原価率低減を主とする構造改革
FY2016に初出。18回の記載のうち10回が「前進」で、最初の「前進」はFY2018-Q2。直近の記載は2026-05-12。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2021年。8社中2社が悪化側に。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに7社。
- 2026-05-12前進決算説明資料
「前年度より取り組んでいた構造改革により、生産性向上、販管費率の低減」
従来の原価・外注費見直しに加え、生産性向上と販管費率低減の進展を通期実績として示している。 - FY2022-Q3前進有価証券報告書
「負債は、180,869千円（同22,888千円減）となりました。増減の主な要因としましては、外注業務の見直しなどによる買掛金の減少（同9,382千円減）、納付による未払法人税等の減少（同1,405千円減）、賞与支給による賞与引当金の減少（同21,764千円減）などがあったことによります。」
前期から継続する外注業務の見直しについて、買掛金が9,382千円減少したという影響を記載している。 - FY2022-Q2前進有価証券報告書
「負債は、200,974千円（同2,784千円減）となりました。増減の主な要因としましては、前期から継続で行っている外注業務の見直しなどによる買掛金の減少（同10,481千円減）などがあったことによります。」
前期から継続する外注業務の見直しについて、買掛金が10,481千円減少したという影響を記載している。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「増減の主な要因として、流動資産につきましては売上債権の回収による現金及び預金の増加（同54,446千円増）があった一方、当該回収による売掛金及び契約資産の減少（同111,150千円減）があったことによります。」
外注業務の見直しを前期から継続していることを、買掛金の減少要因として記載している。 - FY2021前進有価証券報告書
「売上原価は、ライセンス事業の収益力向上が進んだことから原価率の低減および粗利率の向上が進み、前事業年度比78.2％の524,374千円となりました。販売費及び一般管理費については、積極的な研究開発費を前年と同様に継続しつつも、インフラ費用など外部委託コストの削減などの効率化により、前事業年度比90.7％の485,700千円となりました。」
ライセンス事業の収益力向上、原価率低減、インフラ費用等の外部委託コスト削減により、売上原価と販売管理費の低減を通期実績で示している。 - FY2020前進有価証券報告書
「売上原価は、利益率の高いデータライセンス事業の進展や既存事業の開発・運用の効率化により、前事業年度比83.5％の670,935千円となりました。販売費及び一般管理費は、外部委託コストの削減（インハウス化）などにより、前事業年度比94.5％の535,747千円となりました。」
データライセンス事業の進展、開発・運用効率化、外部委託のインハウス化により、売上原価・販売管理費の低減を通期実績で示している。 - FY2020-Q3前進有価証券報告書
「売上原価は、ライセンス事業の拡大や既存事業の開発・運用の効率化が進み、前年同期比86.4％の514,119千円となりました。販売費及び一般管理費については外部委託コストの削減（インハウス化）などにより、前年同期比93.6％の404,933千円となりました。」
ライセンス事業の拡大、開発・運用効率化、外部委託コストの削減（インハウス化）により、売上原価と販売費及び一般管理費が前年同期比で低下したと記載している。 - FY2020-Q2前進有価証券報告書
「販売費及び一般管理費については外部委託コストの削減（インハウス化）などにより、前年同期比94.3％の271,135千円となりました。」
外部委託コストの削減（インハウス化）による費用低減を具体的に記載している。 - FY2019前進有価証券報告書
「売上原価は、利益率の高いデータライセンス事業の進展や既存事業の開発・運用の効率化により、前事業年度比80.8％の803,253千円となりました。」
データライセンス事業の進展と既存事業の開発・運用効率化により、売上原価が前期比80.8％まで低下したと記載している。 - FY2019-Q2前進有価証券報告書
「売上原価は、ライセンス事業の拡大や既存事業の開発・運用の効率化が進み、前年同期比88.1％の422,653千円となりました。」
ライセンス事業の拡大と既存事業の開発・運用効率化が進み、売上原価は前年同期比88.1％となったと記載している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「売上原価は、利益率の高いデータライセンス事業の進展や既存事業の開発・運用の効率化により、前事業年度比86.0％の994,554千円となりました。」
データライセンス事業の進展と既存事業の開発・運用効率化によるコスト抑制を引き続き説明している。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「売上原価は、ライセンス事業の拡大や既存事業の開発・運用の効率化が進み、前年同期比△18.6％の725,426千円となりました。」
ライセンス事業の拡大と既存事業の開発・運用効率化が進み、売上原価は前年同期比18.6％減となったと記載している。 - FY2018-Q2前進有価証券報告書
「売上原価は、ライセンス事業の拡大や既存事業の開発・運用の効率化が進み、前年同期比△22.0％の479,728千円となりました。」
ライセンス事業の拡大と既存事業の開発・運用効率化が進み、売上原価は前年同期比22.0％減となったと記載している。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「売上原価は、既存事業の開発・運用の効率化によりコストダウンが進み、前年同期比△19.4％の229,787千円となりました。」
既存事業の開発・運用効率化によるコストダウンが進んだとし、売上原価は前年同期比19.4％減の229,787千円と記載している。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「売上原価は既存事業の開発・運用の効率化によりコストダウンが進み、前年同期比83.8％の891,489千円となりました。」
既存事業の開発・運用効率化によるコストダウンと構造改革の進展を引き続き説明している。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「売上原価は既存事業の開発・運用の効率化によりコストダウンが進み、615,026千円となりました。販売費及び一般管理費についても、研究開発活動を活発化しつつも、平成27年３月期から実施しておりました構造改革の進展により261,051千円となりました。」
既存事業の開発・運用効率化によるコストダウンと、平成27年3月期からの構造改革の進展を引き続き説明している。 - FY2017-Q1再掲有価証券報告書
「しかしながら、当社では平成27年３月期事業年度の期中より、原価率低減を主とした構造改革に取り組み、目標水準を達成いたしました。」
原価率低減を主とする構造改革について、平成27年3月期中から取り組み、目標水準を達成したとの説明を再掲している。 - FY2016達成有価証券報告書
「しかしながら、当社では前事業年度の期中より、原価率低減を主とした構造改革に取り組み、目標水準を達成いたしました。」
前事業年度の期中から実施した構造改革について、会社は目標水準を達成したと記載している。