広告・コンテンツ間誘導によるユーザー獲得強化
FY2016に初出。31回の記載のうち6回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2019年。19社中2社が悪化側に。
直近の記載が「その他」なのは、ほかに6社。
- FY2026通期広告宣伝費減少継続有価証券報告書
「広告宣伝費 286,213 千円 269,001 千円」
広告宣伝費は前期286,213千円から269,001千円へ減少し、広告出稿費用の抑制が続いた。 - 2026-08-13前進決算説明資料
「アプリ事業：大型販促を実施も、他の経費抑制を継続。」
広告宣伝費等の抑制が続く一方、アプリ事業で大型販促を実施したことが示された。 - FY2026-H1中間広告宣伝費減少継続有価証券報告書
「広告宣伝費 157,698 千円 136,271 千円」
広告宣伝費は前年同中間期の157,698千円から136,271千円へ減少し、広告出稿費用の抑制が続いている。 - FY2025通期広告宣伝費減少継続有価証券報告書
「広告宣伝費 520,574 千円 286,213 千円」
広告宣伝費は前期の520,574千円から286,213千円へ減少し、広告出稿費用の抑制が通期で続いた。 - FY2025-H1広告宣伝費半減有価証券報告書
「広告宣伝費 312,909 千円 157,698 千円」
広告宣伝費は前年同中間期の312,909千円から157,698千円へ減少し、広告出稿費用の抑制が続いた。 - FY2024通期広告宣伝費減少継続有価証券報告書
「広告宣伝費は、520,574千円となりました。」
広告宣伝費は前期806,933千円から520,574千円へ減少し、広告出稿を抑制する状態が通期で続いた。 - FY2024-Q2広告宣伝費減少継続有価証券報告書
「広告宣伝費 459,263 千円 312,909 千円」
広告宣伝費は前年同期の459,263千円から312,909千円へ減少し、広告出稿費用の抑制が続いている。 - FY2024-Q1広告宣伝費減少継続有価証券報告書
「費用は、広告宣伝費の減少及び売上減少に伴う販売手数料の減少等により、全体として減少しました。」
広告宣伝費の減少を含む費用抑制が継続している。 - FY2023通期広告宣伝費減少継続有価証券報告書
「広告宣伝費 1,144,218 千円 806,933 千円」
広告宣伝費は前期の1,144,218千円から806,933千円へ減少し、広告出稿費用の抑制が通期で続いた。 - FY2023-Q3広告宣伝費減少継続有価証券報告書
「費用は、売上減少による販売手数料の減少、広告宣伝費の減少、Voltage Entertainment USA, Inc.の解散に伴う従業員の退職等による給与及び法定福利費の減少、業務委託費用、派遣費用及び制作費等の減少による外注費の減少及びオフィス減床による賃借料の減少等により、全体として大幅に減少しました。」
広告宣伝費の減少を含む費用抑制が続いている。 - FY2023-Q2広告宣伝費減少継続有価証券報告書
「広告宣伝費 655,174 千円 459,263 千円」
広告宣伝費は前年同期の655,174千円から459,263千円へ減少し、広告出稿費用の抑制が続いた。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「費用は、売上減少による販売手数料の減少、広告宣伝費の減少、Voltage Entertainment USA Inc.の解散に伴う従業員の退職等による給与及び法定福利費の減少、業務委託費用、派遣費用及び制作費等の減少による外注費の減少及びオフィス減床による賃借料の減少により、全体として大幅に減少しました。」
広告宣伝費の減少を含む費用抑制の状態が続いている。 - FY2022通期広告宣伝費減少有価証券報告書
「広告宣伝費 1,548,774 千円 1,144,218 千円」
広告宣伝費は前期の1,548,774千円から1,144,218千円へ減少し、広告出稿費用の抑制が通期で確認された。 - FY2022-Q3広告宣伝費減少継続有価証券報告書
「費用は、オフィスリニューアル費用等により支払手数料が増加したものの、売上減少による販売手数料の減少や広告宣伝費の減少により、全体として減少しました。」
広告宣伝費の減少が続き、支払手数料の増加があった一方で、費用全体は減少した。 - FY2022-Q2広告宣伝費減少有価証券報告書
「広告宣伝費 811,478 千円 655,174 千円」
広告宣伝費は前年同期の811,478千円から655,174千円へ減少し、広告出稿費用の抑制が続いた。 - FY2022-Q1広告宣伝費減少有価証券報告書
「費用は、業務委託費用及び派遣費用の増加により外注費が増加したものの、売上減少による販売手数料の減少や広告宣伝費の減少により、全体として減少しました。」
広告宣伝費は、前期までの増加・微増局面から、売上減少とともに減少した。 - FY2021通期広告宣伝費微増有価証券報告書
「広告宣伝費 1,548,774 千円」
広告宣伝費は前期1,528,960千円から1,548,774千円へ増加した。前期までの抑制局面から、通期では微増となった。 - FY2021-Q2広告宣伝費増加有価証券報告書
「広告宣伝費 775,470 千円 811,478 千円」
広告宣伝費は前年同期の775,470千円から811,478千円へ増加し、前期まで続いていた減少局面から増加に転じた。 - FY2020広告宣伝費減少継続有価証券報告書
「販売費及び一般管理費は、売上減少による販売手数料減少や広告の効率化に伴う広告出稿抑制等に伴う広告宣伝費の減少等により、4,306,255千円（同 404,973千円減）となりました。」
広告の効率化と広告出稿抑制による広告宣伝費の減少が通期の販売費及び一般管理費減少の要因として記載された。 - FY2020-Q2広告宣伝費減少継続有価証券報告書
「広告宣伝費 775,470 千円」
広告宣伝費は前年同期の847,844千円から775,470千円へ減少し、広告出稿費用の抑制局面が続いている。 - FY2019再掲有価証券報告書
「広告宣伝費は、テレビCMの出稿やモバイル広告の出稿量増加により1,596,298千円となりました。」
テレビCM・モバイル広告を用いたユーザー獲得施策が継続している。広告宣伝費は前期1,611,342千円から1,596,298千円となった。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「費用は、採用抑制等に伴う労務費の減少や制作・システム外注費の減少、及びテレビCMの出稿を行わなかったことで広告宣伝費が減少したこと等により、大幅に減少しました。 広告宣伝費 847,844 千円」
テレビCMを出稿せず、広告宣伝費を含む費用の大幅な減少が続いた。広告宣伝費は847,844千円となった。 - FY2019-Q1広告宣伝費減少有価証券報告書
「費用は、前年同期にテレビCMを出稿した反動により広告宣伝費が大幅に減少したほか、採用抑制に伴う人員減による労務費の大幅な減少や、配信停止タイトルの増加に伴う制作及びシステム外注費の減少により、全体として大幅に減少しました。」
前期のテレビCM出稿の反動により、広告宣伝費が大幅に減少した。これまでの広告出稿増加局面から、当四半期は費用減少局面へ変化している。 - FY2018前進有価証券報告書
「広告宣伝費は、テレビCMの出稿やモバイル広告の出稿量増加により1,611,342千円となりました。」
テレビCM及びモバイル広告の出稿量増加が通期実績として示され、広告宣伝費は前期555,396千円から1,611,342千円へ増加した。 - FY2018-Q2前進有価証券報告書
「費用は、テレビCMの出稿やモバイル広告の出稿量増加により広告宣伝費が大幅に増加したものの、売上減少に伴う販売手数料の減少や制作及びシステム外注費の減少等があり、若干減少しました。 広告宣伝費 942,758 千円」
テレビCM及びモバイル広告の出稿量を増加させ、広告宣伝費は前年同期の353,742千円から942,758千円へ増加した。 - FY2018-Q1広告出稿増加有価証券報告書
「費用は、広告宣伝費が大幅に増加したものの、売上減少に伴う販売手数料の減少や制作及びシステム外注費の減少等があり、若干減少しました。」
従来の広告宣伝費抑制・効率使用の記載から、当四半期は広告宣伝費が大幅に増加したとの記載に変化した。一方、売上高は減少している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「ユーザー獲得のため、テレビCM、モバイル広告等への積極的な広告露出、当社グループのコンテンツ間の誘導施策を継続的に行っております。」
テレビCM、モバイル広告、コンテンツ間誘導によるユーザー獲得施策を継続している。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「費用は、広告宣伝費の抑制等により大幅に減少しましたが、売上の減少を補てんするには至らず、営業利益は66,545千円（前年同期比85.0％減）、経常利益は74,081千円（同82.7％減）、親会社株主に帰属する四半期純損失は13,038千円（前年同期は親会社株主に帰属する四半期純利益218,638千円）となりました。」
広告宣伝費の抑制を継続したが、売上減少を補うには至らず、営業利益・経常利益が減少し、親会社株主に帰属する四半期純損失となった。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「費用は、広告宣伝費を効率的に使用したこと等により大幅に減少しましたが、売上の減少を補てんするには至らず、営業利益は89,265千円（前年同期比58.3％減）となりました。」
広告宣伝費の効率使用と削減を引き続き行っており、当第２四半期連結累計期間の広告宣伝費は353,742千円となった。一方、売上減少を補うまでには至らなかった。 - FY2017-Q1前進有価証券報告書
「一方、広告宣伝費を効率的に使用するなど費用を大幅に削減したことにより、営業損失は51,314千円（前年同期は営業損失75,508千円）、経常損失は62,681千円（同 経常損失83,340千円）、親会社株主に帰属する四半期純損失は57,516千円（同 親会社株主に帰属する四半期純損失75,284千円）となりました。」
広告宣伝費の効率使用と費用削減を実施し、売上高は減少したものの営業損失・経常損失・四半期純損失はいずれも前年同期より縮小した。 - FY2016初出有価証券報告書
「テレビCM、モバイル広告等への積極的な広告露出、当社グループのコンテンツ間の誘導施策を継続的に行っております。今後も引き続き、当社グループのコンテンツの未利用ユーザーに向けた積極的な広告宣伝活動を展開するとともに、当社グループのコンテンツ間での誘導施策を強化し、ユーザー獲得の強化を図ってまいります。」
テレビCM・モバイル広告とコンテンツ間送客を主要な集客手段としている。