リサーチ・コンサルティング及び金融ソリューションの基盤事業改革
FY2020に初出。12回の記載のうち7回が「再掲」。直近の記載はFY2026-H1。
このテーマで動きを比べられる他社は、まだありません。
- FY2026-H1再定義有価証券報告書
「事業戦略においては、TTCでは、研究・提言から社会実装までの一連の価値連鎖を目指しつつ、集中領域として電力・エネルギー、医療・介護、ビジネスアナリティクス（BA）・AI等を強化するほか、総合シンクタンクとしての強みを発揮できる分野として、官公庁向けの制度・政策、DX、民間向けの経営・DXといった各テーマに取り組んでおります。」
基盤事業改革の説明が、TTCの集中領域を電力・エネルギー、医療・介護、BA・AI等に絞り、制度・政策、DX、民間向け経営・DXを含む具体的なテーマ別強化へ再整理されている。ITSについても重点分野へのリソース配置を進めている。 - FY2025-H1再掲有価証券報告書
「特に当連結会計年度においては、「中計2026」初年度（前連結会計年度）に明らかになった課題を踏まえ、シンクタンク・コンサルティングサービスセグメント（TTC）における人材増強と生産性向上、新事業等の選択と集中を進めています。また、ITサービスセグメント（ITS）では、主力事業の強化・利益率の改善を図りつつ、戦略的な人材活用を強化しています。」
基盤事業改革について、前年度に明らかになった課題を踏まえ、TTCでは人材増強・生産性向上・新事業の選択と集中、ITSでは主力事業強化・利益率改善を進めると具体化している。 - FY2024再定義有価証券報告書
「「中計2026」での成長は、当社グループの経営理念のもと、財務、非財務、社会の３価値の拡大とともに、DX事業の成長による規模拡大と基幹事業の質の改革による収益性向上、次世代事業の育成・拡大による事業ポートフォリオ転換の加速などによって実現する計画です。」
基盤事業の領域・価値転換を掲げていた従来の説明が、基幹事業の質の改革による収益性向上、DX事業の規模拡大及び次世代事業によるポートフォリオ転換として再整理されている。 - FY2024-Q1再定義有価証券報告書
「「中計2026」での成長は、当社グループの経営理念のもと、財務、非財務、社会の３価値の拡大とともに、DX事業の成長による規模拡大と基幹事業の質の改革による収益性向上、次世代事業の育成・拡大による事業ポートフォリオ転換の加速などによって実現を図ります。」
基盤事業の領域・価値転換を掲げていた従来の説明が、中計2026では基幹事業の質の改革による収益性向上、DX事業の規模拡大及び次世代事業によるポートフォリオ転換として再整理されている。 - FY2023再定義有価証券報告書
「当社グループを取り巻く環境は、官公庁や民間企業におけるDX推進やIT投資の堅調さが継続しており、市場成長の取り込みをめぐる競争がさらに激化しています。」
基盤事業改革について、官公庁・金融を基盤としつつ、DX推進と民間企業分野への実装を含む中計2026の事業軸へ再整理されている。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「具体的には、当社グループの基盤事業であるリサーチ・コンサルティング事業、金融ソリューション事業の価値提供力に磨きを掛けるとともに、シンクタンクとしての政策提言機能の強化、成長領域であるDX事業、ストック型事業、海外事業などへの先行投資を進めています。」
リサーチ・コンサルティング及び金融ソリューションを基盤事業とし、価値提供力・政策提言機能を強化するとともに、DX・ストック型・海外事業へ先行投資する方針を再確認している。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「具体的には、当社グループの基盤事業であるリサーチ・コンサルティング事業・金融ソリューション事業の価値提供力に磨きを掛けるとともに、シンクタンクとしての政策提言機能の強化、成長領域であるDX事業、ストック型事業、海外事業などへの先行投資を進めています。」
基盤事業の価値提供力及び政策提言機能を強化し、DX、ストック型、海外事業等へ先行投資する事業ポートフォリオ方針を再確認している。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「具体的には、当社グループの基盤事業であるリサーチ・コンサルティング事業・金融ソリューション事業の価値提供力に磨きを掛けるとともに、シンクタンクとしての政策提言機能の強化、成長領域であるDX事業、ストック型事業、海外事業などへの先行投資を進めています。」
リサーチ・コンサルティング事業及び金融ソリューション事業を基盤事業とし、価値提供力と政策提言機能を強化する位置づけを再確認している。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「当社グループの基盤事業であるリサーチ・コンサルティング事業・金融ソリューション事業の価値提供力に磨きを掛けるとともに、シンクタンクとしての政策提言機能の強化、成長領域であるDX事業、ストック型事業、海外事業などへの先行投資を進めています。」
リサーチ・コンサルティング事業及び金融ソリューション事業を基盤事業とし、価値提供力の向上と政策提言機能の強化を進める従来の位置づけを再確認している。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「当連結会計年度は「中期経営計画2023」（以下、「中計2023」）の初年度にあたります。リサーチ・コンサルティング事業並びに金融ソリューション事業を基盤事業として、また、DX（デジタルトランスフォーメーション）事業、ストック型（知的資産を活用した汎用サービス提供）事業及び海外事業を成長事業として位置づけ、「中計2023」期間中の着実な成長に向けて取り組みを進めております。」
リサーチ・コンサルティング及び金融ソリューションを基盤事業とする中計2023の位置づけを再確認している。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「リサーチ・コンサルティング事業並びに金融ソリューション事業を基盤事業として、また、DX（デジタルトランスフォーメーション）事業、ストック型（知的資産を活用した汎用サービス提供）事業及び海外事業を成長事業として位置づけ、中計2023期間中の着実な成長に向けて取り組みを進めております。」
リサーチ・コンサルティング及び金融ソリューションを基盤事業とし、品質・価値の転換を図る従来の基盤事業改革の位置づけを継続している。 - FY2020初出有価証券報告書
「リサーチ・コンサルティング事業、金融ソリューション事業という当社グループの基盤事業について、その領域・価値の転換を行い、品質及び生産性の向上を図る改革を進めます。」
基盤事業をリサーチ・コンサルティング事業と金融ソリューション事業として整理し、領域・提供価値の転換、品質及び生産性向上を進める方針を新たに明示している。