継続している。 - FY2016初出有価証券報告書
「新卒採用を中心に行っており、必要に応じて中途採用も実施し、当社グループの求める資質を兼ね備えつつ、当社グループの企業風土にあった人材の登用に努めてまいります。同時に、従業員の入社年数等の段階にあわせた研修プログラムを体系的に実施することによって、各人のスキルの向上を促します。」
採用、段階別研修、計数指標に基づく組織マネジメントを組み合わせている。