大型プロジェクトに対応するプロジェクトマネジメントの強化
FY2017に初出。9回の記載のうち4回が「再掲」。直近の記載はFY2027-H1。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに25社。
- FY2027-H1前進有価証券報告書
「ソリューション事業については、組織改正による関連部門の集約とプロジェクトマネジメント体制の見直しにより、リソース効率の向上を進めております。」
大型案件への対応策として、関連部門の集約とプロジェクトマネジメント体制の見直しを行い、リソース効率の向上へ施策を具体化している。 - 2026-04-16前進決算説明資料
「縦割りの組織体制から プロジェクト単位の チーム編成へ」
AIソリューションの案件対応に向け、従来の縦割り組織からプロジェクト単位のチーム編成へ変更し、プロジェクトマネジメント体制を見直している。 - FY2024前進有価証券報告書
「具体的には、(1)受注時、企画時における見積り精度の向上、(2)きめ細かな開発、製造要員計画の立案、(3) 品質管理体制の拡充、(4)仕様決定プロセスにおける顧客確認、外注先確認の徹底、(5)顧客、外注先との緊密なコミュニケーション、(6)グループ会社間、部門間を跨いだプロジェクト管理体制の構築などが重要と考えており」
大型案件管理の施策に、グループ会社間・部門間をまたぐプロジェクト管理体制の構築を追加している。 - FY2022再掲有価証券報告書
「具体的には、(1)受注時、企画時における見積り精度の向上、(2)きめ細かな開発、製造要員計画の立案、(3)品質管理体制の拡充、(4)仕様決定プロセスにおける顧客確認、外注先確認の徹底、(5)顧客、外注先との緊密なコミュニケーションなどが重要と考えており、具体的には、社内ルールとしての「プロジェクトマネジメントガイドライン」や「行動原則」を整備しており、これらの定着活動を推進してまいります。」
大型ソフトウェア・ハードウェア・ゲーム案件への対応として、見積り、要員計画、品質、顧客・外注先確認、コミュニケーションおよび社内ガイドラインの定着を継続している。 - FY2021前進有価証券報告書
「具体的には、社内ルールとしての「プロジェクトマネジメントガイドライン」や「行動原則」を整備しており、これらの定着活動を推進してまいります。」
大型プロジェクト管理の強化について、見積り・要員計画・品質管理等の従来施策に加え、社内ルールとしてガイドラインと行動原則を整備し、定着活動へ進めている。 - FY2020再掲有価証券報告書
「具体的には、(1)受注時における見積り精度の向上、(2)きめ細かな開発要員計画の立案、(3)より踏み込んだ外注管理の強化、(4)品質管理体制の拡充、(5)仕様決定プロセスにおける顧客確認の徹底、(6)顧客との緊密なコミュニケーションなどが重要と考えております。」
大型・長期プロジェクトへの対応として、見積り、要員、外注、品質、仕様確認、顧客コミュニケーションの6項目を継続して強化している。 - FY2019再掲有価証券報告書
「当社グループの成長に伴い、長期にわたるプロジェクトや大量の工数を要する大型プロジェクトの受注が増える傾向にあります。これらの大型プロジェクトについては、より高度なプロジェクト管理が要求されるため、マネジメント力をさらに強化していくことが必須と捉えております。」
大型・長期プロジェクトの増加を背景に、プロジェクトマネジメント力を強化する課題を継続している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「具体的には、(1)受注時における見積り精度の向上、(2)きめ細かな開発要員計画の立案、(3)より踏み込んだ外注管理の強化、(4)品質管理体制の拡充、(5)仕様決定プロセスにおける顧客確認の徹底、(6)顧客との緊密なコミュニケーションなどが重要と考えております。」
大型プロジェクトに対する見積り、要員、外注、品質、仕様確認、顧客コミュニケーションの強化策を継続している。 - FY2017初出有価証券報告書
「具体的には、(1)受注時における見積り精度の向上、(2)きめ細かな開発要員計画の立案、(3)より踏み込んだ外注管理の強化、(4)品質管理体制の拡充、(5)仕様決定プロセスにおける顧客確認の徹底、(6)顧客との緊密なコミュニケーションなどが課題と考えております。」
長期・大型プロジェクトの増加を背景に、見積り、要員計画、外注管理、品質管理、仕様確認、顧客コミュニケーションの6項目を具体的な強化対象としている。