不採算案件の発生による業績影響
FY2017-Q2に初出。27回の記載のうち19回が「対処」で、最初の「対処」はFY2018-Q1。直近の記載はFY2026。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2025年。16社中5社が悪化側に。
直近の記載が「対処」なのは、ほかに6社。
- FY2026対処有価証券報告書
「加えて、不採算案件が前期比で12億円減少したことも寄与し、売上総利益率は前期比0.2ポイント増の28.2％となりました。」
不採算案件が前期比12億円減少し、収益性改善に寄与したと記載している。 - FY2026-H1対処有価証券報告書
「営業利益については、増収に伴う増益分に加え、最重要の経営資本である人材への投資をはじめとする成長投資を積極的に実行する一方で、高付加価値ビジネスの提供や生産性向上施策の推進、不採算案件の抑制等が牽引し、前年同期比で増益となりました。収益性については、売上総利益率は28.0％（前年同期比0.5ポイント増）、営業利益率は12.3％（同1.2ポイント増）となりました。」
不採算案件の抑制が増益・収益性改善の要因として記載され、売上総利益率28.0％、営業利益率12.3％となった。 - FY2025-H1再掲有価証券報告書
「なお、収益性については、前年同期と同じく不採算案件の影響を受けたこともあり、売上総利益率は27.5％（前年同期比0.1ポイント増）、営業利益率は11.1％（同0.3ポイント減）にとどまりました。」
不採算案件の影響が前年同期に続いて収益性に及んでいると記載している。 - FY2024悪化有価証券報告書
「当連結会計年度においては残念ながら不採算案件の影響を大きく受けたことで売上総利益率は前期比0.3ポイント減の27.6％、営業利益率は同0.5ポイント減の11.8％となりました。」
不採算案件の影響が通期の収益性低下として大きく表れ、売上総利益率と営業利益率が前期比で低下した。 - FY2024-Q3悪化有価証券報告書
「営業利益率については不採算案件等による収益性の低下もあり、11.1％（同0.7ポイント減）となりました。」
広域ITソリューションにおいて、不採算案件等による収益性低下が営業利益率11.1％、前年同期比0.7ポイント減として引き続き実績に表れている。 - FY2024-Q2顕在化有価証券報告書
「営業利益率については不採算案件による収益性の低下もあり、10.5％（同0.4ポイント減）となりました。」
広域ITソリューションにおいて、不採算案件による収益性低下が実際の営業利益率低下として記載されている。 - FY2024-Q1対処有価証券報告書
「営業利益については、人材投資をはじめとする将来成長に資する投資を積極的に実行しながらも、増収に伴う増益分に加え、高付加価値ビジネスの提供、生産性・品質向上施策の推進等により前年同期比増益となり、営業利益率は11.1％（前年同期比0.5ポイント増）となりました。なお、売上総利益率は27.0％（同0.5ポイント増）に向上しました。」
不採算案件抑制を含む収益性改善の流れの中で、生産性・品質向上施策等により売上総利益率27.0％へ改善したことを、収益性改善の成果として記載している。 - FY2023-Q1対処有価証券報告書
「営業利益については、増収に伴う増益分に加え、高付加価値ビジネスの提供、生産性向上施策の推進等により売上総利益率が26.5％（前年同期比2.1ポイント増）に向上したことが、構造転換推進のための先行投資コストや処遇改善をはじめとする将来成長に資する投資を中心とした販売費及び一般管理費の増加を吸収し、前年同期比増益となり、営業利益率は10.6％（同1.6ポイント増）となりました。」
不採算案件抑制を含む収益性改善の流れの中で、生産性向上施策等により売上総利益率26.5％へ改善したことを、収益性改善の成果として記載している。 - FY2022-Q3対処有価証券報告書
「営業利益については、増収に伴う増益分に加え、高付加価値ビジネスの提供、生産性向上施策の推進等により売上総利益率が26.0％（前年同期比1.2ポイント増）に向上したことが、オフィス改革コスト等の将来成長に資する投資を中心とした販売費及び一般管理費の増加を吸収し、前年同期比増益となり、営業利益率は10.8％（同1.3ポイント増）となりました。」
不採算案件抑制を含む収益性改善の取組みと生産性向上施策の成果として、売上総利益率が前年同期比1.2ポイント増の26.0％に改善した。 - FY2022-Q1対処有価証券報告書
「特に生産性革新の観点において、「不採算案件の撲滅」、「エンハンスメント領域の収益性向上のための革新活動」、「オフショア推進」を継続的に推進してまいりました。現在は更に、サービス型ビジネスに対応した品質マネジメントシステムとして、「Trinity Ver.2」の展開を進めるなど、グループ全体で収益性向上に向けた取組みを継続しています。」
不採算案件の撲滅、エンハンスメント領域の革新、オフショア推進を継続し、新たにサービス型ビジネス対応の品質マネジメントシステム「Trinity Ver.2」の展開も進めている。 - FY2021-Q3対処有価証券報告書
「事業競争力の更なる強化に向け、不採算案件の撲滅やエンハンスメント領域の収益性向上のための革新活動、事業ポートフォリオの見直しを継続的に推進しています。これにより、前連結会計年度の売上総利益率が23.9％にまで向上する等、成果は施策の進展に合わせて着実に表れています。」
不採算案件の撲滅等の活動を継続し、前連結会計年度の売上総利益率23.9％への向上を施策の成果として再確認している。 - FY2021-Q2対処有価証券報告書
「事業競争力の更なる強化に向け、不採算案件の撲滅やエンハンスメント領域の収益性向上のための革新活動、事業ポートフォリオの見直しを継続的に推進しています。これにより、前連結会計年度の売上総利益率が23.9％にまで向上する等、施策の進展に合わせて成果が表れています。」
不採算案件の撲滅や収益性向上の活動を継続し、前連結会計年度の売上総利益率23.9％を成果として再確認している。 - FY2021-Q1対処有価証券報告書
「営業利益については、収益性改善の取組みによる効果はあったものの（売上総利益率は前年同期比0.9ポイント増の23.1％に向上）」
不採算案件等への収益性改善の取組みの効果として、売上総利益率が前年同期比0.9ポイント増の23.1％となったことを記載している。 - FY2020対処有価証券報告書
「事業競争力の更なる強化に向け、不採算案件の撲滅やエンハンスメント領域の収益性向上のための革新活動を引き続き推進しています。その成果は着実に売上総利益率の向上として表れており、当連結会計年度の売上総利益率はプラットフォーム事業の更なる事業強化に向けた戦略見直しに伴う損失計上等の影響がありながらも、23.9％（前期比1.4ポイント増）となりました。」
不採算案件の撲滅に向けた活動を継続し、通期の売上総利益率23.9％、前期比1.4ポイント増という成果を記載している。 - FY2020-Q3対処有価証券報告書
「事業競争力の更なる強化に向け、不採算案件の撲滅やエンハンスメント領域の収益性向上のための革新活動を引き続き推進しています。その成果は着実に売上総利益率の向上として表れており、当第３四半期連結累計期間の売上総利益率はプラットフォーム事業の更なる事業強化に向けた戦略見直しに伴う損失計上等の影響がありながらも、23.4％（前年同期比1.5ポイント増）となりました。」
不採算案件の撲滅に向けた活動を継続し、売上総利益率23.4％、前年同期比1.5ポイント増という改善を記載している。 - FY2020-Q2対処有価証券報告書
「事業競争力の更なる強化に向け、不採算案件の撲滅やエンハンスメント領域の収益性向上のための革新活動を引き続き推進しています。その成果は着実に売上総利益率の向上として表れており、当第２四半期連結累計期間の売上総利益率はプラットフォーム事業の更なる事業強化に向けた戦略見直しに伴う損失計上等の影響がありながらも、22.4％（前年同期比1.1ポイント増）となりました。」
不採算案件の撲滅に向けた活動を継続し、売上総利益率22.4％、前年同期比1.1ポイント増という成果を記載している。 - FY2020-Q1対処有価証券報告書
「事業競争力の更なる強化に向け、不採算案件の撲滅やエンハンスメント領域の収益性向上のための革新活動を引き続き推進しています。その成果は着実に売上総利益率の向上として表れており、当第１四半期連結累計期間の売上総利益率は22.2％（前年同期比2.2ポイント増）となりました。」
不採算案件の撲滅に向けた取組みを継続し、その成果として売上総利益率22.2％、前年同期比2.2ポイント増を記載している。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「その他、さらなる収益力向上に向けて不採算案件の撲滅やエンハンスメント革新についての取組みを引き続き推進しており、その成果は着実に売上総利益率の向上として表れています。」
不採算案件の撲滅に向けた取組みと、その成果としての売上総利益率向上を継続して記載している。 - FY2019-Q1対処有価証券報告書
「加えて、さらなる収益力向上に向けて不採算案件の撲滅やエンハンスメント革新についての取組みを引き続き推進しており、その成果は着実に売上総利益率の向上として表れています。」
不採算案件リスクについて、撲滅に向けた取組みと売上総利益率の向上という効果を記載している。 - FY2018対処有価証券報告書
「重要課題である不採算案件の抑制を実現しました。」
前期に大規模案件として顕在化した不採算案件リスクについて、グループ生産革新委員会等による施策展開を通じて抑制を実現したと記載している。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「クレジットカード系大型案件の寄与や顧客の決済関連分野におけるＩＴ投資拡大の動きに伴う事業拡大のほか、不採算案件の抑制効果等により、前年同期比増収増益となりました。」
不採算案件の抑制効果を増収増益の要因として再掲しており、前期に顕在化したリスクへの対処方針を継続している。 - FY2018-Q2対処有価証券報告書
「クレジットカード系大型案件の寄与や顧客の決済関連分野におけるＩＴ投資拡大の動きに伴う事業拡大のほか、不採算案件の抑制効果等により、前年同期比増収増益となりました。」
金融ITサービスで、不採算案件の抑制効果が増収増益の要因として記載され、前期に顕在化したリスクへの対処効果が示されている。 - FY2018-Q1対処有価証券報告書
「営業利益については、不採算案件抑制等の収益性向上に向けた取組みの進展等により、前年同期比増益となりました。」
産業ITサービスでは、不採算案件抑制を含む取組みの進展が増益要因として記載されており、従来の不採算案件リスクへの対処の進展が示されている。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「クレジットカード系を中心とした顧客の決済関連分野におけるＩＴ投資拡大の動きを捉えた事業拡大により、前年同期比増収となりましたが、主に第２四半期において発生した大規模な不採算案件の影響により、前年同期比減益となりました。」
第2四半期に発生した大規模な不採算案件が第3四半期累計の金融ITサービスの減益要因として引き続き記載されている。 - FY2017-Q2顕在化有価証券報告書
「しかしながら、当第２四半期連結累計期間において当社連結業績に大きな影響を与える不採算案件が発生したことを真摯に受け止め、引き続き抑制実現に向けて対策を強化してまいります。」
不採算案件を抑制すべき重要課題として従来から扱う中、当四半期累計期間に連結業績へ大きな影響を与える案件が実際に発生したと記載している。